会社が傾いても「自分だけは大丈夫」病 (講談社+α新書)

著者 :
  • 講談社
2.20
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感想 : 4
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  • Amazon.co.jp ・本 (192ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784062727716

感想・レビュー・書評

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  • 会社が傾いているので手にとってみた。
    そうだよなと思わされる、自分で稼ぐ力がいかに重要かを語り、フリーランス礼賛な視点で、様々な社会制度や保険、節税などの情報を散りばめて編纂されている。
    二年前、まる一年強の病気入院による休職期間に変わらず給与を支給して支えてくれた温かい会社に勤めている私、自己研鑽を続けつつ、傾く会社を支え、少しでも立て直す方向へつながる力になりたいと思うばかりだった。

  • 私が社会人になった25年ほど前に初めて、会社には正社員以外にも、バイトではない契約社員等の人達が一緒に働いていることを知りました。デフレが続いている日本では、正社員で働けている人は一番安心できる環境にいると思われていますが、この本の帯にも書かれているように、将来が見えにくい今では「正社員が一番危ない」と、この著者は警告しています。

    正社員と対極にあるのが、フリーランスの生き方だと思いますが、これは私の知り合いが何人も実際に行っていますが、やりがいがあり良い経験ができる一方で、経済的にも不安定だという見方を私はしてきました。

    この本ではフリーランスの気概を持って働くプロフェッショナルのために、収入の危機に備えて、そして自分の稼ぎを上手に動かして、より豊かに生きるためのノウハウを紹介(p8)しています。

    以下は気になったポイントです。

    ・最貧国を含めた世界基準では、年間5000-3.5万ドルの所得層が「中間所得層」と定義される(p20)

    ・平均給与額(国税庁調査)は、2000年には461万円だったが、2010年には412万円(p38)

    ・資格はその仕事を行うためのツールであり、それを前面にだしてもいいことはない、資格取得の過程で得た知識が最大の武器になる(p44)

    ・仕事をする上で大切なのは、どこに所属しているかよりも、なにができるか(p46)

    ・最低基本生活費を把握すること、食費・光熱費などの基本的生活費がいくらかかっているか、貯蓄はいくらあるかを知っておく(p61)

    ・出費を抑えるべきものは、固定費(住居費、生命保険等)である(p64)

    ・2014年からは、白色申告であっても帳簿作成が義務付けられるので、青色申告にしなければ損である(p80)

    ・医療費負担は、健保・国保ともに3割負担、高額療養費制度により個人が負担する医療費には上限がある、両保健共通で、1か月の上限は 8.01万+(医療費-26.7)x1%である(p88)

    ・国民年金の半分は税金で賄われているので、それに加入しないと給付を受けることはできない(p100)

    ・民間の医療保障は、共済(都民共済や県民共済)にする(p115)

    ・こども保険などは、殆どが払込保険料のほうが多いので貯蓄とはいえない(p122)

    ・ねんきん定期便は、加入期間・年金見込み額・保険料の納付額が記載されている、35・45・58歳の年には、加入履歴、標準報酬月額も記載されている(p130)

    ・年金財政を考慮すると、現在50代の人なら見込みの8-9割、40代は7-8割程度と考えておくのが無難(p130)

    ・日本では 2020-25年頃から、68歳程度まで段階的に引き上げられる可能性が高い、現在40代の人から影響を受けるだろう(p132)

    ・老後資金について考える場合、明確にすべきは、何歳まで働くかである(p156)

    2013年5月12日作成

  • これからの雇用形態や働き方を紹介した本です。著者がフィナンシャルプランナーだけあってフリーエージェント的に生きるための、お金からのアドバイスが豊富なのがとくちょうですね。

  • ■自分だけは大丈夫病

    1.仕事をする上で大切なのは、「どこに所属しているのか」ではなく、「何ができるか」。

    2.自分という「人的資本」を最大化しながら、いかに自分自身をマネジメントしていくか。

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著者プロフィール

有限会社ファイナンシャルリサーチ代表/ファイナンシャルプランナー
1962年埼玉県生まれ。大学卒業後、クレジット会社を経て1989年独立系FP会社に入社。以後、金融資産運用設計を中心としたFP業務を研鑚、FP業界歴25年目のベテランFPの1人。新聞、マネー誌や経済誌、各種メールマガジンへ執筆や取材協力、テレビ・ラジオ番組などの出演を通じて、投資の啓蒙や家計管理の重要性を説いている。

「2017年 『55歳からはじめる 長い人生後半戦のお金の習慣』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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