都市開発を考える: アメリカと日本 (岩波新書 新赤版 215)

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  • Amazon.co.jp ・本 (224ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784004302155

作品紹介・あらすじ

林立する高層オフィスビル、遠のくマイホーム、破壊される景観・自然…。日本の都市開発は、なぜ生活の質の向上に結びつかないのだろうか。サンフランシスコなどアメリカ各地の具体例を通して、徹底した市民参加の手法、「成長管理」という新しい発想を紹介し、人間の暮らす場をめざした都市づくりへの指針を明らかにする。

感想・レビュー・書評

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  • 【貸出状況・配架場所はこちらから確認できます】
    https://lib-opac.bunri-u.ac.jp/opac/volume/699491

  • 内容については他の方も記載されているので割愛。
    非常に専門的な内容ながら、各章冒頭で主旨が明確に書かれているのでとても読み易い文章です。読んでるうちに結論迷子にならないので、終始大変興味深く読み進められました。
    ひと言だけ感想を書くと、30年も前に書かれた本なのに、今も何も変わってない残念な日本の都市開発には失望と憤りを感じてしまいました。

  • 系統だった「都市計画」の考え方、手順
    そして、現在の手続きの課題など…
    考え直す必要があることばかり。

  • アメリカと日本の都市の開発プロセスを比較し、日本の都市開発の問題点と提案を行っている。20年たっても日本の状況はほとんど変わってないことが残念でならない。

  • ・都市開発の利益とコストは何なのか。都市開発の結果、誰が利益を得て誰が損失を被るのか。
    ・開発提案は地域住民とコミュニティに与える影響など、社会経済的影響も対象としなければならない。ら(1986ニューヨーク住民最高裁
    ・色々な選択肢のなかから、公共的視点にたって最も最適な利用方を選択する。
    ・都市開発の中心は、建設行為の前後にあるソフトな開発プロセスにある。いかに計画するかいかに開発を進めるか、いかに成長を管理するか。
    Planning is a process.
    ・住民参加←原則論的に、問題なく民主主義の要素として見なされる。しかし、その具体的実行ということになると実現不可能な理想論として扱われる。なぜなら、住民参加の意味が理解されてないから。
    ・住民の参加: 住民に目標を達成することのできる権力を与えること。
    ・都市は誰のためにあるのか。個々の市民が人間らしい豊かな生活環境を築いていく権利は、一人一人の住民にあるはずではないのか。

  • 雲の上の都市開発では暮らしが豊かになることはない。生活の場、それは自ら創ることで生が活き活きとする場であるから。80年代日本が誤解して進めたアメリカ的な都市開発を解き直し、今では主流となった住民参加の都市づくりを説く一冊。まちづくり×ファシリテーターに至る道のりを感じる「まちの生き方」ブック。

  • 出版社/著者からの内容紹介
    林立する高層オフィスビル,遠のくマイホーム,破壊される景観・自然…….日本の都市開発は,なぜ生活の質の向上に結びつかないのだろうか.サンフランシスコなどアメリカ各地の具体例を通して,徹底した市民参加の手法,「成長管理」という新しい発想を紹介し,人間の暮らす場をめざした都市づくりへの指針を明らかにする.


    内容(「BOOK」データベースより)
    林立する高層オフィスビル、遠のくマイホーム、破壊される景観・自然…。日本の都市開発は、なぜ生活の質の向上に結びつかないのだろうか。サンフランシスコなどアメリカ各地の具体例を通して、徹底した市民参加の手法、「成長管理」という新しい発想を紹介し、人間の暮らす場をめざした都市づくりへの指針を明らかにする。

    目次
    序章 日本の都市が危ない
    第Ⅰ章 アメリカにみる都市開発のあり方
    第Ⅱ章 都市づくりをめぐる四つの誤解
    第Ⅲ章 日本の都市づくりに求められるもの
    終章 いまこそ、新しい都市づくりを

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著者プロフィール

1953年生まれ。東京都環境局理事(地球環境担当)。
東京大学経済学部卒業。1979年東京都に入る。下水道局、港湾局、都市計画局、政策報道室等を経て、1998年より環境行政に携わる。「ディーゼル車NO作戦」の企画立案・実施を担当した後、気候変動対策を所管。2009年7月より現職。現在、2008年6月東京都環境確保条例の改正で導入されたわが国初のキャップ&トレード制度などの気候変動対策諸制度の施行準備などに取り組んでいる。
著書に『都市開発を考える』(共著、岩波書店、1992年)、『現代アメリカ都市計画』(学芸出版社1996年)など。

「2010年 『低炭素都市 これからのまちづくり』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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