アフリカBOPビジネス: 市場の実態を見る

著者 : 佐藤寛

• 日本貿易振興機構（ジェトロ） (2010年10月1日発売)

感想・レビュー・書評

[下関市立大学附属図書館さんの感想 · 2017年2月13日]

http://shioji.shimonoseki-cu.ac.jp/scripts/mgwms32.dll?MGWLPN=F08UNI&RTN=ENT%5EPAC510

[taogasawさんの感想 · 2011年3月30日]

BOPビジネスを考えるにあたっての、基礎的な情報を網羅した、いわゆる白書っぽい本。論文めいた文章と、各指標を、国ごとにまとめている。仕事の関係で読んだけど「レポート」なので、感動や何かをする、というタグあの本ではない。あくまで資料として。
所々で各国の経済状況が生っぽい表現で綴られているの部分のほうが印象的だった。

[yuichiさんの感想 · 2011年2月20日]

読みたい。

[H.Satoさんの感想 · 2011年2月19日]

ナイジェリアの首都はアブジャ。
携帯のプリペイドは通信の「小袋戦略」の思想。
BOPビジネスとしての送金、マイクロファイナンス。
携帯の普及によりサービスの安定しない固定電話に対する需要はほぼなくなっている。固定電話はあっても鳴らない。毎月の料金も支払っていない。携帯が初めて手にすることができた通信手段。
ケニアにおけるBOPの代表例としてM-PESA。PESAはスワヒリ語でお金。
システム開発においては2003年に英国国債開発省（DFID)の資金が投じられた。
ケニアの人口は3800万だが、銀行口座は200万にも満たない。
ボーダフォンは2010年3月に南アフリカでもM-PESAを導入した。
蚊よけ、ゴキブリ駆除、粉ミルク、ふりかけ、無水シャンプーに需要がある。

著者プロフィール

開発社会学舎主宰（アジア経済研究所名誉研究員）
〈主な著書・論文〉
『コンビニからアジアを覗く』（編著）日本評論社、2021／『開発援助と人類学』（編著）明石書店、2011／『開発援助の社会学』（単著）世界思想社、2005／「戦後日本の生活改善運動」『開発学を学ぶ人のために』（菊池京子編）pp.144-163、世界思想社、2001／「日本のODAの存在意義」『国際開発研究』第7巻第2号、pp.9-25、国際開発学会、1998
〈自分にとっての「戦後研究」の意味〉
大学の卒論で『開発社会学序説』を書いた時から「内発的発展論」は私の中で未解決な問題として残っています。そして途上国の発展と開発援助を考える際に、日本の発展の軌跡をどう捉えるか、明治維新と戦後復興を開発の文脈でどう相対化するか、がこの内発的発展論問題を解く鍵を提供してくれるのではないかと思っています。その意味で戦後研究は私の開発社会学研究にとっての「宝の山」なのです。

「2023年 『戦後日本の開発経験』 で使われていた紹介文から引用しています。」