【図解】 図25枚で世界基準の安保論がスッキリわかる本

著者 : 高橋洋一

• すばる舎 (2016年7月16日発売)

作品紹介・あらすじ

日本人だけがまったく知らない「平和を実現するための最新理論」を数字とデータで徹底解説!

感想・レビュー・書評

[ずみっちーさんの感想 · 2023年3月24日]

何となく自分の中であった日本の安全保障に対する思いが、読み進めるうちに確実なものへと変わっていきました。
今なぜ日本は防衛費を増額させないといけないのか。日本はどう危険な状態にあるのか。
テレビや教科書を見ているだけでは分からない現実を、誰にも分かりやすいように図を用いて説明されています。
改めて安全保障とは何かを考えさせられました。

[daichanさんの感想 · 2023年3月4日]

戦争リスクを減らすための方策をデータで示し、集団的自衛権を肯定している。
日本の戦後の歴史と海外の安全保障の観点から話は進むが、日本のメディアでは中々語られない情報が多く非常にためになった。
決して、レベルの高い内容ではないため読みやすいが、初めて知ることも多く自分の無知を恥じた。
国会の議論でも、データを駆使して説明すれば分かりやすいのに。政治家も国民もそしてメディアもしっかり勉強しなくては。

[国士舘大学多摩図書館・情報メディアセンターさんの感想 · 2022年1月18日]

この本は電子ブックとして図書館に所蔵されています。紙の本は所蔵がありません。閲覧する場合は以下のURLからアクセスしてください。
https://www.d-library.jp/kokushikanlic/g0102/libcontentsinfo/?conid=313249

（LibrariEを利用するにはIDとパスワードを申請する必要があります。申請方法は図書館のHPからご確認ください。
https://www.kokushikan.ac.jp/education/library/librarie.html ）

[露草さんの感想 · 2017年12月29日]

安保論がいまいち分からなくて、購入した。

分かりやすくはあるし、戦争というものが身近にあることもよく分かる。日本人が見ていないだけでそれはすぐ隣にいるのだ。
でもなんでだろう、この手の本によくある…というか、私が感じてしまうのは、「ほかのデータは？」というもの。一面しか取り出していないのに、ほら！っていうこの押し付けられている感じ…反対派にも賛成派にも多くて、やっぱりどっちも微妙に飲み込めないのだった…この本も、後半極端な気がして…。急に雑な理想論になったりとかね。

こういう本は取っ掛かりにすぎないということを再度認識。ニュースで省かれているものを、その輪郭をまず捉え、そこから学んでいくもの。そういう風に使いたい。そうすると、専門書がおもしろくなる。

[yama219さんの感想 · 2017年4月1日]

国会前で太鼓を叩いている一部の若者や、安保闘争の時に若者だった過激なご老人たちは、国内用の説明のためにわざわざ集団的自衛権と個別的自衛権をわけて説明されているだけで、諸外国からは基地を米軍に提供している時点で集団的自衛権を行使しているとみなされていることを知ったらどう思うだろうか。自分たちのやっていることがいかに意味のないことと目覚めるのか、それともそんな事実に目を瞑り耳を塞ぎ何もなかったように太鼓をたたくのだろうか。恐らく後者を選択するのだろう。味方が多いほど抑止力になるという簡単なことも理解できずに。

[嘉悦大学情報メディアセンターさんの感想 · 2016年10月17日]

高橋洋一先生著

[yaszさんの感想 · 2016年10月10日]

焦点になるのは９条だとは思いますが、日本では憲法を修正することは難しいとされています。本当にどの程度難しいかは、それらに関連する法律を知らないのでわかりませんが、今から７０年前の状況に即して決めた規則（憲法）は、その状況が変わればそれに応じた対応が必要なのではないでしょうか。

そんな状況な中、昨年(2015)９月に、安保関連法が可決されたようで、多くの改正がなされたようです。最も話題になたのは、いわゆる「集団的自衛権の行使」ですが、この本の著者による高橋氏によれば、同法施行の３月２９日からは、戦後日本の安全保障政策の転換点となるようです。

この本では、それらのポイントを２５枚の図解を通して解説してくれています。日本は戦争に巻き込まれてきませんでしたが、それ以外の地域では絶えず、戦争（紛争）が起こっていた事実、今後はそれらに巻き込まれる可能性も高く、その場合にどう対処すべきか、米国の状況も変わってきている中で、私達が下した決断は正しかったと思いたいです。この点はこれ以降も興味を持ち続けたいと思いました。

以下は気になったポイントです。

・第二次世界大戦後、２００７年までに地球上であった戦争（１０００人以上の戦死者を出した軍事衝突）は、３８回ある（ｐ１６）

・民主度の低い国ほど戦争を起こしやすい、中国・北朝鮮・ベトナム・ロシアの民主度が低い。ロシアは開放的な権威主義体制に分類されているが、プーチン大統領の独裁傾向、野党政治家やジャーナリストの不審死、クリミア・ウクライナ・シリアへの軍事介入があり、民主度が低いとされる（ｐ３４）

・自衛隊のスクランブル回数は、以前は対ロシアのみであったが、平成２４年に逆転し、対ロシア・中国ともに増加している（ｐ３６）

・２０１６年６月の伊勢志摩サミットで、中国はＧ７共同宣言（力による現状変更）に反対し、名指しされなかったにも拘わらず、自ら名乗った形となった（ｐ４１）

・軍事力に関するリアリズムの要素として、１）有効な軍事同盟を結ぶ、２）相対的な軍事力、リベラリズムを代表するカントの三角形として、３）民主主義の程度、４）経済的依存関係、５）国際的組織への加入、がある（ｐ４５）

