社会保障の「不都合な真実」: 子育て・医療・年金を経済学で考える

著者 : 鈴木亘

• 日経BPマーケティング(日本経済新聞出版 (2010年7月1日発売)

作品紹介・あらすじ

"ばらまき政策"では日本の社会保障は破綻する-世界に例のない少子高齢化時代に直面する課題と矛盾を指摘し、論点を解説する。誰も言わない"福祉破綻"の悪夢。

感想・レビュー・書評

[隼レイカさんの感想 · 2015年2月26日]

世界に例のない少子高齢化時代に直面する課題と矛盾を指摘し、論点を開設する。社会保障の不都合な事実や、子ども手当は本当に子どものためなのか、経済破綻を避けられるのかなど、「福祉破綻」の悪夢を考えさせる。

[グアルデリコさんの感想 · 2012年11月16日]

特に面白かったのは、待機児童がなぜ無くならないかという理由。保育士の既得権益保護によって、成り立っているというのがよくわかりました。詳細は、私の引用をみていただければと思います。ネタバレになりますが。。。

その他、年金問題の本質、生活保護問題の本質が一般人にも分かりやすく、科学的データに基づき、解説してあるので、既得権益者の方々には耳の痛い内容ではありますが、非常に説得力のある内容になっていると思います。

[imajinさんの感想 · 2011年8月6日]

「財政危機と社会保障」を読んでおけばよい。まったく同じ内容。

[kimuraktさんの感想 · 2017年2月10日]

保育・介護事業の既得権益、ハコモノ行政に関するトピックを読みたく。

認可保育所だと０歳児保育するのに一人あたり月30万円～40万円かかる。主に人件費。
知ってはいたけど、改めて数字を見ると驚く。

[お転婆さんさんの感想 · 2014年9月12日]

少し前の民主党政権時代に、「社会保障は破綻しない。だからそのために◯◯していく。」と謳われた様々の仮説に基づく政策について、その誤謬を理論と現実から指摘した本。著者の記す通りにわかりやすく、とっつきやすく書かれている。が、たった4年しか経ってないのにかなり状況が変わってしまっているようで、リアルタイムに読む価値があるかどうかは？。でもそれが却って著者の指摘が空論ではなかったことの証明にもなっているようにも思える。

[kenjirokaodekaさんの感想 · 2014年7月6日]

社会保障制度の論点を経済学の視点でわかりやすく論説されています。民主党政権発足時点の内容ですが、基本的な問題点は変わってないので、大変参考になりました。

[川崎大輔さんの感想 · 2014年2月17日]

