退職金は何もしないと消えていく 60歳から「経済的自由」を手にする投資勉強法 (講談社+α新書)

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  • 講談社
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  • Amazon.co.jp ・本 (192ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784062725408

感想・レビュー・書評

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  • 既知の情報が多かったが、定年からの取り崩し額のペースの差で10年間お金の持ちが違う事は衝撃だった。

  • 老後資金をためて自衛することの大切さはあちこちでたくさん書かれているが、定年後資金をどう使うかはなかなかない。本書はそれが書いてある貴重な一冊。使いながら運用するときの注意点等大変参考になった。

  • 退職金でさえ、まともに出るか分からない世の中、もっと早い時点で運用を始めないと十分な備えにはならないとは思う。今、50代くらいで退職金の運用について考えている人向け。

  • 退職後のリスクとして、以下の5つのリスクがあると説明されています。

    (1)長生きするリスク
    当たり前といえば当たり前ですが、平均寿命というのは0歳の子供のの平均寿命であり、実際には平均余命で考えなければいけないということです。ちなみに平成19年の平均寿命は男79.2歳、女85.6歳ですが、65歳における平均余命は男18.6年、女23.6年だそうです。
    (2)退職後の生活費が減らないというリスク
    退職者にアンケートを取ったところ、退職前は多くの人が退職後は生活費が減ると予想していたのに対して、個人差はあるものの全体平均で見るとほとんど減らないというのが実際のようです。これは私も減ると思っていたので、考えが甘かったようです。
    (3)インフレのリスク
    今まではデフレの時代が続いていましたが、アベノミクスで2年後の2%インフレというのが具体的な姿として見えてきていて、また一部にはインフレをコントロールできなくなる可能性や、国の財政危機から長期金利が上がってインフレになる可能性を言っている人もいるので、退職後の長期期間を考えるとインフレというのは決して無視できないものです
    (4)引き出しすぎのリスク
     これはリスク資産に対してですが、毎月定額引き出していると収益率の悪い時に元本を減らす比率が高くなるということです。本書には書かれていませんが、ネットでは定率で引き出していくということ提唱している方もいます。
    (5)偏った資産構成のリスク
    日本人の資産構成は、欧米に比べて預貯金の比率が非常に高いということで、そうするとインフレに対して弱いということを言っています。

    これらのリスクに対してどうしたら良いかということですが、一言で言うともう少しリスク資産比率を高めた方が良いということを言ってますが、その他に地方移住して生活費を減らすというような提案もされています。

    特に目新しいことはありませんが、退職後のお金についてあまり考えたことがなかった人が読むには良いかもしれません。ただ本書だけでなく、お金に関する良書(悪書は百害あって一利無し)をいろいろ読んで、幅広い知識を得た上で自分でどうすれば良いかを判断すべきと思います。なお本書が良書か悪書かと言ったら、良書に含まれると思いますが、内容的には物足りなさもあり、★は3とさせてもらっています。

  • 5つのリスク:長生き、医療介護、インフレ、過度な引き出し、資産の偏り 女性こそ、資産運用が必要 見えない医療費の重いに負担 投資の世界に生きる生身の人間は、伝統的な経済学が理論の前提とする合理的な経済人とかけ離れた、人間らしい行動バイアスを持っている

  • 退職金をもらうことになるのは、いつになるのか現時点では予想はできませんが、この本のタイトルである”退職金が消えていく”というタイトルに反応して、読んでみました。

    この数ヶ月で、物凄い勢いで円高が進み、金や石油が暴落して、投資信託も低迷しています。外貨預金をした人(私もそうですが)、円で計算し直したら、かなりマイナスになったことでしょう。

    そんな状況にある私が、今後の資産運用(保全?)に少しでも役になればと思い、読んでみました。即効性のある対策はあまりなさそうですが、老後が始まる前に、3000万円必要というのは、1億円必要とか記されている本等がある中で、私にとっては現実的なレベルで良いと思いました。

    以下は気になったポイントです。

    ・退職直前の推定年収は702万円、退職後余命35年で考えると、現在の現役世代は年金・貯蓄・退職金を考慮して、47%である年間328万円の収入の準備ができていることになる(P44)

    ・退職後の5大リスクは、1)長生き、2)医療・介護、3)インフレ、4)貯蓄の過度の引き出し、5)資産の偏り、がある(P60)

    ・一世帯あたりの消費が最も多くなるのは、50~54歳(毎月53万円)、45~59歳までも50万円程度となる(P88)

    ・年金は退職直前の収入に対する51.6%ではなく、37歳時点の年収のもので計算すべき、すると新入社員の頃の年収が年金収入と考えたほうが良い(p92)

    ・金融資産と土地の合計である個人資産は、1988年から2006年まで、2300兆円で殆ど変化していない(p126)

    ・60歳から75歳までの15年間を豊かに過ごすには、3000万円が必要(p149)

    ・4.8%の運用が15年間できれば、資金は倍になる(p151)

    ・新興国の投資比率をどの割合にするかは、GDPレベルを基準にすると良い(p158)

    ・預金の全体に占める割合は、2割程度が理想である(p162)

    ・外国に移住するのではなく、日本国内の地方の中核都市に移住することは、真剣に考える価値がある(p174)

  • 不安を煽り過ぎ。
    A4、5枚程度にまとめてくれる方がありがたい。

  • きちんと運用しなければ、老後資金が足りなくなるということをアンケートを交えながら説明している。

  •  アンケートで実情をしっかりと伝えている。
    非常に分かり易い。

     作家・橘玲氏絶賛!!
    「金融危機後のセカンドライフが見えてくる」
    団塊世代も逃げ切れない!「お金」で考えれば豊かな人生を築く「黄金の方程式」が明らかに

    ここ2年ほどの間にいくつものアンケート調査を行いました。それらの調査を通じて、私には、非常に心配な我々日本人の未来の姿が垣間見え、それが気になってしかたありませんでした。学生たちは、自分たちの年金受給を半分あきらめ、「ミニマムライフ」に向かっている。サラリーマンは、退職後のことに目を向ける余裕はなく、目先のことで精一杯。そして退職直前になってあたふたする……。こんな姿を、「怯える20代、運用できない現役、反省するシニア」と総称しているのですが、現在はまだ笑っていられる部分があったとしても、20年後、30年後、40年後にどうなっているのかと考えると、身が震える思いがします。

    ●夢を語る男、現実を生きる女
    ●学生時代から老後を心配する国!?
    ●逃げ切った――60代の勘違い
    ●陥りがちな退職金の二重計算の罠
    ●人生を左右する「5つのリスク」
    ●定年後、夫婦片方が35年生きる
    ●見えない医療費の重い負担
    ●70代半ばで資産が底をつく
    ●投資しない理由≠結婚しない理由
    ●「国内移住」という選択

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著者プロフィール

一橋大学商学部卒。国内外の証券会社調査部を経て、2006年より外資系資産運用会社で投資教育に従事。20年以上にわたって資産形成・資産活用の啓発活動を続ける。2019年5月、定年を機に継続雇用を続けながら合同会社フィンウェル研究所を設立し、資産形成を終えた世代向けに資産の取り崩し、地方都市移住、勤労などに特化した啓発活動をスタート。行動経済学会、日本FP学会などの会員、日本証券アナリスト協会検定会員、2018年9月金融審議会市場ワーキング・グループ委員。本書では「第3章 英国のIFA」を担当。

「2020年 『IFAとは何者か』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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