ホントは教えたくない資産運用のカラクリ 投資と税金篇 2016
- 東洋経済新報社 (2015年10月30日発売)
- Amazon.co.jp ・本 (242ページ)
- / ISBN・EAN: 9784492733301
作品紹介・あらすじ
「投資と税制、手数料の深い闇」を突いて好評を博した前書を全面改訂。単なる制度の解説に止まらず、マイナンバーなど新制度をどう使えば儲かるのか? 誰もが知りたいノウハウをズバリ解説する。
◎制度改正の目玉は非課税特典の廃止
◎マイナンバー制導入で所得が丸見えに
◎2015年末で債券やMMFの非課税特典がなくなる
◎申告不要制度を活用するなど高度な税務戦略も必要
◎NISAを有効に活用できるのは「ミドルリスク・ミドルリターン商品」
◎総合課税の譲渡所得は高額所得者にとってかなり使えるが、雑所得は最悪
◎外貨預金は「利子所得+雑所得」となる最悪の商品
◎「損益通算」と「損失の繰越し」を活用せよ
感想・レビュー・書評
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今月の1冊目。今年の3冊目。
積読だったものを読破。正直言うと難しかったです。が、これをきちんと読めれば自分もいい感じになるかなと思います。詳細をみるコメント0件をすべて表示 -
<学生コメント>
お金と賢く付き合っていくには、おすすめの本です。
税金、確定申告などを含めて、資産運用のことがわかりやすく書かれています。社会人になる前に読んでみてはどうでしょう。 -
金融商品について、記載した本です。
金融商品は大きく分けて、2つに分類されます。
エクイティ=資産のオーナーになる
デット=資産のオーナーへ貸し付ける
前提が違う物なので、認識を合わせる必要があると認識しました。
また銀行預金は、銀行へのデットである、という認識も私の頭の中で整理されました。
資産を大きくする場合、エクイティを持つ必要があるとも感じ、今後は挑戦したいです。 -
税金面から見た投資の損得解説本。2016年税制で割引債の途中売却はうまみがあった等 税制の矛盾を解説。雑所得は税率が高く救済がない最悪の所得。預金の利息は源泉徴収されて救済がないので最悪。損失と利益相殺できるMMFが良い・・・とはいえ、MMFは商品が無くなった。19年版での改訂を望む。
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2017/10/19 読了といっても、斜め読みだが。この本で気がついたのは、税制と向き合わないと、お金は残らないのだな。という気持ち。 確かに、国は徴税権をもっているので、それに対応して自分の行動を変える必要があると、教え込まれた。
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読みづらい文章ではあるが、内容は分かりやすく書かれていた。
少し古い情報なので、流し読み。 -
税金とか
NISAに入れたらいい株式とか
株をちょっと囓ってもう少し知りたい人にいいかも。
NISAに最も有効活用できるのは着実な値上がりが狙える新旧バフェット銘柄。ミドルリスク・ミドルリターン。
【個人投資家の税務戦略8カ条】
①貯金はなるべく減らすまたはスイープ口座を利用。
②一年以上は使わないが絶対損したくない資金は個人向け国債
③NISAには着実に値上がりが狙える銘柄を入れる
④普通の人は株式グループで投資
⑤債券はETFで
⑥総合課税よりも分離課税を選択
⑦コストに注意を払う
⑧特定口座の申告不要制度を利用する。1年で20万以上稼ぐならコレ
★雑所得は税率が高い上に損した時の救済が全くない最悪の所得。雑所得になる様な投資はしない事!
★似た様な投資で「株式の分離課税」に含められる商品があればそちらを選び、源泉分離課税されて終わる「利子所得」は避ける
★投資はデット(会社の金貸し)とエクイティ(会社のオーナー)の2種類。
★ちゃんと調べたか?自分の頭で良く考えたか?頼りになる助言者を見つけたか?が成功と失敗の分かれ目
★総発行株式数×株価=時価総額(株主価値)
★株価純資産倍率(PBR)=株価÷1株あたり純資産
★PBRは会社の将来への期待を示す指標。高い程期待が大きい
【債券鉄則5カ条】
①個人投資家は債券ETFを買え!
②利付債は利払い日(経過利息がない時)に買え!利払いが近づいている(経過利息が積み上がっている)ものは買うな
③利付債は利払い日直前(経過利息が積み上がってから)売れ!途中で売却したら非課税の為
④個人投資家はオーバーパーの債券を買うな!持てば持つ程損をする。
⑤利付債は流動性のあるものを選び、利益が出たら償還前に買い取って貰え!
★分離課税を選択し、課税所得を上げない努力をする事
★NISAおススメ!米国SP500株価指数に連動するETF(SPY・IVV・VOO)100万円フル活用出来る
【バフェット銘柄とは(NISAおススメ)】
→バフェットが投資する株は元本が10年で3倍になる預金の様なもの
•参入障壁が低く、なくてはならない業界でブランド価値の高い消費者独占型企業
•長期使用や保存が難しく、強いブランド力を持ち、販売業者が扱わざるを得ない製品を作る企業(飲料・食品・日用品)
•他の企業が事業を続けていくために、持続的に使用せざるを得ないコミュニケーション関連企業(メディア・通信)
•企業や個人が日常的に使用せざるを得ないサービスを提供する企業(金融・エネルギー・鉄道・小売)
•宝石・装飾品や家具などの分野で事実上地域独占力を持っている小売事業(家具・宝石) -
資産運用をする上で税金のことを考慮することは必須。この本は税対策について網羅されていると思う。購入必須。
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まえがき:体系化された投資の世界へようこそ2016年改訂版にあたって
本書の読み方と内容
Part 1 投資税制と投資商品の本質
第1章 個人投資家の税務戦略10カ条
第2章 15分でわかる日本の税制
第3章 金貸しになるかオーナーになるか
Part 2 2016年税制改正への「超」対応策
第4章 「最後の迷路」金利商品の税制
第5章 2016年税制改正とその影響
第6章 2016年からの投資戦略
あとがき:個人投資家の「次の10年」
関連リンク
※電子書籍版には、書籍版の内容に加えて「いつまでも変わらない投資商品のメカニズム」を収録しています