移民亡国論: 日本人のための日本国が消える! (一般書)

著者 : 三橋貴明

• 徳間書店 (2014年6月27日発売)

作品紹介・あらすじ

安倍政権は毎年２０万人の移民受け入れの本格検討を始めた。深刻な人手不足というのがその理由だが、それは嘘である。裏で新自由主義者が働きかけ、グローバル企業のために労働賃金を下げることを画策しているのだ。実質賃金が下がっている現状での外国人労働者増は、再びデフレに戻ることを意味する。台湾で中国人流入に反対する学生が国会を占拠、仏でも移民排斥の極右政党が躍進するなど、世界で移民政策は失敗するなか、逆行する日本の愚策を突く。

感想・レビュー・書評

[quazismさんの感想 · 2019年6月27日]

移民というのはほとんど中国人のことと思っていい、移民を受け入れるということは日本が日本でなくなるということ。極論を言うと。

[dai-aiさんの感想 · 2016年7月24日]

レビュー省略

[amenomichiさんの感想 · 2015年3月1日]

移民のリスク、学ぶべきところ。競争力強化のために移民を増やし人件費を落とし、グローバル市場で価格面で優位に立つか、高い人件費に負けない生産性を確保（先行投資）し、優位に立つか。生産性はまだまだ上げられるように思います。

[ucym100さんの感想 · 2014年9月27日]

先富論　グローバリストのトリクルダウンに類似　トリクルダウン　富裕層や大企業を富ませると、富が滴り落ちて国民全体が潤う

HBC ハドソン湾会社

韓国　世界で唯一中華街がない　外国人に排他的、社会保障へ外国人の適応はない　だから外国人問題がない

1860年代　中国人　苦力　鉄道建設や鉱山で外国人労働者　そのときアヘンや芥子の種を持ち込む　メキシコの麻薬問題のはじまり

スェーデン　移民に寛容、社会保障が充実
移民への社会保障が急騰
移民があつまって生活　犯罪多発
多文化共生主義はうまくいかない
ヒュースビー　移民が８割

台湾世界一少子化
海峡両岸サービス協定
　賃金が安い方になってしまう

ドイツ　トルコ移民　クリーニング　ドイツ人がクリーニング業を行わなくなる

スェーデン、ポーランド　王朝交代

[farmertanakaさんの感想 · 2014年9月16日]

単なる外国人排斥や偏狭なナショナリズムからではなく、移民の弊害を歴史的な観点からも解き、人口減少・人手不足・少子高齢化社会の日本の生き残りの具体的解決策も提示する。

[んだりぃ～んさんの感想 · 2014年8月21日]

外国人労働者受け入れについては私も不安に思います。
期限付きだから移民じゃないと聞いてますが、
え〜信じられないですよ。言い方が違うだけでしょ？

私が心配なのは治安の悪化。
日本に来たけど思うように働けなかったから
手っ取り早く犯罪で、生活保護で・・・
というケースも増えてくるのではと危ぶんでいます。
社会保障の「ただ乗り」も問題です。
私たちはキツキツの生活して納税しているんだからねっ！
と思います。
どうしてもと言うならば、まずは今日本にいる
外国人の不法入国者、不法滞在者、生活保護の不正受給者、過去に犯罪を犯した人、身元がハッキリしない人などを
何とかしてほしいです。
キッチリ調べ上げてガッツリ厳しく対処をお願いします。

家事や育児を外国人のメイドに任せることには
私も抵抗があります。家の中、大丈夫かな？と
心配しながら仕事をしても効率が良いわけない
と思います。

三橋さんも言っていますが、まだ日本には働けるのに
働いていない人（ニートや失業者）がたくさんいます。
まずそういう人に働いてもらうことが先だと思います。

著者プロフィール

東京都立大学(現:首都大学東京)経済学部卒業。外資系IT企業、NEC、日本IBMなどを経て2008年に中小企業診断士として独立、09年に株式会社三橋貴明事務所を設立した。
2007年、インターネット上の公表データから韓国経済の実態を分析し、内容をまとめた『本当はヤバい！韓国経済』（彩図社）がベストセラーとなる。その後も意欲的に新著を発表している。単行本執筆と同時に、雑誌への連載・寄稿、テレビ・ラジオ番組への出演、全国各地での講演などに活躍している。また、 当人のブログ「新世紀のビッグブラザーへ」の１日のアクセスユーザー数は７万人、推定ユーザー数は21万人に達している。2012年1月現在、人気ブログランキングの「政治部門」1位、総合ランキング2位（参加ブログ総数は約90万件）である。
http://ameblo.jp/takaakimitsuhashi/
主な著書に『国民の教養』（扶桑社）、『疑惑の報道』（飛鳥新社）、『２０１２年大恐慌に沈む世界　蘇る日本』（徳間書店）、『増税のウソ』（青春出版社）、
『三橋貴明の「日本経済」の真実がよく分かる本』(PHP研究所）などがある。

「2012年 『ユーロ崩壊！』 で使われていた紹介文から引用しています。」