日経サイエンス2017年7月号

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  • 日本経済新聞出版社 (2017年5月25日発売)
  • Amazon.co.jp ・雑誌
  • / ISBN・EAN: 4910071150770

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日経サイエンス2017年7月号の感想・レビュー・書評

  • 特集は「トランプVS科学」。
    アメリカ、パリ協定離脱のニュースが世間を騒がせている。
    トランプ大統領は地球温暖化に懐疑的な立場を取ってきた。「金の掛かるでっち上げ」「中国が米製造業の競争力を奪おうとしたもの」といった発言もツイッターを通して行ってきた。トランプが大統領となった今、米はパリ協定から離脱するのかという世界の懸念が現実のものになってしまった形だ。
    トランプ大統領が敵視するのは、地球温暖化だけではない。科学大国を標榜してきたアメリカを支えてきたのは、連邦政府が手厚く行ってきた科学技術研究への出資だ。この予算が、大幅に削られようとしている。環境保護局は3割源、国立衛生研究所(NIH)は2割減となる。
    これは、彼が事実やデータをもとに議論するというより、感情に訴えるタイプの政治家であるからだ。人々の感情に働きかけて真実と思い込ませる(特に政治家の)言動は「post-truth」と呼ばれる。トランプ政権はつまるところ、今現在自らが「恵まれていない」と感じている人々の「何か損をしている」気分を上手に掬い上げて誕生したものともいえる。
    そうした中で、大雑把に言えば、派手で人にアピールする宇宙関連事業や軍事産業以外の科学技術予算が削られようとしている。
    米国はこれまで、科学界を牽引してきた。それは莫大な資金によるところが少なくない。その米国で、予算が削られるということは、米国だけの問題ではない。世界全体の科学界に与える影響は相当のものと考えられる。アジア、特に中国の台頭は目覚ましいが、直ちにアメリカがこれまではたしてきた役割を肩代わりできるとは考えにくい。
    資金面だけでなく、科学そのものに懐疑的な姿勢があることも問題視されている。トランプ支持層に顕著にみられるpost-truth的な見方が主流となれば、科学そのものへの風当たりが強くなる。
    科学者らは抗議の声を挙げている。
    "Science is Hope." その声が届くことを祈りたい。

  • ちょっと変わった特集だけど面白かった。科学のあり方や行政的な動向を理解して考えるのが大事だと改めて感じた。早野龍五さんのインタビュー、細菌ロボットも楽しかった。

  • 科学技術と政治の境界線が崩れてきている。

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