雇用ビッグデータが地方を変える-47都道府県の傾向と対策 (単行本)

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  • 中央公論新社
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  • Amazon.co.jp ・本 (217ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784120051524

作品紹介・あらすじ

「地方には大都市ほど仕事がない」「東京から地方への移住希望者はそれほど多くない」「いちばん人手が足りないのは東京だ」――本書は、雇用ビッグデータ(年間6000万件の仕事検索データ、年間100万件の求人票、100万人の応募データなど)を初めて駆使・分析して、上記の「定説」を覆す。
もちろん、地方による差は大きい。そこで、①潜在移住可能性、②実際の転入者数、③仕事の数、④仕事を探している人の数、⑤採用容易度、⑥地元志向度、⑦東京志向度、⑧他県からの魅力度という8つの指標によって、47都道府県を、①大都市型、②周辺都市型、③模索型、④チャレンジ型、⑤地元志向型の5つに類型化し、それぞれのポテンシャルを可視化する。その上で、求人と求職のギャップをどう解消するか、それぞれに合った対策を提案する。

感想・レビュー・書評

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  • コロナ禍の中で新常態が言われ、大都市圏集中から変わればと願っている。職種によるが在宅ワークでも成果は残せると信じている。
    地方へ移住したいと思っているけど出来ないのは雇用がないではなく、雇用情報が周知されないもしくは整備されていないからかもしれない。
    働き方の転換期をどのように対処するかを考えると面白い。
    書籍の帯に【⠀地方創生とは、「過疎地の田舎で村おこしをする話」ではない。】と書かれている。

  • 人手不足は地方が深刻。

    マッチングの成功要因
    ①求人票の集稿 検索サイト対策とコンテンツの量と質
    ②求職者の誘導 デジタルとアナログ両面における各手法の積極的な活用
    ③採用サイト 検索サイト対策や適切な訪問〜応募までの遷移
    ④データ利活用 訪問〜応募〜採用に至るデータを蓄積・分析した募集見直しやサイト改善

  • 都道府県別の傾向が分かりやすくデータやランキングでまとまってる良書でした!
    各地域の傾向を掴んで採用に活かせるので人事や経営者にもオススメです

  • 「地方創生は村おこしの美談ではない!」――はじめてデータで地方の雇用状況を分析。47都道府県の課題と対策が一目でわかる

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著者プロフィール

野村総合研究所未来創発センター 制度戦略研究室長
東京大学卒業、野村総合研究所入社、システムサイエンス部配属の後、NRIアメリカ(ニューヨーク)、野村ローゼンバーグ(サンフランシスコ)出向。帰国後、金融関連本部にて活動。経営企画部を経て、2013年4月より現職。

「2021年 『コロナ制圧 その先の盛衰』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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