空き家問題 (祥伝社新書 371)

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  • 祥伝社
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  • Amazon.co.jp ・本 (240ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784396113711

感想・レビュー・書評

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  • SDGs|目標11 住み続けられる まちづくりを|

    【貸出状況・配架場所はこちらから確認できます】
    https://lib-opac.bunri-u.ac.jp/opac/volume/685948

  • 「家」を持つことの大変さ。「売れない」場合。マンションも古くなってくると難しい。でも、好きな家に住む事は毎日が快適。

  • 田舎だけでなく都会に空き家が大量発生することに警鐘を鳴らした本。団塊の世代の後期高齢者入りするといった人口動態や、住宅着工数のデータからある程度の正確性を持った予測として論を広げる。対策に関しては、再開発のスキームを適用するだの老人ホームにコンバージョンするなど新規性はない。

  • 2015/6/6

  • 今後、日本において空き家が増えていくことに警鐘を鳴らした一冊。

    背景には人口減少と、それによる労働力不足がある。
    そして空き家が増えるだけにとどまらず、病床不足などの様々な余波を引き起こすことに寒気を感じた。

  • http://naokis.doorblog.jp/archives/vacant_house_issue.html【書評】『空き家問題』人口減少が目に見えて現れる

    <目次>
    はじめに 地方に残された親の不動産
    第1章 増加し続ける日本の空き家
    第2章 空き家がもたらす社会問題
    第3章 日本の不動産の構造変革
    第4章 空き家問題解決への処方箋
    第5章 日本の骨組みを帰る
    おわりに 認知症が進む日本の未来


    2015.09.07 あゆみ書店で見つける
    2015.10.15 読書開始
    2015.10.18 読了

  • 【由来】
    ・図書館の新書アラート

    【期待したもの】
    ・「なぜ、町の不動産屋はつぶれないのか」が面白かったし、地に足の着いた視点だったので。ESRI的にも仕入れておいてよい知識かと。サラリと読むことを想定。

    【要約】
    ・「富の象徴」であった「家」が「余りもの」となる高齢化社会。税制や都市計画の法制との関係があるため、簡単に処分、手放すこともできない「空き家」は2020年には1000万個を数えるとみられる。この問題に代表される、高齢化、人口減少問題への対応は、待ったなしである。

    【ノート】
    ・今の減り方だと2020年に1000万戸の空き家(総務省データ)(P15)

    ・2030年の人口は1億1660万人(社人研)

    ・さら地にすると固定資産税6倍

    ・シェアハウス

    ・空き家 空き自治体 アメリカ デトロイト
     国交相 都市再生特措法

    ・「数の論理」から「知恵の論理」(P229)

    ・「富の象徴」だった不動産が「余りもの」へ(P148)

    【目次】

  • 建設費の高騰。職人だけでなく運転手もいない。資材が運べない。高値止まりしている建設費のしわ寄せは、土地代にやってくる。

    将来、東京では高齢化のため病院のベッド数が足りない。東京では90%を超える。九州や四国は、50%。

    空き家の税金を高くするのは本末転倒。筋違い。近隣住民には、壊せば解決でも、実際は解決していない。不動産の活用図式がない。

  •  空き家問題。義祖母の家が空き家化、その兄弟が病に倒れてまた空き家化。義両親が住む家も、その亡き後誰も住む予定なし。まさに空き家問題を肌で感じるようになって、新築住居を建てるなんて言ってていいのか。思考停止せずに、ちゃんとこの問題と向き合わねばと、書籍を読み漁る。

     住宅建設が景気刺激に手っ取り早く効くからと、新築がバンバン建つ都心。一方で、高度経済成長期にどんどん建てられた不動産は、負の財産化が止まらない。様々な税金(固定資産税、都市計画税、相続税、譲渡税)がかかるだけでなく、人口減少に伴い売れない・貸せない、やっかいものに。自治体が撤去費用を補助したところで、空き家バンクを活用したところで、空き家化には追いつけない。さらには、人口減少に歯止めがきかず、「空き自治体」問題が今後全国に伝播していく恐れも。もうどうすんの、日本。

     既存の権益に対する挑戦が必要だ、という著者の主張には大きく頷いてしまう。時代の変化は今までの価値観を否定する変化だ。が、2020年(たった3年後!)には、有権者の約60%が50歳以上。「問題先送り」待った無しか。。大阪都構想の落胆を思い返す。。みんながwin-win、高齢者も若い人も共存共栄できる道を拓かねば。
     地方は都市圏のまねをするばかりではいけない。地方に住むなら、やっぱりその地方を元気にする活動をしたい。考えてみる。

