なぜ日本経済は世界最強と言われるのか

著者 : ぐっちーさん

• 東邦出版 (2012年9月14日発売)

感想・レビュー・書評

[ガーシーさんの感想 · 2012年9月30日]

日本経済ものと言えば大抵日本はもうダメだ・・・
財政は破綻する・・・
という類のものが多いですが・・・
この本は真逆・・・
日本って実はこんなにスッゲーんだよ、というもの・・・

日本企業の底力と世界からのその評価・・・
世界最強通貨円について・・・
破綻する破綻すると言われ続けているＪＧＢ（国債）の安全性・・・
ライバル中国・韓国の実情と日本との比較・・・
っちゅー内容・・・
日本について自信が持てるお話になっております・・・
日本人こそが日本の凄さについて誰よりも知らない、分かってない・・・
実はこんなに評価されてるんですよ、凄いんですよ、ってな感じ・・・
別に日本の政治家や官僚や大企業を褒めているわけではないですが・・・

あんまり数字やデータなどを基に話を展開しているわけではなく・・・
著者の実体験、実際の現場ではこんな感じですよ、ってな話がほとんどなので、非常に話はザックリ・・・
なんで、注意というか留意は必要ですが（まぁ、数字なんかがいっぱいあっても信用出来るかどうかは別ですが）・・・
でも国債や円高や中韓についての話は非常に参考になる・・・
日本国民の皆様が、不安になって銀行、ゆうちょから預貯金を引き出しにならない限りは（まだまだ当面は）大丈夫です・・・
これについては同感です・・・

最後に、ちなみに・・・
この、ぐっちーさんなる著者は・・・
肩書きは投資銀行家ってことですが・・・
私、だいぶ以前よりブログを読み続けているんだけども・・・
リーマンショックより結構前に欧米金融機関はいくつも破綻するだろね、と言い当て・・・
今回の金融危機の深刻さを前もって警告していた方です・・・
当時から読んでいてその経過を目の当たりにしているので、この方に対する信頼性は高いです・・・
だからと言って丸呑みにはしませんが・・・
でも、日本のマスコミや一般的に有名な評論家の方々よりかはその意見を参考にしたいな、と思っておりまーす・・・
なんで、この本にしてもオススメ・・・
世に溢れてる説とは違いますし、面白いし、まぁスグ読めちゃんで、ゼーヒー・・・

[missing1973さんの感想 · 2023年9月13日]

投資銀行家であり経済金融評論家としてブロガーとして活躍している「ぐっちーさん」が日本経済について語っている本です
本の内容は、結局、「はじめに」で言っているとおり、「詳細は本文で語っておりますが、しかしながら、ワタクシが言いたいのは「だから日本はこのままで大丈夫だ」ということではありません。我々はここまで素晴らしい国に成長させることができたのですから、「自信を持ってさらなる成長を目指しましょうよ」という話です。」ということです。

「日本経済の破綻」と「日本円が買われて円高」は同時には成立しない、というのはなるほどもっともな話
世界最強というのは盛り過ぎだとは感じるが、少なくともちょっと株価が下がるとすぐ悲観論を出すワンパターンな評論家よりはよっぽど励まされる

[セクメトさんの感想 · 2022年1月11日]

日本の経済を本質の部分から知りたい場合にはぜひお勧めしたい本です。この本を読むとメディアに対する見方が今までとは変わったものになります。つまりメディアというのはあるフィルターを通して事実を事実として伝えずに国民を洗脳するためにあると言うことが暴露されておりますが、この著者は非常に金融世界において実践者でもあるゆえにこそ非常にわかりやすく真実の経済の見方を教えてくれます。日経新聞とかを読むより、ある意味勉強になりますのでぜひ読んでない方にはお勧めしたい本です。

[morimoriさんの感想 · 2019年1月13日]

具体的・明確で大変読みやすく、分かりやすかった。

[katmaniaさんの感想 · 2017年4月28日]

