IoT・AI・データを活用した先進事例8社のビジネスモデルを公開 エネルギーデジタル化の最前線2020

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  • Amazon.co.jp ・本 (184ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784885555039

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  • エネルギーサービスは,インフラ産業から情報・サービス産業へ
    Qどのように利益?具体的に何が生まれるのか?

    エネルギー利用情報は宝の山
    5G,AIで莫大な情報を収集可能 エレベータ→移動のみならず,人間の服情報→使うか使わないか不明な情報であっても集める事が可能

    デジタルツイン→センサー,カメラで現実世界の情報を大量に収集し,現実世界と同じ状況をネット空間に再現
    →起こりやすい故障,天候による交通渋滞…→予測,対策が可能

    情報が持つ3つの経済特性①限界費用ゼロ(コスト無しでいくらでも複製可能)②不可逆性③高い柔軟性(多少の改良で最適な商品設計可能)

    グーグルの成功 ハル・ヴァリアンのビジネスモデル
    EUの個人情報保護のための規制 総務省の情報銀法☆社会実験 郵便局員にセンサー,再配達情報収集 豊田市 防災,見守り,地元スーパーの販促

    センサー技術は日本企業に優位,世界シェアあり

    ホームページの閲覧履歴,ショッピングの購入履歴→人の行動履歴,属性情報
    エネルギー情報履歴→人,モノの普段の行動情報

    2015年 電気,ガスのスマートメーター
    ディスアグリゲーション技術 使用する電気の波形から何の家電を使ったのかが分かる

    リアルタイムデータ→宅配便の不在ゼロ化
    ストックデータ→家電を○万回使ったので,そろそろ買い替えませんか?☆発火危険性リコール家電の洗い出し可能
    中古家電の使用履歴→正当な評価額が査定可能

    太陽光発電などの分散発電 2019年以降FIT(固定価格買取)制度終了→今まで発電した電気を売っていたが,今後は蓄電池に貯めて自宅で利用へ

    インフォメティス 電力センサー→自動で何の家電か判別
    東京ガス 暮らし見守りサービス,カギ閉めセンサー 980円/月

    家庭用蓄電池 セールストークで説得して売っている状況

  • ・「Google/Amazonと戦う未来」と題してる程にはあたり前のことしか書いてなかった印象

    ・エネルギー産業がインフラ産業から情報サービス産業へ変わる過渡期であるのは確かだが、IoTとして普通の内容をあげてるだけかなー

    ・中古家電は利用回数や頻度が分かれば、この先どの程度使えるかを予想して価格設定可能 → 家電もモノを売るのでは無く、使う回数によって課金というのには納得。車もそうなってますしね。

    ・社会課題であるヒートショックは各社取り組んでいるとは知らなかった
     ・大阪ガス → 人感センサ、水位センサ、温度センサの組み合わせ
     ・エンコアードジャパン(ソフトバンクGr) → 家庭内の2転換の温度を計測して予告(ちょっと陳腐かな。。。)
     ・ダイワハウス

    ・エネルギー情報からの見守りには引き続き需要があることが分かった。東京ガスのガスメーターでの見守りが500円/月で33万件には驚いた。やっぱりインフラ持ってる企業への安心感はスゴイですね。

  • データ産業の最新動向、データ価値の基本構造の解説と最新事例集。

    ・エネルギーON/OFF情報→人の暮らし、行動の情報
    ・スマートメーター(30分単位)からの波形分析によるディスアグリゲーション(数秒単位)
    ・リアルタイムデータ→行動把握(見守り、在宅確認)ビジネス
    ・ストックデータ:モノの履歴書→循環ビジネス
    ・電力データと他業種の掛け合わせ

    <電力>
    ◯エナジーゲートウェイ(東電PG・インフォメティス)
    ・機器分離技術・オートラベリング:電力センサー1台で9つの家電の挙動把握
    ・VPPへの参画
    ・①個別サービス普及、②プラットフォーム化(100万件)、③社会基盤化
    ◯ネコリコ(中部電力・IJJ)
    ・LINEを活用したインターフェース

    <ガス>
    ◯東京ガス
    ◯大阪ガス
    <通信>
    ◯KDDI
    ◯エンコアードジャパン
    <住宅>
    ◯大和ハウス工業
    ◯積水化学工業

  • 電力利用の波形をディスアグリゲーション技術により、各家庭の家電がいつどの程度使われているかまで把握することができる。
    これにより、いままで取れていなかった家庭の状況などをデータで解析することが可能となってきている。

  • エネルギー全般の話かと思ったが、主に電力に関連する事業を展開する事例ばかりでちょっと残念でした。

  • 東2法経図・6F開架:501.6A/E21e//K

  • メインは散発的な個別事例紹介。

    ディスアグリゲーション技術の向上によって、エネルギー利用情報は秒単位、家電単位で把握できるようになる。

    家庭のエネルギーの100%自家消費型を目指し、エネルギー自給率を上げていく。その鍵は蓄電池、V2H, 太陽光発電(積水化学工業)。

    B to B to Cの一つ目のBとしてプラットフォームの立ち位置を狙う企業が複数紹介されている。二つ目のBは住宅事業者やエネルギー事業者など、顧客を扱うパートナー事業者である(エナジーゲートウェイ、ネコリコ、エンコアードジャパン)。

    海外では余剰電力取引が実サービスとして稼働しているところがある。ドイツSonnen社のSonnen community.

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著者プロフィール

1977年、富山県生まれ。2000年に慶應義塾大学経済学部卒。東京大学 Executive Management Program(EMP)修了。大学卒業後、アクセンチュアに入社。電力会社、大手化学メーカーなどを担当。アクセンチュアで経験したITコンサルティング、エネルギー業界の知識を活かし、2005年にRAUL株式会社を設立。一般社団法人エネルギー情報センター理事、一般社団法人サステナビリティコミュニケーション協会理事、環境省再省蓄エネサービスイノベーション促進委員会委員などを歴任。「環境・エネルギーに関する情報を客観的にわかりやすく広くつたえること」「デジタルテクノロジーと環境・エネルギーを融合させた新たなビジネスを創造すること」を目的に執筆・講演活動などを行っている。
主な著書に、『エネルギーデジタル化の未来』『世界の51事例から予見する ブロックチェーン×エネルギービジネス』(第39回「エネルギーフォーラム賞」普及啓発賞)、『エネルギーデジタル化の最前線2020』『2時間でわかる 蓄電池ビジネスの未来』など多数。

「2023年 『キーワードでわかる! 脱炭素と電力・エネルギー[特別編集版]』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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