- Amazon.co.jp ・本 (328ページ)
- / ISBN・EAN: 9784862381750
感想・レビュー・書評
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ウィキリークス関係の本はいろいろ読んでみたけど、どれも似たりよったりのものばかりで信憑性が低く、決め手に欠けたけど、これは、流出したアメリカ外交公電そのものなので読んでておもしろい。
オバマ大統領に宛てた、ケネス・ロス氏の「ウィキリークス創設者は追訴されるべきではない」も良い。詳細をみるコメント0件をすべて表示 -
日々新聞を読んでいるだけでは、また、テレビのニュースを見ているだけでは分からない(それは、ひょっとして知らされていないだけ?)、彼らが隠しておきたかった政治・外交の本当の姿が見える。
私たち国民の知る権利と、政府が「国益」の名のもとに情報を囲い込むこととの、シーソーゲームが楽しめる。 -
アメリカ政府および国務省は世界的にインターネット上の自由を掲げ続けてきた立役者であり、世界的なFWやサイトの検閲をだんきゅうし続けてきた立場にあるから、ウィキリークスを一般に公開すべきでないという理由で言論活動に制限をかけるべきでない。
2010年11月28日から25万以上のアメリカ外交公電を公開している。
中国でのGoogle問題に関するレポートが多かった。やはり中国でネットなのだろう。
Googel Earthが中国の軍事基地に及ぼす脅威。
Googleにとっても中国は重要な市場。Googleの動向は中国政府にとって大きなジレンマになっている。サイバーセキュリティの観点からでなく、Googleが中国のインターネットコンテンツの法的規制に真っ向から挑んでいる。そこで中国政府はGoogleとアメリカ政府が結託して中国に欧米の価値観を押し付け、中国の法治国家体制を崩壊させようとしていると主張することで、国民のい愛国心に訴えるという戦略に出た。しかし問題は未検閲の検索結果を提供したというGoogle側の要求を中国への攻撃と位置づけるのは難しいという点。Googelに関心が集まり過ぎると、Baiduが急に面白くない国営企業に見えてきてしまう。 -
Wikileaksが流出させた公電を翻訳してまとめた一冊。当然その全てではなく作為的にえらばれた一部が収録されている。
個人的に目を引かれるのは2009年夏に北京の米公館から本国に対してGoogleの問題について頻繁に報告が行われていることである。あきらかにこの時期は「インターネットの自由」という問題ではなく「中国政府VS米政府+Googleの争い」であった。一方で読む限り米政府は中国国内でそれほど特殊な情報源があるわけではないということもわかる。
公電というとスパイが集めた一級のインテリジェンス情報というイメージだが、実際には新聞のダイジェストでも大丈夫そうである。
・図書館で目にし、借りてみる