- Amazon.co.jp ・本 (238ページ)
- / ISBN・EAN: 9784569790770
作品紹介・あらすじ
イラク戦争、サブプライムローン、ギリシャ危機…、世界情勢を巡る数々の事件で莫大な利益を手にしているのは誰か。覇者達はあの手この手で搾取を目論んでいる。ならば我々はさらに目を見開いて、彼らの思惑を見破る必要がある。その手段が「誰が得をしているのか」というB面を探る方法だ。次々と明らかにされる衝撃的な国際情勢の裏側と各国の思惑。次の標的となるのは莫大な日本資産かもしれない。どうすれば我々の財産を守れるのか。
感想・レビュー・書評
-
政治と為替の関係の見方が変わった。
8年前だからこそ今に通用する内容と感じる。
世界の情勢に合わせて誰の思惑があるのか必ず考えるきっかけになる。詳細をみるコメント0件をすべて表示 -
必読書
-
レーガン政権では、ミルトン・フリードマンが非公式な経済顧問を務めて、小さな政府を推進した。それが中曽根政権に受け継がれて、NTT、日本たばこ、JRが民営化された。
金兌換が停止された1971年からユーロが誕生した1999年までは、原油価格とドルの相関関係があり、マルクは逆相関関係にあったが、ユーロ誕生後は原油価格とユーロが相関するようになり、ドルは逆相関となった。イラク、OPEC、ロシア、イランが原油決済を変更する動きを見せるたびに、ユーロが動いていた。
基軸通貨であっても、自国通貨高に誘導するのは難しいが、自国通貨安を仕掛けるのはやさしい。サブプライム危機後、輸出増加を目指してユーロ安に誘導するために、ギリシャ危機が利用された。
アメリカが中国元の切り上げを要求したり、反米感情をあおってドル売りを誘発したのは、輸出を倍増する目標を目指してドル安に誘導するためだった。アメリカの中間選挙の年は、11月の選挙に向けてドル安に進む傾向がある。
ITバブル崩壊後、日本が経験したようなバランスシート不況を避けるために、FRBは住宅バブルを発生させることで企業の借金返済の機会を与えた。
アメリカには、石油・軍需産業を主体とした勢力と、金融機関の勢力の2つの相対する勢力があり、敵対しつつも順番に利益を得ている。 -
すばらしい!
本書にあるA面、B面という考え方。これに近い思考は持ち合わせていたが、各事象に対してここまでせまれる見識も経験も持ち合わせていないために非常に新鮮な捉え方であった。
陰謀論と紙一重ではあると思うが、仮説思考といえないこともない。根拠(ロジック)がしっかりしているのであれば、必要な考え方であると思う。搾取されないために。 -
表だけしか見れない日本国民と裏の存在を見て見ぬふりをするマスコミ連中。やらねばならない何事かを詳しく解説された一冊。
あまりう期待していなかったけれど過去の同様な本に比べ自分の欲しい情報がふんだんにちりばめられている。
裏とか陰謀となると世の中はその話を違った見方で解釈するしかし、B面という言われ方をするとまた感じ方は違うだろう。日本の経済が悪いままなのは中国でも韓国でもましては北朝鮮でもないだろう少なからず関与しているかもしれないが大きく関与しているのはアメリカなのだとはっきり言える人が本当の政治家にならなければいけない。
日本が所有するアメリカ国債、日本有利に処分できる政治家は来るのだろうか。すべてはアメリカが裏に手を回しているのだから。 -
衝撃でした。
歴史、経済の見方が変わりました。 -
元々ドルの価値は金との関係で保たれていたが、原油にそれがシフトし
原油が高騰するとドルがあがるような相関関係を作り出した。
しかしながら原油との相関関係はドルからユーロへシフトした。
ユーロ高を招くためにギリシャを2002年にユーロの仲間入りをさせた -
グローバル経済に影響を与える世界情勢の様々な事件について、マスメディアでの表面的な報道に惑わされず、誰がどんな思惑で仕掛けて、どんな得をしたのか、という裏側を探る本。自分が今まで物事の表面しか見ていなかったことを痛感させられる。これからの日本の進むべき道についても考えさせられる。