- Amazon.co.jp ・本 (208ページ)
- / ISBN・EAN: 9784106105265
作品紹介・あらすじ
『TPP亡国論』の衝撃から2年――日本はまだ目覚めていない! 自由貿易交渉は「侵略戦争」だ――TPP交渉へ突き進む今、諸外国の事例や最新の論文等を改めて検証。米国が扇動するグローバル化の惨状を炙りだした最終警告書。
感想・レビュー・書評
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東2法経図・開架 678.3A/N39h//K
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何に遠慮してるのか踏み込みがまだ甘いのが残念
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ヘクシャーオリーン定理は厳しい前提条件がある。
南米の輸入代替戦略の失敗と、東南アジアの輸出主導型戦略の成功は本当か。
自由貿易帝国主義が世界を分断化したのではないか。
世界恐慌の悪化の原因は保護主義にあるのか。
イギリスがはしごを蹴り外した。
イギリスの穀物法は、他国を農業生産に釘付けするための保護主義の産物だった。
今は関税よりも非関税障壁のほうが重要。
為替は関税よりも影響が大きい。
現代は、関税よりも、ルールと為替。
グローバル化は生産性向上のための投資を鈍らせる=海外へ工場を移転したほうが速い。 -
グローバルからインターナショナルへ。国家主権を守りつつ、国際的な秩序を形成する。保守主義的思想を著者が重要視していることが垣間見える。
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著者が反TPP論者であることは知っているが、世界がグローバル化している現在に本書の論旨はちょっとついていけないと思えた。
いろいろ経済学者を引用して、それなりの論陣を張ってはいるのだが、読んで納得できたかというと、今ひとつ同感できないとも思えた。 -
リンカーン 奴隷制度廃止論者、かつ保護貿易主義者
当初は関税の交渉、次に非関税障壁の交渉
非関税障壁 国内の規制や制度、取引慣行、文化、言語
関税よりも為替
グローバル化で企業は関税障壁の向こう側へ
米豪FTA、米韓FTAから学ぶ
貿易協定に国家が屈服する
ISD条項 投資家対国家の紛争処理条項
外国の政府の政策によって不利益を被った場合、一投資家が国家を訴えることができる
90年代後半から増えた
米豪FTAではないが、米韓FTAではある
いままで投資大国訴訟大国のアメリカとISD条項はない -
題名が胡散臭いと思っていた。
しかし、TPPについて具体的に書かれた
本が新書で読めると思いもしれなかった。
ぜひとも、多くの方に読んでもらいたい。
官僚に騙されるな。
経済学を学ぶのは、経済学者に騙されない
ように、この本で、官僚に騙されない。 -
保護主義こそがアメリカの建国以来の精神だった。
産業や国民の保護は関税によるおのだけではない。各国は国内産業を保護育成し国内社会を安定っせるために補助金や金融政策、産業保護政策、インフラ整備、福祉を行う。
今日の自由貿易は経済学者が信じているような国家介入とは無縁とは大きく異なる。むしろ国際政治における国家の戦略の手段である。 -
自由貿易といいつつ、アメリカが一番の保護貿易国。自分の国の都合のいい話を相手国に押し付けるのが得意な国であることを忘れちゃいけない。
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自分と違う意見の本も読んでみようと思って読みはじめたけど…。酷い内容だった。こじつけや意味のないエピソードの羅列ばかりで、著者の意見に同意できるできない以前に、そもそもなぜ彼がTPPに反対しているのかすら全く理解できなかった。経歴を見る限り、どう考えても僕なんかより何百倍も頭のいい人のはずなのに、なんでこんな支離滅裂な文章を書くのだろうか?とりあえず、読む価値ゼロ。