  • 著者は三井不動産等勤務後、オラガ総研設立。2014年の本。最近よくある、将来的に空き家が増える、不動産の価値は下がる、特に東京オリンピック後が危ない、といった本。まあそうなんでしょうね。

    マンションの建て替えの事例がこれまで全国で二百数十件しかない、というのはその少なさに驚きです。しかもそのほとんどは容積率に余裕があり、建て替えで余剰分を売却した場合とのこと。今後マンションの建て替え問題は大きな問題となりそうですね。

  • 空き家問題の現状・提言が載った本。

    本書の特長としては、デベロッパー出身の著者独自の見解での提言が多く見られた。
    例えば、減築やCCRCのビルでの展開。興味深く合理的な部分も見られが、現実性にかけるようなものも見受けられた。
    空き家本に関して、現状・データに関しては似たり寄ったりだが、対策に関しては個々の見解が出ると思うが、こちらの本はありきたりの内容ではなく
    読みごたえはあった。

  • 不動産市場の最前線で、活躍してきた著者だから見通せる日本の空き家問題。
    まず、第1章で 増加し続ける日本の空き家 の実情をデータで示しながら、諸問題を列挙。
    第2章で 空き家がもたらす社会問題 ということで、なぜ、空き家で放置されるのか、固定資産税、相続税などのコスト負担が明々白々ななかで、負の資産を持ちたくないという人々の行動原理をあぶりだしている。
    次に第3章で 日本の不動産の構造改革 が求められるにもかかわらず、問題解決の先送り体質について書かれていた。
    第4章 空き家問題解決への処方箋、第5章日本の骨組みを変える ということで、著者の問題解決の考え方、提案が粛々を書かれていた。
    選挙、民主主義、誰もが責任をとらない体質、もう時間はない、まったなしのチャレンジが必要なのだが・・・

  • 2040年には空き家率が40%台を超える!?土地付戸建や区分所有マンションといったわれわれ日本人の一億総マイホーム所有信仰終焉の警鐘を鳴らす一冊です。それはマイホーム所有の価値のすべてが終焉するということではなく、誰もがマイホームを所有することによって幸せな将来を描くことができた時代が終わりを告げていることだと本書を読んで感じました。

  • 近年、新聞などにも取り上げられるようになった空家問題についてわかりやすく現状がまとめられている。
    高齢化社会について、また、日本の将来の生活を考えるなら読んでおいて損はないと思う。

  • 今後深刻化する空き家の問題について論じている。問題解決の処方箋も提示しているが、簡単ではなさそうだ。

  • 非常に興味深い内容でした。戸建に限らず、マンション、店舗などこれから深刻になるであろう空き家問題。データに基づいているので説得力もあり、空き家問題を認識しているかいないかで今後の「家」への接し方は全然違ってくると思います。面白かったです。おすすめです。

  • 結局将来的にも、地価は(一部を除いて)下がり続けるものだという仮説を持って本書を読み進めたが、読み終えた後もその考えは変わらなかった。
    本書はそことはやや焦点が異なっていたように思うが、問題提起としては、重要なものではないか。

  • 空き家問題について参考になる記述あり

  • 空き家の増加・・・人口減、老人の単身者の増加、不動産に対する価値観の変化、団塊世代の第二のリタイアの影響。。などなどの考察は興味深かった。

  • 現在の空家率13.1%
    2040年には43%に達する推定

    毎年約10数兆円の住宅投資が行われている。
    日本は、価値の増加しないマーケットに新たなお金が注ぎ込まれている珍しい国。

    空家への対策案をもっと聞きたかった。
    自分で考えろ、ということかもしれない。

  • 空き家問題から考える日本の未来の姿。

    とても解りやすく読みやすい。もっと売れてもいいと思うなあこれ。

  • 2020空き家1000万戸に
    首都圏個人住宅の空き家増加
    コンパクトシティー
    マンション建設費高騰人才不足
    不動産のコモディティー化
    空き家バンクの限界
    多数決が正しくないという発想

