週刊東洋経済 2016年7/2号 [雑誌](健康格差)

  • 東洋経済新報社
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  • Amazon.co.jp ・雑誌
  • / ISBN・EAN: 4910201310760

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  • 特集は「健康格差」について。

    今まで「自己責任」と見なされてきた
    健康に対する意識を変える必要がある。
    意識の高い人間ほどジムに通う
    身体の大切さ、健康の大事さを痛感している。

    低所得の人達もそれは理解しているが
    刹那的にも見えるほど目の前にある問題を優先してしまう。
    長期的な視点を持てない、余裕がない。
    低所得のしわ寄せが時間余裕のなさが
    気づくと子供の食や健康に行っている。
    どこまでが自己責任で、どこまでが環境のせいなのか。

    「塩分の取りすぎに注意」「甘いものはほどほどに」
    「野菜食中心の生活を」「適度な運動を心がけよう」
    健康維持のための啓発はどこかむなしい。
    メッセージを受信するのは元から健康意識が高い人ばかり。
    本当に必要としている人にはメッセージは届かない。

    タバコにまつわる話が特に興味深かった。

    145000人が毎年日本で喫煙と受動喫煙で亡くなっている。
    厚生労働省が国の健康増進を担う一方で、
    財務省側としては、年間2兆円という「たばこ税」の
    巨額収入プラス、たばこメーカーJTの筆頭株主として
    年間数百億円の配当金が手に入る。
    「健康 vs 経済」の対立構造がある。

  • 大きいこと、膨張することといいう贅沢なことはいいおことという20世紀的価値観は終わった。ロボテッィウイクスの自9代もやってくる。肉体的にも経済的にも持続可能なあり方とは何かを追求するのが今世紀前半の個人と国の課題だと思う。イノベーションも辺境で起きる。シリコンバレーもワシントンから遠いからよかった。中国なら広東省、北京の近くに政府が中国版シリコンバレーを作ったけど何も生まれなかった。

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著者プロフィール

東洋経済新報社(トウヨウケイザイシンポウシャ)


「2022年 『就職四季報 優良・中堅企業版2024年版』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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