1兆円を稼いだ男の仕事術

著者 :
  • 講談社
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  • Amazon.co.jp ・本 (258ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784062155342

感想・レビュー・書評

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  • 仕事をする上で著者が大切にしてきたことが端的に纏まっており参考になる部分も多くあった。また成功者特有の自慢話も他書に比べて少なく、その点も読み易さに繋がっていた。

  • 消費者が賢くなった時代だからこそ、商品に込めた信念の強さが問われている
    自ら作り出した限界の範囲内でやっていたのでは、いつまでたっても中途半端な商品やサービスしか生み出せない
    消費者は技術を買うのではなく、新しい価値や楽しみを提供してくれる商品を買う
    自分が成功を確信できる、論理的に理屈が通っている、社会のためになっていること

  •  成功すれば何を言っても正当化される。そしてこの国の考え方を古い体質として一蹴してグローバル思考を植え付ける。本当に日本式会社経営は古い事なのかそしてアメリカ等外国企業のやっていることが正しい事なのか今もってはっきりと断定できるものはない。

     この国もグローバルと言われ多くの若者が外国の資本主義社会の経営手法を学んでいる。それは決して悪い事ではない。だからこそグローバルという考え方に固視することなくもっと広い目でとらえなおすことが必要なのではないか。それが真の会社経営とは言えないだろうか。


     青色発光ダイオード 中村修二氏のやり方が正しいと言えるのだろうか?

     勝手な思い込みというネガティブ要素は勝手な思い込みというポジティブ要素を生んでいないだろうか。

     社会になる仕事が真の社会貢献と言えるのだろうか。新しい技術革新というものは新たな争いの火種となることも頭に叩き込んでおくべきことだろう。

     企業が行う社会への利益は消費者の社会を潤わしているようで枯渇させている要素もあることは否定できない。

     何かがあれば何かができるという考え方こそが古い考え方だと思う。何かがないから何かを作るのではなく何かがないから何かで補うことが大切なのではないか。


     日本は決して世界に対してリードできるものがあるとは思えない。それらが造られている幻想だという事をもう少し考えるべきだろう。たとえ日本がアドバンテージを持っていたとしても世界のやり方を追随しているといずれ追い抜き追い越されることになるだろう。日本人は人の良い人種でありそれが取り柄、その取り柄を良い方向に考え直すことが今与えられたこの国の課題であろう。

     人の幸せは決して科学技術の進歩ではないその裏に秘めた恐ろしい莫大なエネルギーを表にあからさまに吐き出すことが大切になることだろう。

  • docomoのiモードを立ち上げ、現在、ドワンゴの取締役を務める著者の本。
    1兆円はiモードによるdocomoの企業利益換算であり、個人利益でない。

  • 人への接し方の姿勢を見習いたい

  • 嫌なことをくぐり抜けて成長する。

  • 歯に衣着せぬ発言が多いゆえに、敵が多いと著者。
    これだけ変化の激しい時代には、会社も社員も考え方を変えていかなきゃ。
    変えられない経営者は即刻退場!
    なお一攫千金を狙った金儲けの指南書ではありませんから、悪しからず。

    12/01/30-13

  • iモードを立ち上げた夏野さんの本。

    「世間と自分のズレを常に意識してニーズを探す」

    「勝てるための3条件
    1)自分が成功を確信できていること
    2)論理的に筋道、理屈が通っていること
    3)社会、会社のためになっていること」

  • 信念と妄想、確信を持って仕事をするということ。会社で働くとしても、社会のためになることを見据えて働く。

  • 会社は目的ではなく道具、とし、若手ビジネスマンに対して贈る夏野剛氏(東京ガス→ハイパーネット→NTTドコモ→ドワンゴ)の仕事観、生き方観をまとめたもの。常に<インフラ>を意識し、それに関わることで社会的インパクトの大きいことを成し遂げたいと思ってきたということや、人的ネットワークの重要性を痛感させられる。偶発性。

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著者プロフィール

1988年、早稲田大学政経学部卒業、東京ガス入社。95年、ペンシルバニア大学経営大学院卒業。96年、ハイパーネット取締役副社長。97年、NTTドコモ入社。榎啓一、松永真理らと「iモード」を立ち上げる。2001年に米国の経済紙『ビジネスウィーク』にて、「世界のeビジネスリーダー25人」に選出される。執行役員を経て08年にNTTドコモを退社。現在は慶應義塾大学特別招聘教授のほか、ドワンゴ、セガサミーホールディングス、トランスコスモス、グリー、USEN-NEXT HOLDINGSほか多数の企業で取締役を兼任。

「2018年 『誰がテレビを殺すのか』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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