鈴木亘著「社会保障の不都合な真実」日本経済新聞出版社（２０１０）
＊まさに加速度的に高齢者が上昇している。１９８０年には１３．５％（約７．５人対１人）、１９９４年には２０．２％（約５人対１人）、２０００年には２５．５％（約４人対１人）、と急速なペースで上昇し、とうとう２００８年には３３．６％と約３人の現役層で１人の高齢者を支える水準にまで達してしまっている。２０４０年には高齢者／現役私立は６７．２％と現役１．５人で高齢者１人を支えるラインを超えるという。
＊日本の雇用統計の取り方は失業したとしても求職行動を示さない限り、失業者と定義されない。実は失業率は景気が回復しても初めはかえって悪化する傾向があることがしられている。これは働きたくともどうせ働き口はないだろうとあきらめていた潜在的失業者（統計上失業者となっていなかった人々）が景気回復に期待を寄せて求職活動を行い失業者として顕在化してしまうためです。
＊公的年金の経済学的な根拠は、生活保護へのモラルハザードを防ぐための強制貯蓄に求められる。現行制度が未納・未加入を許し無年金・定年金者を生み出している事こそが本質的な問題なのである。年金については強制貯蓄がきちんと実行されるように、たとえば、基礎年金を全額目的消費税化するといった改革が考えられる。また、医療保険についても問題が多い。日本の医療保険制度は皆保険を原則としているものの、実際には未納・未加入から一割程度の実質的な無保険者が存在しており生活保護受給者を生む原因の１つとなっている。一方で生活保護制度は、医療扶助として無料で医療機関にかかることができるため、受給者および医療機関側のモラルハザードが生じやすい。こおことが生活保護費の中で医療扶助費が半分を占めるという以上な状況を生み出しており、生活保護受給者を医療保険に加入させる事が薦められる。さらに低所得者の税制についても改革できる余地が多い。負の所得税の度運輸論が経済学者により提言されてきた。しかしながら、現行の税制の元では、生活保護受給者と他の低所得者との間の不公平感が生じるという批判が多く、実際に政策に反映されていない。負の所得税は他の低所得者の税制も含めた全体の所得再分配の議論であり、政治的に難しい税制全体の改革を必要とする事から現実的な改革とは見なされてこなかった。
＊現在の年金は、膨大な債務を今の現役層や将来世代が保険料や税金の形で負担しなければならない。最大の原因は賦課方式で、世代間の不公平が生じている。元々は積み立て方式で運営されていたが、１９７０年代に始まった年金受給額引き上げ、保険料率の低価格維持といった無計画な大盤振る舞いによって積立金は取り崩され自転車操業の賦課方式になった。２００８年の厚生年金の純債務額は（債務額から積立金を差し引いた金額）GDPを上回る５４０兆円に達している。現在ではGDPの二倍になったようだ。年金官僚の詭弁年金論として、特に悪質なのは、３．２％であった積立金の予定運用利率を今後１００年にわたって４．１％にすると置き換えた事。４０年年国債の利回りが２％程度である中で、これは粉飾決算でじゃないか。
＊世代間の不公平を問題にすべきではないという論理は１９４０年代生まれの世代は昔は貧しく給付に見合うような保険料の徴収は不可能であったからこの世代が大幅に得をするのは仕方がないという考えであった。しかし１４００兆円を超える日本の家計金融資産の約６割を６０歳以上の世代が保有しているという事実はどう説明するのか？現在国民年金の未能率は４割に登り、減免者・猶予者を合わせると保険料を負担していないという割合は６割近い。マジョリティーが保険料を払っていないという意味において国民年金は実質的に破綻している。しかも現在国民年金の財源の半分は国庫負担として税金でまかなわれているという事実。これはすでに純粋な保険でもない。
＊経済学者の多くが主張しているのはそれならいっそ全額を目的消費税（年金財源だけに使途を限定した消費税）でまかなう「老後最低保障制度」にした方が未納による財源問題も解決できるし、所得保障さレルヒとびとも漏れがなくなるので良い。老後最低保障制度は一種のベーシックインカムである。消費税であれば低所得者にはカナダで導入されているような消費税額控除８消費税負担が重くなる低所得者には税額還付の形で消費税負担を減額する制度）をいれて配慮する事も出来る。しかし、厚生労働省が恐れるのは、税財源にした途端に年金特別会計のかなりの割合が厚生労働省から財務省の観加圧に移ってしまう事である。年金特別会計の巨額の予算こそが厚生労働省の権益・利権の源泉である。そのため、税方式を厚生労働省は認める事はできない。未納は問題ないという不思議なキャンペーンを始めた動機はこのような省益の保護にある事に注意しなければならない。また、年金未納であれば将来年金は受け取れないため、問題がないとの詭弁を使っているが、よくよく注意が必要である。なぜなら、国民年金というセーフティーネットから漏れた無年金者は、皆保険を原則とする日本において、公的年金でカバーされない人々を年金財政に関係ないからとして排除してしまってよいのだろうか。高齢者を追いやるよりも、消費税を支払えば誰でも老後の最低保障を受けられるという制度にする方がはるかに公平で効率的である。またこの変更は法令一本で可能で追加財源も必要ない。政治的に難しい自営業者や農林水産業者の所得把握をする必要も全くない。
＊医療貯蓄口座は諸外国において実際に導入されている制度だ。基本的な仕組みは、労使両者の負担によって給与の一部を非課税、優遇税制のある貯蓄口座に積み立て、老後に発生する個人の医療費支出に備える。一般に導入の難点としては、高額医療費が発生する個人は難しい、また所得再分配機能が備わっておらずに本の医療制度との親和性が低い、という指摘があった。一方でシンガポールにはこれに対応している。つまり、医療費の用と制限があり標準でない高額医療費は給付の対象外として、別途再保険制度が存在している。さらに所得再分配に関しては、低所得者用のファンド制度が存在しており配慮されている。

