老後難民 50代夫婦の生き残り術 (講談社+α新書)

著者 :
  • 講談社
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  • Amazon.co.jp ・本 (208ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784062726573

作品紹介・あらすじ

本当は定年後にいったい、いくら必要なのか。選択肢を増やす運用法。

感想・レビュー・書評

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  • 本当は定年後にいったい、いくら必要なのか?
    ●サラリーマンの4割が「準備金0円」
    ●65歳以上人口が22%強、「難民予備軍」急増
    ●生活防衛には、公的年金以外に3000万円
    ●退職後、半分以下の収入で暮らす現実

    「老後難民時代」は暗いのか、というと、そうとも限りません。需要が急増するならば、必ず供給が生まれてくるのが経済の原則です。最大の懸念材料は、「高齢者サービスの需要急増に供給が追いつかない状況が生まれ、そのサービスの値段はかなり高いものになる」と考えられることです。誰もが必要になる高齢者サービスの値段が高くなり、苦しい生活を強いられることになります。そのサービスを受けるにはきっと想像以上の資金が必要になるでしょう。それに対する周到な準備がなければ、たいへんなことになりかねません。資産運用でも、遺産相続でも、そして地方移住でも、この際なんでも検討しておくべきです。

    ●3分の1が65歳以上になる時代
    ●9割が公的年金に不信感
    ●4割の人々が「準備額0円」
    ●「たまゆら」事件が示したもの
    ●「究極の格差」は75歳から
    ●2012年はターニングポイント
    ●増える高齢者の「預金取り崩し」
    ●現役時代の半分で生活できる?
    ●60代はまだまだ現役の資産運用者
    ●「地方移住」という選択肢

  • 机上で考える老後の生活と必要資金。

    感想

    老後にどれだけの資金が必要なのか?
    このクエスチョンに対して、
    多くの人が明確な答えを持っていないのではないでしょうか。

    本書のクエスチョンに対する回答は、
    会社員の場合、定年時退職金込で「5000万円強」だそうです。

    そして、その条件は次の3つです。
    ①リタイヤ後の支出は、現役時代の収入の68%
    ②現状の年金制度が維持されている
    ③リタイヤ後15年間は資金を利回り3%で運用

    ここで条件について、具体的に考えてみます。

    まず①について、
    リタイア時の月収が30万円だとした場合、
    リタイヤ後の支出は約21万円という計算になります。
    これはこんなものでしょうね。

    次に②について、
    これは楽観的に考えても、
    年金支給年齢の引き上げはありそうです。

    次に③について、
    これはかなりハードルが高いです。
    投資の経験がある方ならば容易に想像できると思いますが、
    「5000万円強を利回り3%で運用」は、
    個人投資家としてのスキルと経験がないとできません。

    こうして整理してみると、
    今からできる準備も見えてきます。

    ①生活レベルをむやみに上げない
    ②60歳以上でも働ける体の維持
    ③投資家としてのスキルと経験の獲得
    現実的なのは、こんな所でしょう。

    しかし、ただ長生きするリスクをヘッジするのに、
    こんなに苦労するのは、やりきれない気がします。

    その意味で本書は、何のための老後資金なのか、
    という問題提起に深みがないように感じました。

    よくも言えばタイトル通りなのですが、
    本書は処世術を紹介するだけであり、
    しかもその処世術は机上で考えただけで、
    足が地についておらず、私には不満でした。


    ★★ = 60点未満 = I don't like it.

  • 資産運用をはじめて無い人にはちょっと読み進めるのが難しいかもしれません。
    ですが、データを眺めるだけでも非常に多くの人に役立つ本だと思います。

    それにしてもデータを見る限り対策をしてない人が多いようです。
    自分もしっかりと予定を立てないと・・・。

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著者プロフィール

一橋大学商学部卒。国内外の証券会社調査部を経て、2006年より外資系資産運用会社で投資教育に従事。20年以上にわたって資産形成・資産活用の啓発活動を続ける。2019年5月、定年を機に継続雇用を続けながら合同会社フィンウェル研究所を設立し、資産形成を終えた世代向けに資産の取り崩し、地方都市移住、勤労などに特化した啓発活動をスタート。行動経済学会、日本FP学会などの会員、日本証券アナリスト協会検定会員、2018年9月金融審議会市場ワーキング・グループ委員。本書では「第3章 英国のIFA」を担当。

「2020年 『IFAとは何者か』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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