新潮選書 日本はなぜ貧しい人が多いのか 「意外な事実」の経済学

著者 :
  • 新潮社
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  • Amazon.co.jp ・本 (284ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784106036484

作品紹介・あらすじ

日本の地方に豪邸街がないのはなぜ?北欧は本当に日本より年金制度が充実しているのか?人口が減少すると国力も衰退する?世界金融危機の影響はどうして日本で大きいのか?日本のエネルギー効率は断トツに高い?経済政策、少子高齢化、国際競争力、教育、年金制度について流布している通説を統計データと経済学的思想で「逆説的」に覆す。

感想・レビュー・書評

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  • 大和総研のアナリストによる日本経済を統計データで読み解いた本。一般に流布している情報には、統計的な裏付けのない情報が有り、統計データを分析してみると違った結果になる場合がある。
    例えば、国の財政上、人口減少が問題だと言われて少子化対策が行われているが、統計では人口減少よりも高齢化の方が問題で、高齢者が増えることによる財政負担の影響の方が大きい。高齢者優遇の制度を改めることのほうが、少子化対策よりも効果的というのが、統計データから得られた結論となる。マスコミなどが取り上げる情報には、データの裏付けが無いものがあるので、論旨の基となった情報をきちんと把握する必要がある。
    この本を読んでいて、ところどころ論理の飛躍がある分析もあり、違和感を感じることがあった。例えば、外車の販売台数で所得の地域格差を測ることができると筆者は述べていますが、外車は必需品ではなく嗜好品であり、お金があっても買わない人がいる。また、日本全国に均一に外車販売店が分布していれば、筆者の言うように地域格差の測定もできると思いますが、販売店の無い地域の人達はお金があっても外車が買えないわけで、やや現実とは違和感のある考察であるように思った。
    統計の観点から、いろいろな日本社会の見方があることを教えてくれるとても面白い本ですが、同時に統計データの解釈の難しさも感じました。

  • 社会通念となった事実を経済学の目で分析する
    連載ものをまとめたので、一貫したテーマはない
    日本はなぜ貧しい人が多いのかという問の答え:ジニ係数は貧しいひとが多いと格差が大きく出る。日本はとびきりの大金持ちは少ないが貧しい人は多い。日本の市場所得格差は比較的低いが、社会保障による給費が少ないため所得再配分後の所得格差では米についで格差の大きい国になっている。公共事業を通じた所得再配分は効率が悪い。

  • 社会
    経済
    思索

  • 私をすっかりかの施策の信者にした「ベーシック・インカム」の著者。
    ということで期待して手に取ったが、あちらのほうが新著だった。内容は安定の、淡々と事実で殴っていくスタイルなのだが、いかんせん数字が古いのはこのジャンルでは致命的。しかし、刊行当時はたいそう有用な啓蒙書だったろうと思われた。

    2018/11/25~11/26読了

  • まあ普通かな

  • データは難しくて理解できなかったのも多かったが、章の合間のページで「私たちが望むのは国力が強い国ではなく一人一人の満足が高い国ではないか」のような、筆者の思いが書かれているのが良かった。データを読む上で、どんな社会が理想か?という思いがないといけないのだと思った。少子化の章がいちばん気に入っている。

  • 日本はなぜ貧しい人が多いのか。
    それは日本の所得再配分が、個人への支給が限られた人だけにとどまり、公共事業のように組織に通してなされるから。
    こういったことを、データを積み上げながら説明する。
    少子化は経済成長があり、年金制度を改革すれば、別に困ることではない、という主張だったか。
    理屈としてはそうなのか、と思うけど...。

    経済学の素養がないので、その論証が正しいのか自分で確認することができない。
    完全にこちらの問題だけど、もどかしく思った。

    個人的には社会的な問題を扱った第一章が面白かった。
    もちろん経済学のアプローチの特性というか、限界もある訳だけど。
    なお、本のカバーにある「日本の地方に豪邸街がないのはなぜ」については、本文に明確な答えは出されていないように思う。
    データにより地方に豪邸街がないことは明らかにされ、アメリカの住宅供給事情と比較され、日本の富裕層間の競争が起こらないことを指摘しているが、なぜないのかは説明していない。
    まあ、それが経済学のアプローチなのだろうと思う。
    というわけで、カバーの惹句には気をつけなくちゃ。

  • 巷に流布する説は間違いであるということをデータによって示す。こういう反論や検証は、何をするにしても必要。

  • 統計から真実を見つけていこうの趣旨。だが、果たしてこの統計処理が正しいのか微妙に思うところも。話としては面白い。

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著者プロフィール

1950年生まれ。東京大学農学部卒業。学習院大学博士(経済学)。経済企画庁国民生活調査課長、海外調査課長、財務省財務総合政策研究所次長、大和総研専務理事チーフエコノミスト、早稲田大学政治経済学術院教授、日本銀行政策委員会審議委員などを経て、現在、名古屋商科大学ビジネススクール教授。著書『昭和恐慌の研究』(共著、東洋経済新報社、日経・経済図書文化賞受賞)、『日本国の原則』(日経ビジネス人文庫、石橋湛山賞受賞)、『若者を見殺しにする日本経済』(ちくま新書)、『ベーシック・インカム』(中公新書)、『デフレと闘う』(中央公論新社)など多数。

「2021年 『コロナ政策の費用対効果』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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