もともとはブログとかメルマガをまとめた本、って、買ってからすぐ分かったんだけど、なので-0.5。そういう本よくあるけど、1500円もすると、なんかちょっとだけ損したような気分。ま、おいといて．．．で、もうひとつの本も同じだけど、なんつか、マスコミ(特に日本の）って、やっぱりいかにくだらないことばっか言ってんだなって、まったくその通りだと思う。情報って、自分で何が正確か見極めるのってほんと難しいね。この2冊を読むまでは、なんか違わないかと思いながら、でもそういうもんかも、とか思ってたことが、そっか、そゆ見方すると分かりやすいね、ってのでとてもよく分かった気がする。ただし、逆説的に言えば、だからと言ってこの本に書いてあることも全部絶対正しいとも思わないけど。でも、読んどく価値はあると思う。

[office4690さんの感想 · 2016年1月2日]

　日本経済破綻するとマスコミが騒ぎたてるが、その証拠がいたって稚拙であり、テレビのコメンテーターなどは素人も同然と著者は切り捨てる。元モルガン銀行東京支店長、藤巻健史などはしきりに日本経済破綻すると騒ぎ立てていた（経済破綻警告本多数あり）この人が警告する時期は過ぎ、いまだ、日本国債は買われ株は上昇している。悲しいかな藤巻健史はハーメルンの笛吹き男状態になっている（笑　しかしながら、日本経済最強説の裏付けは多々あるからといって全てを鵜吞みに信じられないので★三つ。

[riho0804さんの感想 · 2014年9月13日]

字が細かすぎて読めなかった

[けろさんの感想 · 2013年10月8日]

2013/10/08　【古】105円

[funfunddreissigさんの感想 · 2013年9月5日]

改めて、メディアは一度疑ってかかるべきだと認識。
特に円高が悪いことなのかという問題提起は、私が中学生のときに円安円高の概念を学んだときからずっと持ち続けてきた感覚だったにも関わらず、テレビや新聞での論調に流されて、円高は悪いんだろうなぁと思い込んでしまっていたところだったので、やっぱりそうだよねとすっきりした。

[biz-kitchenさんの感想 · 2013年8月5日]

p14
いったい誰がバイアスをかけているのか極めて不明確なのですが、要するに日本経済のことをだめだとか、債務が多くて倒産しそうで終わっている国だなどと思っている人は誰もいないのですよ、アメリカには。

p15
日本の製造業は一見するとクルマにしてもテレビにしてもシェアを落としていて凋落しているように見えるけれど、それは見えるところにはいなくなっただけで、見えないところはみんな日本製のものを使っているではないか……ということが、日本で知られている以上にアメリカではポピュラーな事実だということです。

日本の財政が破綻するなんてアメリカ人からすれば冗談としか思えないわけです。「財政赤字を減らさないと日本の信用がなくなる……なんて誰がいいだしている冗談なのか」とビルのファウンデーションの連中はいうわけです。

p16
失われた10年などとは、いったい誰がいったのでしょうか。日本はこの2000年代の最大の勝利者だという視点を世界は見逃しいません。はっきりいいますが日本中で悲観論が主流になるのは消費税を上げたくてしょうがない財務省のプロパガンダです。日本はもう沈没する、このままいったら財務破綻だといって早く消費税を上げたくてうずうずしている……そんなサメみたいな連中のいうことを聞いていてはいけません。

p20
日本は早くから金融機関が元来取るべきレバレッジ、デリバティブなどのハイリスクを商社が代わりに取っていて、彼らは金融機関ではないのでボルカールールのソロにいるというところが実に面白いのです。
こういう独特の色合いを帯びた日本型資本主義が再び脚光を浴びる点がここにある、なぜ総合商社が日本にしか成立しないのか、アメリカや中国がこれを真剣な研究対象にしているくらいです。これは日本型経営の最大の成功例でしょう。
その意味でいまさらROE経営とかいって、「終わってしまった」アメリカの経営術を実践しようとしている「ばか日本企業」がたくさんあるのですが、こういう企業の株だけは買わないようにしたほうがいいと思います。ROEはもう捨てられているモデルです。
2～3年すればアメリカ発の立派な「日本研究」論文がたくさん出てくると思います。

p33
求められているのは、グローバルな視点ではなく極めて日本的な価値観

日本にありながら成長余力のあるアジアに進出して、しっかり地盤を築いている企業は問題なし。ユニクロはもちろんですが、味の素、資生堂などが代表格でしょう。
一方、全く未来がないのは日本市場しか相手にできない内需関連といわれる企業。百貨店、家電量販店などがそうですし、日本語しか使わない新聞・雑誌などもそうでしょうし、なにより金融機関が最低です。