・周辺の状況が緊迫してきたので、現実にあわない国内向けの時代遅れな説明を解釈変更で一部変更し、アメリカとの同盟関係がより実効的になるよう、法整備を行ったのが、２０１５年の安保関連法の本質（ｐ５７）

・東京都の米軍横田基地内には、国連軍後方司令部が置かれていて、オーストラリア・カナダ・フランス・ニュージーランド・フィリピン・タイ・トルコ・アメリカ・イギリス・イタリア・南アフリカの１１か国が日本と国連軍事地位協定を締結、８か国が司令部としての使用を続けている（ｐ６６）

・朝鮮戦争については、朝鮮半島での機雷掃海の歴史もある。交戦中の国の領海での機雷掃海は、国際法上はれっきとした敵対行為であり、交戦行為である（ｐ６９）

・国際法上の自衛権は、刑法の「正当防衛」と類推される。英語では、自衛にも、正当防衛にも同じ言葉(self-defense）が使われる（ｐ７３、７４）

・正当防衛（自衛権）の条件は、緊迫性・必要性・相当性、の三要件である。国際法における「集団的自衛権」では、刑法の正当防衛よりもさらに条件が厳しくなり、「他国の要請がある」ことが追加の条件となる（ｐ７６）

・日本の憲法９条の戦争放棄は、１９２８年のパリ不戦条約を源流とする規定で、これに類似する条文は、韓国・フィリピン・ドイツ・イタリア等の憲法に盛り込まれている（ｐ８１）

・第二次世界大戦後にアメリカが関与した戦争は、２００７年までで、８つある。朝鮮、後期ベトナム、後期ラオス内戦、カンボジア内戦、湾岸、コソボ紛争、アフガニスタン紛争、イラク戦争（ｐ９２）

・ベトナムのように個別的自衛権だけで、集団的自衛権を活用していないと、戦争を仕掛けられることが多くなり危険性が高まる。徴兵制になる可能性も高くなる（ｐ１０５、１１５）

・自主防衛の場合のコストは、２４－２５兆円で、日米同盟のコスト（１．７）に、現状の防衛関係費（５兆円）を加えても、圧倒的に安い（ｐ１２２）

・集団的自衛権の行使が望ましい理由として、１）戦争リスクを減少、２）防衛費安上がり、３）個別的自衛権の行使より抑制的（ｐ１３５）

・日米同盟というれっきとした軍事同盟を結んでいながら、集団的自衛権の行使について議論してきたこと自体、非常識であり、諸外国からは「不思議な国」として思われてきただろう（ｐ１３８）

・日本ではミサイル防衛を、１）イージス艦に搭載するＳＭ３ミサイル、２）拠点防衛用のＰＡＣ３パトリオットミサイルの、２段構えで整備している。アメリカは、その間の部分を担当する、ＴＨＡＡＤ（サード）というミサイルも完備している（ｐ１５３）

・日本は核兵器の材料となるプルトニウムを、合計４８トン所有している、国内には１０．８トン。世界で５位（ｐ１５８）

・日本が提唱する、セキュリティ・ダイヤモンド構想（日本・アメリカ・オーストラリア・インド）、ハブ・アンド・スポークス体制がある（ｐ１７２）

2016年10月10日作成

[すばる舎さんの感想 · 2016年7月12日]

近年、日本を取り巻く安全保障上の環境が激変。
昨年成立した安保関連法（平和安全法制）や、それを推進した安倍政権への賛否は別にして、日本を取り巻く安全保障上の環境や、本当に戦争になる恐れがあるのか（またはないのか）、さらにはどのようにすれば戦争を効果的に防げるのか、冷静に理論的な話も知っておきたい、という読者ニーズが高まっています。
そこで、各種媒体で海外における国際政治・関係論や安全保障論の最新の知見を、数字ベースや海外との比較の形で数多く発信している高橋洋一氏が、世界では標準的なのに日本人だけが知らない、安全保障論や国際政治・関係論の基礎をわかりやすく解説します！

著者プロフィール

1955年東京都生まれ。数量政策学者。嘉悦大学大学院ビジネス創造研究科教授、株式会社政策工房代表取締役会長。東京大学理学部数学科・経済学部経済学科卒業。博士（政策研究）。1980年に大蔵省（現・財務省）入省。大蔵省理財局資金企画室長、プリンストン大学客員研究員、内閣府参事官（経済財政諮問会議特命室）、内閣参事官（首相官邸）などを歴任。小泉内閣・第１次安倍内閣ではブレーンとして活躍。2008年に退官。菅義偉内閣では内閣官房参与を務めた。『さらば財務省！』（講談社）で第17回山本七平賞を受賞。著書はほかに、『正しい「未来予測」のための武器になる数学アタマのつくり方』（マガジンハウス）、『高橋洋一式「デジタル仕事術」』（かや書房）、『国民のための経済と財政の基礎知識』（扶桑社）、『理系思考入門』（PHP研究所）、『国民はこうして騙される』『プーチンショック後の世界と日本』（徳間書店）など多数。YouTube「高橋洋一チャンネル」でも発信中。

「2023年 『日本の常識は、世界の非常識！　これで景気回復、安全保障は取り戻せるのか』 で使われていた紹介文から引用しています。」