「家族の幸せ」の経済学 データ分析でわかった結婚、出産、子育ての真実 (光文社新書)

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  • 光文社
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  • Amazon.co.jp ・本 (264ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784334044220

感想・レビュー・書評

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  • 育児という個々の家庭のブラックボックスに経済学的な切り口で書かれている点が面白かった。

    育児中の身としては、頷けるところと、はて?と思う点が半々くらい。

    個人的ななるほどは、
    早期教育の効果は長くて中一くらいまで。
    早期教育の流れがすごくて圧倒されているが、焦る必要もないかと、自己肯定の材料にさせてもらった。
    とはいえ教育レベルが高ければ、将来の安定につながる可能性は高そう。

  • 正直、最後まで読みきれなかった。
    データをもとにしていることは分かるが、あまりにも淡々としすぎていてつまらなかったのかもしれない。

    ただ、さまざまな「良い」とされてきているが、本当なのか?という事象について知りたい人は読むと楽になるかもしれない。

  • 巷に溢れる育児に関する情報に踊らされず、比較的信頼できる情報を元に判断していきたいと思った。

  • 恋愛・結婚・育児・離婚に関わる事象を経済学から読み解いていく本。
    父親が育休をとる影響についての分析が面白かった。
    本書によれば父親が少しでも育休を取ると生涯所得が2%ほど減るそう。
    これだけを聞くととんでもないデメリットに感じるが、育休を取ることで不当な評価を得たり昇給が難しくなるわけではなく、家事育児への当事者意識が芽生え、職場復帰後も家事育児に割く時間が増えたことによるものだった。
    また、育休を取ることで子供の偏差値が高くなったり、離婚率が下がったりする傾向があったそう。

    第一子出産後育休を取らなかった夫は家事育児への当事者意識が低い。もうすぐ第二子出産をひかえているが、夫が育休を取ってもどうせ役に立たないのでいっそ仕事に専念してくれた方がマシだと思っていた。
    しかし、本書を読んで考えが変わった。第一子のときから育休を取っていれば、今の夫の家事育児への姿勢も違っていたのではないか。。

  • 一般によく聞く通説(例:「母乳育児でないと子どもの成長に悪影響を及ぼす」「帝王切開をすると子どもに健康上のリスクを及ぼす」「3組に1組が離婚している」)の真偽をデータを持って証明しているのは良かったと思う。
    また、データ上導かれた「育休は1年で十分(3年もいらない)」という結論は、世の女性(特にキャリアとの両立に悩む女性)に広く知られていくと良いと思った。

  • 研究結果やデータを元に今の教育や家族の問題を紐解いていく、乳児の子育てについても昔の常識と今の常識の変化を書いてあるのがとても興味を持ってよかっです。

    さらに家族のあり方や子育てなど男性目線で書いてあるので冷静に見れるし、感情論ではなく経済学に乗っ取って家族のあり方や子育てこれからの問題点を指摘してるので、男性にも読みやすいし、こんな考えの方がいらっしゃるのは日本の未来が明るいなと思いました。

  • 母乳育児は生後一年の子どもの健康にはプラス、その後は影響なし
    生後母親と過ごす時間の長さは子どもの将来の進学状況や労働所得に影響なし(保育園の環境が良ければ愛着理論は母親である必要なし)

    父親育休
    ノルウェーやスウェーデンの研究では、父親が約一ヶ月の育休をとった場合、所得が2%減り、16歳時点の子どもの偏差値が1あがる。
    またケベック州の研究では、育休改革後に父親の子育てや家事の時間はそれぞれ15-20分増えた。アイスランドでは離婚率が下がった。(一方でスウェーデンでは3年以内で増加するも5年後では変化なし=離婚が前倒しされた)

    日本の研究では、保育園に通うと、母親の学歴が低い(高校を卒業していない)場合は子どもの言語発達を促し、多動性や攻撃性を改善させる。一方で母親の学歴が高い(4大卒)場合、言語発達と多動性は改善されるものの攻撃性はやや上がっている。

  • 特に目新しい話はあまりないように思うけれど、それがデータによって検証された結果であるというのがわかった。
    このデータに基づいて待機児童や保育士配置を見直してほしい。

  • 3歳児までは親が育てるべしと言う神話(?)を信じていた部分が少しはあったが、そうでないことがエビデンスを元に示され、認識を改めた。
    特に、学歴の低い母親の子供にとっては、いいことだらけと言うことは驚きである。
    一方で、保育士の質の問題はあまり問われていないが、保育園ごと、保育士毎に質のバラツキは相当ある。その影響も是非分析して欲しい。

  • 【請求記号:367.3 ヤ】

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著者プロフィール

東京大学大学院経済学研究科教授

「2021年 『子育て支援の経済学』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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