2025年のデジタル資本主義: 「データの時代」から「プライバシーの時代」へ (NHK出版新書 623)

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  • NHK出版
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  • Amazon.co.jp ・本 (272ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784140886236

作品紹介・あらすじ

激化する米中新冷戦、崩壊するテクノロジー・バブル。日本の勝機はどこにあるか?

アメリカのGAFA(グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン)、中国のBATH(バイドゥ、アリババ、テンセント、ファーウェイ)といった巨大テクノロジー企業に情報と富のすべてが集中する現在。米中新冷戦が世界に影を落とす一方、行き過ぎたデータ経済への反動として、彼ら“デジタル・プラットフォーマー”が利益の源泉としてきた個人情報を保護する動きが、欧米を中心に高まっている。データの時代からプライバシーの時代への移行が始まる中で、次に覇権を握るのは、いったい誰か? “周回遅れ”に甘んじる日本は、どこに活路を見いだせばよいのか? 産業界の未来予測に定評ある著者が、進展するデジタル資本主義の行方を占う!

感想・レビュー・書評

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  • データ利活用とGAFAのビジネスモデル、プライバシー保護観点からの規制の動きが端的に書かれている。

    特に昨今のプライバシー保護の動きは、他の本を読んでいてもかなり頻繁に出てくるポイントであるため、早めにこの本を読んでおいて良かった。
    わかりやすい。

  • 監視資本主義に似た内容。当事者視点というより客観的視点で書かれていて読みやすい。
    プライバシー保護の動きが端的に書かれている。

  • 第一章のアリババ、第五章を読む
    Society5.0において期待されるテクノロジーは、IoT、ロボット、AI、ビッグデータなど。日本が注力すべきは、ブロックチェーン。つぎは、アンビエントコンピューティング。
    事業が本当にカスタマーセントリックになっているか、人間中心、ステークホルダー資本主義の経営になっているか。
    目の前にいる顧客へ価値を提供すること、その顧客の課題を解決すること。それを積み重ねること。
    以下、私見
    政府が国産技術開発に取り組むための環境整備や米中企業にその果実を横取りされないための強い意志が必要なのでは。国民は、危機意識を持って、逃げ切ろうとか思わず、謙虚に学ぶ、海外の技術を持って来て終わりではなく、有利な交渉材料を用意して交渉に臨むことが重要である。

  • データ活用と個人情報の扱いを両方意識しながら、これからの新しい資本主義のありかたを探ろうとしたと思われる1冊。執筆途中(2020年)でコロナ禍に見舞われ、強い国家権力を持つ体制がひょっとすると迅速な対策を打てるのではないかとの考えに揺れ動き、後半はやや論調が流れ、何が結論なのだかわかりにくくなっているのは残念。

  • SNSはほとんど広告費で利益を出している。99%ぐらい。
    無料で質の良いものを提供し、時にはお金を使ってくれるLINEや全くお金を使わなくてもいいインスタやTwitter、Facebook。


    braveは知っていたけど、こんな前からあったとは知らなかった。braveのように広告の利益は会社だけでなく見ている人にもあげることによってみる量が増えるし困らない逆に見たいと思わせる考えは素晴らしいと思う。

  • 桃山学院大学附属図書館蔵書検索OPACへ↓
    https://indus.andrew.ac.jp/opac/book/651242

  • GAFA BATHなどのデジタルプラットフォーマーの特徴、アップルは個人情報を利用しない宣言、中国企業の政府統制下、この先にプライバシー時代、大胆なビジョンから社会に求められる目的への転換、日本は自然との共生、スイスやイスラエルの危機感をイノベーションに転化し強みを生かす。信玄堤から学ぶ異次元のイノベーション。勉強になる。

  • デジタルプラットフォーマーに勝てないので、いつ仕事がなくなっても良いように、研修費の利用を必須にし、能力強化をしてあげる。強いては、延命につながる。

    クラウドコンピューティングサービスは狙わない。

    p56 Amazonの顧客第一主義とは、声を聞く、発明する、パーソナライズする

    p74 エコシステム、つまり、ECにおける、購買、物流、決済までのトータルサービス

    個人情報問題があるからイントラネットに閉じたサービスにするか、拡張性を考えて個人情報にも配慮したサービスにするか。
    個人情報を扱う規制が厳しくなっており、cookieすら個人情報と紐づく可能性があれば制約が厳しくなっている。

    ポストGAFAは、
    ①Googleのようなデータ集権型ではなく、分散フラット型。ブロックチェーンを使い、データを安全に管理する。
    ②企業、個人自らがメディアとなる。
    ③デバイス無しによるコンピューティングサービスを実現する、アンビエントコンピューティング。Microsoftが先行している。
    ④SDGsに注力する

    スイスやイスラエルの国策を参考にする。

  • メモ:実物版で読んだ

  • プライバシーが、ビジネスになる
    個人がMedeaになる
    今が全て
    生きる意味を探すな
    人生が問を提起している
    現在が全て。

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著者プロフィール

立教大学ビジネススクール教授、戦略コンサルタント。Ridgelinez戦略アドバイザー。専門は企業・産業・技術・金融・経済等の戦略分析。日米欧の金融機関にも長年勤務。主な著作に『GAFA×BATH』(日経BP 日本経済新聞出版)、『2025年のデジタル資本主義』(NHK出版)など。テレビ東京WBSコメンテーター。日経新聞電子版Think!エキスパート。

「2023年 『HUMAN ∞ TRANSFORMATION』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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