  • 2008年で国内住宅総数は5759万戸、空家率13.1%、空家数757万戸。空家率の上昇が続いているため、このままのペースでは2020年には空家率15%、空家数1000万戸の大台に乗るとのこと。
    人口が横這いなのに新設住宅着工はさほど減らず、今後人口減少が進むと、空き家が凄く増えるという単純な話。増やさないために空き家をつぶすとなると、コストはかかるし、更地にすると固定資産税は上がる。固定資産税は地方の重要な財源(地方税収入の約4割)だから簡単には下げられない。相続税の基礎控除の引き下げで、従来よりも相続税がかかる人が増え、他方で不動産の物納は簡単に認められない。このため、税金というコストはかかるのに貸せない、売れないという不良資産としての空き家が増えて大変なことになるというのが本書の問題提起。首都圏は最後まで大丈夫と思っていたが、病院と介護施設がまったく足りなくなるので、年寄りには住みにくくなるらしい。この点では四国や九州の方がはるかに良いようだ。
    第4章以下で、最近良く聞く「コンパクトシティー」の他、諸々の提案がなされているが、中々良い手がなさそうだ。例えば、1)オランダで実施されているとして、隣同士で1軒の家にするという手法が紹介されているが、隣人と一緒に生活するなんてまっぴらごめんという人が多いと思われる。2)比較的大型の空き家のシェアハウスへの転用として大人の趣味のためのシェアハウスが提案されているが、これもそういうことができる空き家もあるかもしれないというレベルで、ほとんどの空き家は大型でなかったり、大人の趣味のためのシェアハウスへのニーズがないと思われる。3)廃県置州等は風呂敷が大きすぎて、実現可能性が疑問。4)最後の方では「私権への挑戦」なんて穏やかではない話が出てくる。
    とりあえず個人での対処としては、1)家は買わないで借りる、2)家を持っているなら、ずっと住む場合は別として、そうでない場合は不動産が売れなくなる前にさっさと処分して賃貸にかわる、3)どうしても家を買いたいならなるべく利便性が高いところにする(地価は高いが)といったところか。安易になんとなく家を買うことだけはしてはいけないということがよくわかった。

  • 意外と自宅付近にも空き家が多いのに気づく。

  • 参考になった。
    今まで、持ち家は憧れで、いつかは持ちたいと思っていたが、一考を要する時代になったと思わされた。
    将来、家は、コストばかりかかる厄介モノになる可能性が高い。
    自分が思っていたより深刻。人ごとではない、将来に向けていつかアクションを取らなければいけなそうだ。

  • レビューを見ると、本書の前半しか評価していない方が多いのに驚く。本当に直視すべき現実が描かれているのは、むしろ後半部分である。
    言うなればミクロとマクロであろうか。空き家問題から、日本という国そのものが「空き国」となりつつある現実。なんとかそれを食い止めねばならないという著者の提言は胸に迫る。

    ところで「老害」という言葉があるが、私見では、老いてなお生きたい・生きねばならないと「思い込まされている」ことにも、その一因はあるのではないかと思う。

    2014/12/8読了

  • 最近,「親の家をどうするか」という問題がクローズアップされていますが,この本もそれに関連する問題を指摘した本です。
    他方で,マンションを購入したとか,家を建てたとかは今でも周囲でよく聞く話ですし,不動産オーナーになって,資産を増やしましょうというのもお金儲けの話になれば必ずと言ってもよいぐらい出てきます。

    この本はそんな幻想を打ち砕くには十分なぐらい,正直救いようのない未来が描かれています。
    この本で提唱されている対処療法は個人のできる範囲を超えています。
    しかし,これからの政治を考える上ではもちろんのこと,自分はどう生きていくかということに深く関わる問題であることは間違いありません。
    著者の考えに賛同するかどうかともかく,こういう実態があるということを知っているのと知らないのでは大違いです。
    その意味では,読んでおいて損はない一冊です。

  • クローズアップ現代みたいな本。前半のエッセンスは、共有しておいた方がよさそう。政策などほっといて、具体的な事例を紹介したほうがいい。頭でっかちの感がぬぐえず。

  • 前半の空室問題の分析はなかなか興味深い。
    ただし最後の方の改善方針については「このような考えもあるのだろう」という感じ。
    後半は流し読みが多かった。

  • 前半は高齢化社会を背景にした不動産市況の分析から、空き家の今後の見通しが示されていて期待通り。しかし、後半は、空き家問題というより日本の不動産の構造改革の話になっていき、空き家問題から離れて行った。具体的事例も挙げられているが、一般的な応用の聞きにくい事例ではないだろうか。

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著者プロフィール

不動産プロデューサー。1959年生まれ。東京大学卒業後、第一勧業銀行(現みずほ銀行)、ボストン コンサルティング グループ、三井不動産などを経て、オラガ総研代表取締役兼全国渡り鳥生活倶楽部代表取締役。著書に『空き家問題』『不動産激変』『ここまで変わる!家の買い方 街の選び方』など。

「2022年 『2030年の東京』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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