p34
必要とされているのは実はグローバルな視点でもなんでもなく、極めて日本的なもの、日本独特の文化に支えられたものこそ、わざわざお金を出して買ってもらえるということを勘違いしてはいけません。

p41
アメリカ・ドルをいまひとつ捨てきれないのは、もちろんあの軍事力が根底にあります。なにかあったら絶対に軍隊を投入してその価値を守るでしょう。ニューヨークに預金を置いておく安全性はそういうことです。アメリカの財産はアメリカが守るということです。

p83
通貨安にはほんの一部の輸出企業に利益が集中して残るだけで、その数わずか200社程度。しかもすでに決済の半分は円建てになっている。

p111
まとめますと、債券そのものの格付けと、S&Pによる勝手なカントリーランキングであるソブリン格付けを混同しないように。
繰り返しますがそもそも日本国債には格付けがありません。無格付けです。

p117
いまや貸し手である銀行が自己資本比率を13％にしなきゃいけないという世の中で、いったいどこの誰が、とんでもないリスクウェートがかかる彼らヘッジファンドにファイナンスするとおいうのですか？世界の金融機関が「腐っても国債」なのに欧州国債についてどれだけ引当金を積まされるか、戦々恐々としている時代です。そんななかで、なんの担保も持っていないワケのわからんヘッジファンドにかねを貸すあほがいると思われますか？

p119
世界の人が逃避資金で円を買っているから……という理由だけで円が高いのではないのです。
要は日本人が海外に投資をしないから円が高いんです。

p137
よく日本の政府債務がGDPに比べ180％という数字が踊りますが、これも財務省によるかなり高度な洗脳です。
世界的には、まずその債務から資産を引かねばならない。
なぜか日本だけ資産をゼロにして評価しています。それは意図的にやっているとしか思えませんよね。

p149
日本の投信はすべて（本当に全て！）これです。運用がうまくいかないので（できないので）預かったお金を使ってタコ足配当で払ってしまう。しかもグロソブは毎月配当という世界に類を見ない形態をとり、こんなもの絶対儲かるはずがないのです。

p150
アメリカの投信は、ノーロード（手数料なし・成功報酬のみ）といって買うときに手数料を取ることは個人相手には極めて稀です。

p151
もちろん日本でもアメリカのノーロードファンドを買うことができます。しかし、これがまたおかしくて、現地で買うと手数料ゼロなのに、楽天証券とかを経由して買うと5％とかの手数料が取られます。

p158
運用で損を出せば彼らの手数料が出ないような成功報酬システムがアメリカでは一般的ですが、日本では滅多にお目にかかりません。つまり売って手数料をあげた段階で、あとは知らないという投信を買わされているのですよ。

p160
いまの年金制度は人口についていうと出生率を1.26で計算しており、現在の1億3000万人弱の人口が100年後には4000万になるという前提を完全に織り込んで計算しています。高度成長期の出生率なんて使っていません。

それから、問題の高齢化率もいまの年金制度では45％程度まで計算していますが、これも実際には41%にとどまり、しかもこのペースでいけば2100年あたりまで40％台前範囲とどまりそうだという統計結果が2011年12月に出ました。

p170
上海に上場している中国企業の株を買うとか、中国株ファンドを買うなんて論外です。
その点J＆Jであればこれはアメリカの会社です。当然会社がやっている中国に対する投資データはすべてディスクロされます。
さらにもう一歩踏み込んで、中国政府がJ&Jのような会社になにかをやったときにアメリカ政府が黙っているでしょうか。これだけの歴史のある会社ですからありとあらゆるロビイングを駆使してアメリカ政府を動かし、自分たちのお金を取り戻すでしょう。

p171
仮に中国の消費拡大のメリットを目指してなにかに投資をするとすれば、日本企業よりもJ＆Jのような力のうあるアメリカ企業の株のほうが安全だと考えるのが筋ですね。

一方、日本企業のなかには別に中国なんかがなくなっても収益が出る会社がいくらでもあります。ですから逆に中国リスクを完全にフリーにする投資も株式であれば可能であり、そういった会社を見つけて投資をする最高のチャンスがいまあるのですよ。