[harupongさんの感想 · 2013年5月23日]

社会保障の「不都合な真実」 鈴木亘

P.19 2023年には2人に1人
今後の少子高齢化の進展は、小泉構造改革時代を遥かに上回るペースで進む。特に、今後10年強の間に「団塊の世代」が支え手から支えられる側に回るため、かつてないほどの急速な負担増に備えなければならない。今から13年後の2023年には高齢者／現役比率は50.2%と、二人の現役で一人の高齢者を支えることになるのである。

P.22 格差問題は「高齢者が何十年もかけて積み重ねた選択の結果」にすぎない
（格差拡大、非正規労働者増加、地域コミュニティ機能の弱体化などは）
人口構成の変化から物理的に生じている問題なのである。
人口構成の変化とはいうまでもなく、少子高齢化の急速な進展である。「大企業に入る、入らない」「家を買う、買わない」など、人生は選択の連続である。高齢者はその最後のステージにいるから、比較的良い選択を続けてきた人と、そうでない人との間には、当然、大きな格差が生じている。つまり、そもそも高齢者は若者に比べて格差が大きい人口主体なのである。

P.25 小泉構造改革の正しい意図と誤った方法
長い時間をかけて既得権益を築き上げてきた業界に対して、モデルチェンジを促すだけの時間的猶予や補償措置を用意すべきであったと思われる。すでに述べたように、社会保障分野の業界団体を形成する事業者たちは、補助金漬けと高コスト体質に特徴付けられるように、規制に守られた統制経済の中だけに生息している、いわば「絶滅危惧種」なのである。
それを、競争や効率化の努力の激しい市場経済という「野生」に放てば、たちどころに絶滅するのは眼に見えており、彼らもそれが良くわかっているからこそ、生死をかけた必死の抵抗を行ったのであった。そして、既得権者による必死の抵抗に、最終的には、小泉構造改革（というよりもその後の自公政権の改革）は打ち負かされてしまったのである。

その意味で、急速な規制緩和で新規参入者のみに期待をかけるのではなく、変わる努力をする既得権益者に対しては、新しいルールに適応するだけの猶予措置を講じたり、退出するものに対しては補償措置を講ずるなどして、既得権にも十分な政治的配慮をすべきであった。

P.106 最大の問題は賦課方式
自民党政権下の1970年代に始まった年金受給額引き上げ、低保険料率の維持といった無計画な大盤振る舞いによって、見る見るうちに積立金は取り崩され、子や孫たちに老後の生活費をまかなってもらうという自転車操業の賦課方式に陥ったのである。

P.108 厚労省年金キャンペーン①年金破綻論は間違いであり、公的年金制度を抜本的に変える必要はない
技術的には正しい主張。保険料・税負担の引き上げ（入り口を広げる）、給付カット（出口を狭める）を行えば制度としては破綻しない。
ただし、政治的には正しいとは言えない主張。制度を維持しようとした結果生ずる更なる世代間不公平と将来世代の高負担が、政治を「現制度の維持を拒否」する方向に向かわせる可能性がある

P.109 厚労省年金キャンペーン②年金の財政方式は賦課方式なので債務超過は存在しない
しかし、我々の関心は、そのようにゼロと定義された「債務超過なるもの」ではなく、年金純債務の大きさそのものにあるのだ。つまり、我々が「年金純債務」あるいは「債務超過」という言葉で定義・計算して史郎としていることは、①現在の年金受給者たちが応分の負担をしなかったために、②そのツケ払いとして、今後の現役層、将来世代が保険料や税で負わなければならない金額そのものなのである。

