移民の子どもと学校――統合を支える教育政策

著者 : OECD 布川あゆみ 木下江美 斎藤里美 三浦綾希子 大西公恵 藤浪海

制作 : OECD 

• 明石書店 (2017年6月24日発売)

作品紹介・あらすじ

移民の子どものコミュニティや学校への統合について、学校での成績や学力、帰属感、社会経済的背景、そして将来に対する希望や親の期待などのさまざまな側面から、PISA調査等の実証データをもとに考察する。近年の難民問題と教育にも焦点を当てる。

感想・レビュー・書評

[学習院大学 法経図書センターさんの感想 · 2017年8月7日]

東2法経図・開架 373.1A/O71i//K

著者プロフィール

経済協力開発機構（Organisation for Economic Co-operation and Development, OECD）は、民主主義を原則とする36か国の先進諸国が集まる唯一の国際機関であり、グローバル化の時代にあって経済、社会、環境の諸問題に取り組んでいる。OECDはまた、コーポレート・ガバナンスや情報経済、高齢化等の新しい課題に先頭になって取り組み、各国政府のこれらの新たな状況への対応を支援している。OECDは各国政府がこれまでの政策を相互に比較し、共通の課題に対する解決策を模索し、優れた実績を明らかにし、国内及び国際政策の調和を実現する場を提供している。
OECD加盟国は、オーストラリア、オーストリア、ベルギー、カナダ、チリ、チェコ、デンマーク、エストニア、フィンランド、フランス、ドイツ、ギリシャ、ハンガリー、アイスランド、アイルランド、イスラエル、イタリア、日本、韓国、ラトビア、リトアニア、ルクセンブルク、メキシコ、オランダ、ニュージーランド、ノルウェー、ポーランド、ポルトガル、スロバキア、スロベニア、スペイン、スウェーデン、スイス、トルコ、英国、米国である。欧州連合もOECDの活動に参加している。
OECDが収集した統計や、経済、社会、環境の諸問題に関する研究成果は、加盟各国の合意に基づく協定、指針、標準と同様にOECD出版物として広く公開されている。

「2019年 『図表でみる世界の行政改革　OECDインディケータ（2017年版）』 で使われていた紹介文から引用しています。」