日本経済入門

著者 :
  • 日経BPマーケティング(日本経済新聞出版
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本棚登録 : 66
感想 : 8
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  • Amazon.co.jp ・本 (209ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784532113858

作品紹介・あらすじ

◆日本経済の実力、金融・財政問題、少子高齢化、第4次産業革命、環境問題、グローバル化など、日本経済のことが一通り理解できます。

◆日経新聞や、テレビの経済ニュースを正しく、深く理解したい読者に最適です。

◆日経新聞を代表するベテラン記者が執筆。取材時のエピソードなども盛り込みます。

<構成>
日本経済 苦闘の30年
第4次産業革命と日本
人口減少と高齢化の課題
金融政策・財政の試練
エネルギーと地球温暖化
グローバル化する経済と日本
これからの日本をどう拓くか

感想・レビュー・書評

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  • 日本経済のおさらいができればと、日経の記者による解説本を選んだ。経済を知る上で、日経の世話になった私からすれば、本書の論調はごく自然で、技術革新が急速に進んでいること、外国人労働者と向き合う我々の姿勢、中国とインドの台頭、人口減少に伴う経済縮小、などなど、日本が直面する環境変化が素描されている。そもそも、経済のマクロな変化を予測して、我が身の振り向け方を導くほど、理性的な判断が私にはできず、むしろ己が欲するところを直感で感じて、猛進を続けるくらいが私の方針だが、大局観がないと言えばその通りである。経済で言えば、欧米で輩出する理論家の理論で見通しを立てることをせず、その意味で私などは猪武者だが、ある程度哲学の訓練を受け、抽象概念を操るものの、やはり具体的な話が好きで、日本人にありがちな思考パターンかもしれない。ただ、今後経済を戦う上で、私の武器は思考という部分が大きく、どうそれを高めるか、検討課題である。

  • 日本経済新聞の編集委員である著者が平成30年間における日本経済の変遷や制度、仕組みをわかりやすく解説した一冊。

    バブル崩壊に始まり金融危機やリーマンショックそしてアベノミクスによる経済の回復など平成の30年の経済の変化を新聞記者として見てきた著者ならではの視点で平易な言葉でわかりやすく解説されており勉強になりました。
    IoTやAI、ビッグデータなどの技術革新や少子高齢化の問題、日銀の金融政策、エネルギー問題、通商問題を中心とする外交など現状や令和の時代に向けての課題についても新聞記者として見た視点で書かれており勉強になりました。
    日銀の金融政策については経済に精通している著者が解説しているので用語や政策の意義や失敗の理由などを深く理解することができました。

    そんな本書の中でも保険制度などの世界と日本の違いや昭和から平成に変わる瞬間の著者のニューヨークでの体験やコラムにあった日銀の政策と円高との関係性は印象に残りました。

    少子高齢化が進み、社会保障費の増大による財政破綻の危惧など将来への不安や自動運転車やAIの普及などによる生活面の変化など令和の時代を生きていくうえで知っておくべき歴史と問題を本書で学ぶことができました。

  • 平成30年に焦点を当てた日本経済の流れが分かる。内容は難しいはずだが、すごく整理されておりとても読みやすい。なぜそうなったのかを、そうだからではなく背景含めて書いてくれているのが嬉しい。日本が抱えている課題を把握することで、政治が果たしてきた役割や今後のビジネスチャンスを見据えることが出来ると感じられた。

  • コンパクトにまとまっていて、知識の整理やふり返りにちょうどいいと思った。息子にも勧めようと思う。

  • 今月の6冊目。今年の10冊目。

    題名の通りの感じでした。さっくりバブルのことを学びたい人は読んでも良いかも、というくらい。

  • 東2法経図・開架 B1/3A/1385/K

  • 平成の経済情勢変化について詳しく書いてある。
    所々にあるコラムは初心者にも優しく書いてあり、わかりやすかった。

  •  新聞記者として、30年以上内外を取材した筆者が、最も身近な「平成の30年間」を中心としながら日本経済を解説する。
     昭和天皇崩御に続き、株価バブル、不動産バブル、その崩壊と金融危機が起きる。政権交代と共に移り行く政策も確認しつつ、東日本大震災、アベノミクスまでの流れを俯瞰する。
     続いて今後の動向を追う上でのキーワードが5つの章で詳述される。第4次産業革命、少子高齢化、金融政策の課題とエネルギー問題。中国の台頭と内向きの米国という「グローバル経済」。
     注目すべきなのは、終章の「2030年の日本」。遠くない将来を人口動態や技術から確度高く予想する。そこで世界に先立って試練に直面する日本に、ピンチをチャンスに変えて新たな成長モデルを作る想いをこめるとするのである。

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著者プロフィール

日本経済新聞社論説委員長
1985年 早稲田大学政治経済学部卒、同年日本経済新聞社入社。経済企画庁、日銀、大蔵省などを担当し、マクロ経済・金融・財政を取材。87-91年 ニューヨーク米州総局、98-01年 ワシントン支局駐在。経済部デスク、経済部編集委員兼論説委員、欧州総局編集委員、ワシントン支局長、Nikkei Asian Review編集長、上級論説委員などを経て、現職。

「2021年 『シン・日本経済入門』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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