未来年表 人口減少危機論のウソ (扶桑社新書)

著者 :
  • 扶桑社
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  • Amazon.co.jp ・本 (223ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784594080853

作品紹介・あらすじ

2020年代 労働力人口が5年間で300万人減り、日本経済が大打撃を受ける!
2030年代 地方の生産年齢人口が激減し、地方税収が落ち込む!
2040年代 自治体の半数が消滅の危機に陥り、行政運営に支障が出る!
2050年代 団塊ジュニア世代の高齢化で、社会保障制度が崩壊の危機に!
2065年 2.5人に1人が高齢者となり、日本は貧しい国になる!

だから、どうした?
人口が減ると、何か問題でも?

経済学者・高橋洋一が、いま話題の「未来年表」を一刀両断!
人口減少危機論を煽る黒幕の正体を暴く!!

感想・レビュー・書評

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  • 著者、髙橋洋一さん。
    どのような方かというと、ウィキペディアには次のように書かれています。

    髙橋 洋一(たかはし よういち、1955年(昭和30年)9月12日 - )は、日本の経済学者、政策科学者。学位は博士(政策研究)(千葉商科大学・2007年)。学位論文は「財投・郵政・政策金融改革の経済分析:公的金融システムの大変革の理論と実践」。

    そして、この本の内容。
    適当なところから、コピペしておきます。

    2020年代 労働力人口が5年間で300万人減り、日本経済が大打撃を受ける!
    2030年代 地方の生産年齢人口が激減し、地方税収が落ち込む!
    2040年代 自治体の半数が消滅の危機に陥り、行政運営に支障が出る!
    2050年代 団塊ジュニア世代の高齢化で、社会保障制度が崩壊の危機に!
    2065年 2.5人に1人が高齢者となり、日本は貧しい国になる!

    だから、どうした?
    人口が減ると、何か問題でも?

    経済学者・高橋洋一が、いま話題の「未来年表」を一刀両断!
    人口減少危機論を煽る黒幕の正体を暴く!!

  • 書評はブログに書きました。
    https://dark-pla.net/?p=1788

  • ここまで明確に人口減、年金破綻、消費増税の目的をハッキリ言ってくれる人は少ない。。
    パチンコ依存症に目が行くから、IR法案賛成!は暴論だが、あの脱税の温床、ギャンブル依存症による社会不安は、全くその通り。
    高橋さんが橋下さんを支持している理由もわかった。

  • 2021/01/06:読了
    第3章「年金と社会保障の真実」は非常に為になった。

    ・人口減少と年金問題は、直接は関係ないことは分かった。
    ・iDeCoはおすすめ商品と言っている。水瀬ケンイチさんもiDeCoやつみたてNISAは良い制度だといっていた。この2つは、本当に良さそうだ。自分は今更やろうとは思わないが。

    ・P129の以下の記述はよく分からなかった。
     「GPIFが2015年に5兆円もの損失を出したとマスコミが騒ぎ立てた。しかし、GPIFの積立金は年金財政の5%に過ぎず、仮に運用資金が全損しても給付金が5%減るだけだ」

    補足
    水瀬ケンイチさんの本「お金が勝手に増える」を読んで、アクティブ運用とインデックス運用(ほぼパッシブ運用と同じ)は、資本主義である限り、インデックス運用が優れていること。GPIFの運用は、債券は7割以上、株式では9割近くがインデックス運用であるため、年金はかなり安心できる運用していることが分かった。

  • 感謝

  • 高橋 洋一先生著

  • 確かに「未来に〇〇が起きる」「だからどうした」という側面はある。

  • 学びになる部分と極論を読み分けるのがかなりの手間な本。人口減少危機論を何冊か読んだので反対論を幾つか読んでるうちの一つ。

  • 人口減少危機論は地方公共団体の関係者が言っている。
    実際には影響はない。
    人口減少対策は個別なので、他の地方の事例は役に立たない。
    婚外子を認めることが人口減少防止になる。

    GDPとは、みんなの給与×総人口。
    総額が減っても問題ない。

    人口減で価格が下がることは、直接にはデフレとは関係ない。デフレは通貨量で決まる。

    年金を支える人口比が減少しても、給料が増えれば問題はない。昔は給料が低かったので年金額も少なかった。

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著者プロフィール

嘉悦大学教授、株式会社政策工房代表取締役会長。1955年東京都生まれ。都立小石川高校(現・都立小石川中等教育学校)を経て、東京大学理学部数学科・経済学部経済学科卒業。博士(政策研究)。1980年に大蔵省(現・財務省)入省。大蔵省理財局資金企画室長、プリンストン大学客員研究員、内閣府参事官(経済財政諮問会議特命室)、内閣参事官(首相官邸)などを歴任。小泉内閣・第1次安倍内閣ではブレーンとして活躍。2008年に退官。その後、2020年10月から2021年5月まで内閣官房参与を務める。著書に、第17回山本七平賞を受賞した『さらば財務省! 官僚すべてを敵にした男の告白』(講談社)のほか、近著に『「経済オンチ」が日本を破壊する 間違いだけの「ド文系」経済政策』(清談社Publico)、『岸田政権の新しい資本主義で無理心中させられる日本経済』(宝島社)、『理系思考入門 経済ニュース、増税、政治家の無策…基礎がわかればもう騙されない!』(PHP研究所)、『データから真実と未来を見抜け! プーチンショック後の世界と日本』(徳間書店)、『岸田政権のウソを一発で見抜く! 日本の大正解』(ビジネス社)、『財務省、偽りの代償 国家財政は破綻しない』(扶桑社新書)などがある。

「2022年 『「外交オンチ」が日本経済を破壊する!』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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