年金における債務超過=積立方式においてのみ算出され、賦課方式では前例がないのでゼロである、という厚労省の主張を紹介した後の解説

P.111 厚労省年金キャンペーン③世代間不公平は問題ではない、問題とすべきではない
問題ではないとする根拠：生前贈与や遺産で家庭内所得移転が行われるから
→反論：家庭内所得移転は現受給世代も受けたよね。政府債務の支払いも移転されるんだけどどう考えればいいの？

問題とすべきではないとする根拠：戦後は皆貧しく保険料の徴収は困難ゆえ、得をするのもしかたない
→反論：家計金融資産の6割、借入金を引いた純資産でいえば8割を60歳以上の世代が保有する事実の前に「昔は皆貧しい」は詭弁。

P.112 厚労省年金キャンペーン④未納増加は年金財政に影響せず、基礎年金の税方式化は必要ない
「未納増加→払わない人＝もらえない人だから年金財政に影響ないんですよ」は技術的にはある程度正しい。しかし本当の問題は、年金を受け取れない貧困者層が大量に生ずる可能性があり彼らが生活保護等の社会保障でカバーされれば全体としてさらなる負荷となる可能性がある、という事態である。
こういう筋違いな主張が出る背景には、厚労省の巨大利権である「年金特別会計」が、基礎年金を税方式化することによって消失（税方式化することにより主管は財務省になる）するという厚労省のお家事情がある。

P.202 特別会計という「伏魔殿」
特別会計については、「特別会計のムダを削減しても、それは保険料が低くなるだけで、国家財政には寄与しない」という説が流布されている。しかし、それは大きな間違いである。実は、この二つの特別会計には、一般会計から多額の公費が投入されており、特別会計が苦しくなればさらに一般会計予算が繰り入れられる。逆に、特別会計の無駄を削減すれば、その分だけ公費投入を減額でき、一般会計を歳出削減できるのである。

P.206 社会保障は成長戦略／景気対策になりえるのか
民間の自律的な成長を促すのが成長戦略、消費の拡大を狙うのが景気対策だとすれば、社会保障はどちらにも適切ではない。

前者においては、そもそも補助金漬けで高コスト体質な公的社会保障事業は成長の余地が薄いこと、また公的社会保障事業に注力することで民間の成長を阻害する可能性すらあることがその理由となる。

後者においては、そもそも景気対策とは「不景気な状況を打破するために採られ、目的が達成されれば終了となる対策」である。一方、社会保障はその性質上、公共工事のように「景気が上向いたのでこれにて終了」とはいかない（一度ホーム入りした要介護老人、預かった乳幼児を追い出すことができるか？という問題）

[ashisasさんの感想 · 2013年5月22日]

「誰にとって」不都合な真実が社会保障の分野にあるのかというと、既得権益層。容易に想像される政治家や官僚（特に厚生労働省）、払った以上の水準の年金を受け取っている現時点での高齢者といったところは当然ながら、規制緩和されると既に手にしている甘い汁を吸えなくなる業界団体（医師会や介護、保育などの分野の法人や認可施設など）、さらにはそうした施設を利用できる権利を手に入れた「勝ち組」の利用者などまでが「既得権益層」であり、そうした集団の妨害工作や提言、反発などが社会保障を蝕んでいると指摘しています。
この中には、権利を手に入れた途端に不都合や不便を忘れる、もっと悪ければ数日前まで自分がいた不便なグループに対して批判的な目を向ける人々も含まれるんでしょう。例えば、子供を預けられずに不満を言っていた母親が、保育園に自分の子供を預けられるようになった途端に「保育園が足りないなんてことはない」という考えに変わる、とか。そう考えると、誰が悪いという犯人探しをするのはすこぶる不毛。

上梓されたのが2010年、民主党が政権をとって間もないころなので、さすがに本に紹介されている政策については古い感が拭えません。でも、今こうして読んでみると民主党の政策がいかにトンデモだったかが分かるし、それを政権運営がされていた時点で既に看破していた著者の眼力は素晴らしいと思います。

