なぜ、それは儲かるのか: 〈フリー+ソーシャル+価格差別〉×〈データ〉が最強な理由

著者 :
  • 草思社
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感想 : 5
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  • Amazon.co.jp ・本 (274ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784794224613

作品紹介・あらすじ

世界中のビジネスが、
1つの勝ちパターンに呑み込まれる。

大量のユーザ獲得、従来の数倍の収益、コスト0で顧客満足向上…。
それができるのには、理由がある。
気鋭の経済学者が新ビジネスモデル「FSP-Dモデル」を解説。

なぜ、デパートや製造業など旧来のビジネスは岐路に立たされているのか?
なぜ、モバイルゲームやフリマアプリなどの新興産業は大きな利益を上げているのか? 
〈F=フリー〉〈S=ソーシャル〉〈P=価格差別〉〈D=データ〉の4つを相互作用させる
新しいビジネスモデル「FSP-Dモデル」が、世界のビジネスを席巻しようとしている。
GAFAからメルカリ、LINE、モバイルゲーム業界までもが活用するこのビジネスモデルを、
気鋭の経済学者が解説。すべてのビジネスパーソンに送る経営戦略未来地図。


・「無課金」と「高額課金」の混在が高利益を生む理由
・投資0で顧客満足度を向上させる「ネットワーク効果」
・コンテンツの無料公開は、総合的に見て、損か得か?
・どんどん課金させたモバイルゲームが枯れて失敗した訳
・データ分析の外注頼みが成長鈍化・リスク増大の根源
・1つのプラットフォームが一人勝ちするとは限らない
・SNS上の意見は重要だが利用者の声を代表してはいない
・「限界費用ゼロ」の商品・サービスを扱うべし
・収益を従来の数倍にする「多段階価格差別」とは何か
・フリマアプリで中古売買が増えると新品販売も増える
・データ利活用が進まない原因は経営者にある
・プラットフォームの栄枯盛衰を見抜きつつ便乗しろ
・SNSを利用してリスク回避・販売促進する方法

感想・レビュー・書評

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  • 現代のインターネット社会において何が儲かるのか?をズバリ書いた本。結論は著者の提示する「FSP-Dモデル」が現代の儲かっている企業が取っている戦略である。
    これから起業する人や現在経営している人には必読書。

  • 最近のビジネストレンドについての紹介。
    フリー、ソーシャル、価格差別、データの活用が大切。
    フリーモデルは収益化までかなりかかる。
    車を買わなくなったのは、自己表現の場がSNSでできるようになったため。

  • 現在のビジネスの勝ちパターンの法則である、無料+ソーシャル+価格差別×データ(本書ではFSP-Dモデルと称される)について解説した一冊。ソーシャルとあるのでネットを介したビジネスモデルが多い。ソシャゲやAKB、LINEからネットフリックスなどさまざまなサービスの事例を通して語られているのが面白い。中でも口コミ(バイラルマーケティング)の市場規模が思ったより多いのが予想外で、勉強になった。

  • フリー、ソーシャル、価格差別、そしてデータ。その頭文字を取ったFSP-Dモデルを主に、儲かる仕組みについて豊富なエビデンスとともにまとめられていた。
    上記4つのうち、価格差別というのはあまり聞いたことが無かったが、ソーシャルゲームの課金の説明で理解を深めることができた。フリーの最新事情部分もなかなか読み甲斐があった。

  •  技術革新と価値観は変化し、相互に作用し、見たことのない市場をもたらしている、と実感する。そんな世界でどうするか? というつもりでこの本を買った。
     著者は、「フリー」「ソーシャル」「価格差別」「データ」の有機的総合、FSP-Dモデルを提唱し、その論理性と実証性を、豊富な事例とデータによって学術的に考察しようと試みている。総論についてさほど驚きはなかったけど、個々の論述の中ではかなり積極的な解釈がある。理論的課題を実務で乗り越えられるか。一つ一つの指摘を肝に銘じたい。

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著者プロフィール

山口 真一(やまぐち しんいち) 国際大学グローバル・コミュニケーション・センター准教授。1986年生まれ。博士(経済学・慶應義塾大学)。2020年より現職。専門は計量経済学。研究分野は,ネットメディア論,情報経済論,情報社会のビジネスなど。「あさイチ」「クローズアップ現代+」(NHK)や「日本経済新聞」をはじめ,メディアにも多数出演・掲載。KDDI Foundation Award 貢献賞,組織学会高宮賞,情報通信学会論文賞(2 回),電気通信普及財団賞などを受賞。主な著作に『正義を振りかざす「極端な人」の正体』(光文社),『なぜ,それは儲かるのか』(草思社),『炎上とクチコミの経済学』(朝日新聞出版),『ネット炎上の研究』(勁草書房)などがある。他に,東京大学客員連携研究員,早稲田大学兼任講師,株式会社エコノミクスデザインシニアエコノミスト,日本リスクコミュニケーション協会理事,シエンプレ株式会社顧問,日本経済新聞Think! エキスパート,Yahoo! ニュースオーサー,総務省・厚生労働省の検討会委員などを務める。

「2022年 『ソーシャルメディア解体全書』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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