男性の育休 家族・企業・経済はこう変わる (PHP新書)

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  • Amazon.co.jp ・本 (192ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784569847016

作品紹介・あらすじ

広がりを見せる男性育休。義務化議論も進む中、なぜ必要なのか、課題はどこにあるのかなどを、豊富なデータと具体例とともに解説

感想・レビュー・書評

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  • 先日、(株)ワーク・ライフバランス代表の小室氏のウェブセミナーを視聴した。
    もともと私自身が女性と子ども、労働、法律に興味があることもあるが、非常にわかりやすい資料、講義で参加してよかったセミナーだった。
    さて、本書はそのセミナーの内容とも一部同一箇所もあるが、共著者パートも読むことで、よりこの問題について知識を広げ、考えられる。

    私の勤務先でも、現行部門でも半休が取れるように規則が改正された。
    また、男性育休も増えてきている。
    が、まだまだ昭和の残り香衰えず・・・・。
    特に非現業だと、残業しなければ終わらない、時短、短日数勤務でも仕事量はあまり変わらない。
    でも締め切りは一緒、残業は保育園のお迎えがあるからできない。
    加えて、ノーワークノーペイの原則に則り、給与はおよそ8割。
    忙しさも負担も大きいのに、給与は低い。
    当たり前?当たり前なのか?この働き方が?
    なぜこの大変さを男性は負担しないのだろう?

    女性上司は大変な時代を生きてきた。
    尊敬はするけれど、仕事のキャリアor子供なんて。
    男性は結婚して子供ができても出世した、ができるのに。
    職場に負担をかけてしまうのはわかる。
    でも、その負担は、本当に必要な負担か?
    頭をたくさんの想いが駆け巡る。
    男性育休の義務化は、妻の側からは邪魔な人間が増えるだけ、だから反対だという意見もあるだろう。
    そこはやはり男性自身が変わらなくては。
    仕事のこととなるとプロジェクトとして頑張れるのに、家庭のことは、担当者はお前一人だ、俺は上司だ、手を貸さない、なんてなっていたらおかしいでしょう?

    そして母親含め、周囲の大人も、男の子は何にもしなくていい、という育児方針は改めるべきだろう。
    大変さに男女差はない。
    互いに一つのチームとして育児はこなしていくべきだ。
    上司のマネジメント力の向上ということも育休がもたらす恩恵の一つらしい。
    そうなれば、男性自身にとっても、働きやすい環境となる。
    性別や、育児の有無で社会のあらゆる人が分断されたりしないように。
    そのために今、自分ができることを、少しずつ始めよう。継続していこう。

  • 両立支援等助成金や半育休の制度は知らなかった。
    育休が取りにくい雰囲気もあと数年でガラリと変わると思う。あとは人事部が手続きを面倒くさがらずにやればもっと進む。
    有価証券報告書に育休取得率を掲載するのは良い案だと思う。短日取得で率向上を狙った輩が現れないよう平均取得日数も併記して。

  • 育休取得に当たり男性育休について知りたいと思い読書。20年の本であり23年現在から見ると日本の男性育休取得環境は異なるが、国別の男性育児参加率や育休取得率と出生率の相関など長期的に見る必要がある指標は現状認識の参考になった。

    以下感想

    ◾️男性の育休を生産性改善のきっかけに利用する
    男性の育休は周囲の理解・環境整備不足で取得が難しい場合も多いが、社員が育休を取得する事は会社にとってもメリットが大きくなって来ている。社員のエンゲージメントを高め、休む社員の業務調整を通じて脱属人ができ、マネジメントの意識改革の結果生産性が上がる可能性がある。

    生産性向上には誰が抜けても仕組みとして成立する職場作り・少ない人員でもアウトプットを出し続ける工夫など総合的な対応がいる為、男性育休もひとつのきっかけとして活用できるといいと感じた。

    ◾️男性の家庭参加のきっかけとして育休を利用する
    子どもを産むのは女性だが、本来子を育てるのに性別は関係ない。日本はジェンダーギャップ指数が153カ国中121位と遅れており「子育ては女性がするもの」という社会通念がまだ強く残っている。
    原因の一つとして、男性が家庭参加せず、子も男性に懐かず、ますます家庭参加しにくくなるという負のループがある。育休をきっかけに家庭参加が進んでいく事が期待される

  • 会社の図書館で借りた

  • 根本的な問題は解決されていない

  • 育休を取りたい気持ちが増えた
    育児に参画したい
    育児に参画する働き方(時間あたりの生産性を高める)を身につける必要がある

    「育休取得が賞与・昇進に影響するかどうかは、各企業の人事制度次第」
    取得前に要確認

  • 2022.08.19

    新しく知ることも多かった!

    男性育休を義務化することはクォータ制のようなもの。今後の当たり前を変えること。
    正社員の女性が退職してしまうと、家計的にも二億円のマイナスに。就業継続しない方が損!
    育休による、会社の金銭負担はない。むしろ、代替要因のための補助金が出てる。
    男性の家庭活躍が、企業の効率化にもつながり、男性のためでもある。
    一時的、臨時的な半育休を使うことも手
    そのときの個人的な最適解が、社会構造の再生産に加担してしまうこともある。

  • ◎信州大学附属図書館OPACのリンクはこちら:
    https://www-lib.shinshu-u.ac.jp/opc/recordID/catalog.bib/BC02615478

  • 国立女性教育会館 女性教育情報センターOPACへ→https://winet2.nwec.go.jp/bunken/opac_link/bibid/BB11476509

  • 実際にその立場になって経験してみるということは、当事者意識を持つ絶好の機会になります。

    「一時的にせよ担当業務を引継ぐと会社に迷惑がかかる」
    →業務の棚卸や非・属人化は経営上大きなメリット

    家計のリスク分散と収支を考えれば、「妻に正社員での勤務を継続してもらう」ことは理にかなっています。そのためには、男性自身が仕事と家庭の両立ができるように「妻を支援する」という考え方から、「自らが担う」という考え方に変化する

    なお「残業しない国」として知られるドイツの男性育休取得率は34.2%。取得率では北欧諸侯に及びませんが、ドイツの制度にはユニークな点が多くあります。給付金を半額にする代わりに育休軌間を倍にすることが選択できたり、復職後に両親ともに短時間勤務をすると別途手当が支給されたりと、単に育休崇徳の促進だけでなく、その後も持続可能な働き方が根づくような仕掛けがうかがえます。

    多くの若い女性が、先輩ワーキングマザーの姿を見て、「自分にはあんなに大変な生活は無理」と感じている姿が浮き彫りになりました。

    日常の何気ない気づきが、イノベーションの源泉になる

    残業ゼロを実現し、これまで払っていた残業代・年間3400万円を社員に分配するなど、社員満足度向上に努めた。

    平成は「女性活躍の時代」。令和は「男性の家庭活躍の時代」へ。平成の実態は、女性が「育児も完璧にやり遂げながら社会進出も果たす」という「女性のスーパーウーマン化」によって支えられた女性活躍。女性は「家庭」領域から「仕事」領域に活躍を広げましたが、男性の多くは「仕事」領域から「家庭」両利きへと活躍を広げることはなかった。

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著者プロフィール

株式会社ワーク・ライフバランス代表取締役社長。公立学校250校、民間企業2000社、7省庁の働き方改革コンサルティング実績を持つ。文部科学省「中央教育審議会」委員、「産業競争力会議」民間議員など複数の公務を歴任。2児の母。『男性の育休』(天野妙氏との共著、PHP新書)など著書多数。

「2023年 『先生がいなくなる』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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