とはいえ、経済学から社会保障を考えることの意義から始まり、子供の福祉、年金、介護、医療、最後には財政破綻を回避するための提言まで、一通りが盛り込まれているため、まだ本としての寿命はあると思います。

著者が提言するのは、年金や医療、介護などに関する費用を「自分が使う為の積み立て方式」にして、年金で見られるような現役が老人を支える「賦課方式」から徐々に脱却すべきだ、というもの。自己責任論が聞かれるようになってから久しい今、自分で自分の資産をどの分野に分配するかを判断できる積み立て方式は面白いとおもいます。そのためには、つまり「既得権益層」をどれだけ説得し、譲歩を引き出せるかによるんでしょうが。選挙の票田になる老人と業界団体が強いままでは、それもままならないのは容易に想像できるものの、そこに微かな期待も寄せたいと思います。

[shingoakimotoさんの感想 · 2013年1月23日]

「現在の社会保障は人口や経済が高度成長していたときに設計されたもので、人口減少や少子高齢化の現代ではうまく機能しない」

現在の社会保障（保育・貧困・介護・医療etc）について、それぞれどんな問題があり、どうしたら良いのかを論じている。

＜保育について＞
待機児童を減らすために保育分野に財源を向けてもうまくいかないのは保育分野の既得権益の闇(高コスト体質と低い保育料)のため。
公立保育園の人件費は高く、正規保育士の平均年収は800万円を越えている。(但し時間外保育などで働いている非正規保育士は一般企業の派遣社員並み)
ゼロ歳児一人あたり50万円程度の費用がかかるのに対して、実際に親が支払う保育料は2万円程度、残りは税金でまかなわれている。
待機児童を減らすために保育所をつくるほど多大な税金投入が必要となるため、自治体はやりたくてもできない。また、保育料を採算とれるところまで値上げしようとすると親たちからの反対にあう。
また、保育園に入りたい子どもはいくらでもいることや、保育料はいくらであろうと不足分は税金が投入させることが決まっている認可保育園は経営努力が行われにくい。逆に問題が起きないように十分な人手をかけたりすることで高コストに向かう傾向が強い。

＜貧困(生活保護)について＞
生活保護世帯は1990年以降増え続け、リーマンショック(2008年)以降、激増している。高齢者でも母子家庭でも障害者でもなく、これまでに稼働層と見られてきた「その他世帯」が増えたのだ。その直接的な原因は2008年末の年越し派遣村で今までは生活保護を受けられなかったホームレスに生活保護が認可されたこと。これを皮切りにホームレスたち（その他世帯）の生活保護者が激増した。
いまでも生活保護予備軍は大量にいてダムの上流で待っているが、審査の厳格化や早期打ちきりによってダムの崩壊（財政破綻）を逃れている。
しかし、一旦受給が決まると長期間・十分な保護費を得ることができるため、ダムの下流にたまり続けてしまい、上流から新しい生活保護者を迎え入れる余裕が無いオールorナッシングの施策なのが問題。上流の予備軍を下流に流すための方策として支給額の減額がある。支給額を減らせば、受給者数を増やすことはできる。また、生活保護で十分な生活ができないと分かれば、働こうというインセンティブが生まれる。


介護・医療なども書かれているが興味を引くところは少なかった。

著者プロフィール

1991年生まれ。現在、東京大学大学院人文社会系研究科助教。専門は美学。主な論文に、「ランシエールの政治的テクスト読解の諸相──フロベール論に基づいて」（『表象』第15号、2021年）、「ランシエール美学におけるマラルメの地位変化──『マラルメ』から『アイステーシス』まで 」（『美学』第256号、2020年）。他に、「おしゃべりな小三治──柳家の美学について 」（『ユリイカ』2022年1月号、特集：柳家小三治）など。訳書に、ジョルジュ・ディディ＝ユベルマン『受肉した絵画』（水声社、2021年、共訳）など。

「2024年 『声なきものの声を聴く』 で使われていた紹介文から引用しています。」