ただ、産業として考える場合にはなるべく、これ以上技術革新があまり起こらないであろう産業を狙うことが重要です。マーケットシェアが一瞬にしてひっくり返る可能性があるので、そういった業種を避けるというのもバフェットの知恵ですね（最近のフェイスブックが一番よい例です）。嗜好品であるコカ・コーラをきのうまで飲んでた人が急に一斉にやめちゃうちうことは、極めて起こりにくいわけです。

p174
日本の所得収支って月間1兆円あるんです（これもなぜか取り扱いが小さい）。日本が海外に保有している対外純資産は世界最大で約253兆円（対外資産は582兆円）。はっきりいますが世界中の国が海外債権をほとんど保有していないのです。つまりすべての国が日本からの借金状態のなかで、要は日本という「金貸し屋」が一方的に金を貸している状態なのですよ。

経常収支が恒常的に赤字になるとすると、貿易収支で1兆円以上の赤字が毎月……いいですか、毎月ですよ……出続けねばならないことになる。


p177
ウォーレン・バフェットが来日したときに、「新聞に正しいことが書いてあるのは唯一、前の日の野球の結果だけだよ……」と独特の言い方で皮肉っていました。彼は常日頃から、「新聞には役に立つものも書いてあるかもしれないが『事実』が書かれることはない……新聞社の人間のある一定のバイアスがかかっていると考えて読みなさいよ」といっています。

p179
総務省の統計によると製造業53万社、非製造業539万社となっています。なんのことはない、中小企業に至っては製造業10％に対し残り9％は非製造業なのです。


p187
元の切り上げに対して頑なに反対しているように報道される中国ですが、実情は全く異なります。固定相場制ドであることは事実ですが、これは「FIX」しているという意味ではなく、市場原則に価格決定を任せることはせず、中国共産党が為替レートを勝手に決めるという意味なのです。ここを誤解している人がすごく多い。つまり中国はすでに中国共産党の決定権による変動相場制なのです。


p193
中国の高齢化は日本よりスピードが速く、日本と同じような消費停滞がもう2～3年度後には起こり得ます。

p197
元のオフショアスワップ市場が香港に開設され、香港は中国国内ですから本土の中国人が香港で香港ドルにスワップし、それを持って海外で投資をするという形になるはずですね。ここで中国国内の不動産バブルはおそらくアウト、です。


p203
中国には財務省はおろか、中央銀行も外務省すら存在しません。

唯一の決裁権限を持っているのは中国共産党そのものなのです。だから一党独裁なのです。

p216
長らく「保八」政策といわれ、なにがなんｄねもGDP8.0%を死守してきた中国が、ついに2012年1～6月期でその8％を割り込み、7.8％に減速と報道されました。

この7.8％を分析するならば、なぜいま中国共産党はこの保八政策にもかかわらず、わざわざこの数字を出してきたのかという彼らの判断を分析することが重要です。数字自体の分析に意味などありません。
1つめは政権交代へのステップを踏み始めたということ。
2つめには、外国に対する脅迫の可能性。
3つめには、すで現政権が経済運営に及ぼす影響力を喪失し始めているために、このままいくと大変なことになるぞという地方政府に対する脅しという可能性。

p248
よい例がミシュランガイドのスリースターレストランの数だ。本家のフランスに10しかないのに東京には16もある。本家本元のミシュランが同様に評価していても本国のフランスを上回っているのだ。こういったことはGDPの数字に決して表れることではない。

著者プロフィール

本名、山口正洋。投資銀行家、経済金融評論家。１９６０年東京都生まれ。慶應義塾大学経済学部卒業。丸紅を経て１９８６年ウォールストリートへ。モルガン・スタンレー、ABNアムロなど欧米の金融機関を経て、ブティックの投資銀行を開設。M&Aから民事再生、岩手県紫波町の地方再生「オガールプロジェクト」まで、幅広くディールをこなす。一方で「ぐっちーさん」のペンネームでメルマガ、雑誌連載等で健筆をふるう。著書に『ぐっちーさんの本当は凄い日本経済入門』『ぐっちーさんの政府も日銀も知らない経済復活の条件』『上位１％のエリートしか知らない？ニッポン経済世界最強論！』などがある。

「2017年 『勇敢な日本経済論』 で使われていた紹介文から引用しています。」