ドイツ国家学と明治国制: シュタイン国家学の軌跡 (MINERVA人文・社会科学叢書 31)

著者 : 瀧井一博

• ミネルヴァ書房 (1999年10月30日発売)

作品紹介・あらすじ

「国制知」とは、国家の成り立ちと諸制度-国制を構想し、その支柱となってそれを運営していく知的営み、ないしそれに携わる学識集団である。本書は、明治日本の「国制知」をドイツ国家学に求め、ローレンツ・フォン・シュタイン、伊藤博文、渡辺洪基の思想と活動を追いながら、ドイツ国家学の成立と展開、わが国への伝播とその帰趨を見届け、その「国制知」としての実態と機能に比較法史の視角からアプローチする。

感想・レビュー・書評

[モンタニャールおじさんさんの感想 · 2015年4月11日]

19世紀ドイツの学問状況の中でのシュタイン国家学の位置づけを問い直し、かつその異端的学問形態がどのように明治日本に輸入されたのかを解明する研究。全体のほぼ3分の1がローレンツ・フォン・シュタインの国家学の位置づけをめぐる議論になっている。もとより、階級社会現象に先駆的にメスを入れた人物として、それなりに先行研究はある。しかし本書では、そのようなマルクス主義の先駆者としてのシュタイン像よりも、サヴィニーに端を発するロマニステンとヘーゲルの「法の哲学」との対抗関係、ベーゼラーからのゲルマニステン的視角の批判的継承にスポットライトが当てられる。ここで強調されるシュタイン像は、マルクス主義の先駆者・社会国家の予見者というものではなく、法制史学者・比較法学者というものである。このようにシュタインを捉え直したうえで、そのようなシュタインの視角が日本に対する関心と結び付いているという指摘が、後半以降の叙述の出発点になっている。後半では、伊藤博文などの相次ぐ「シュタイン詣で」、伊藤の憲法調査の詳細、国家学会の成立史など、シュタイン的国家学が日本にどのように受容されたのかが詳細に論じられる。伊藤が摂取したシュタインの要点は、国制Verfassungという言葉を実定憲法という意味でのみ理解するのではなく、それを支える諸制度とのセットとして理解する、というものであったと言える。その意味で、実定憲法の制定だけではなく、それに関連する内閣法制や行政法の整備、さらにそうした制度の運営に携わる人材を育成する場として教育機関が捉え直すなど、より広い意味での「国制」整備が明治期日本の課題になっていったということが説得的に示されている。

[racdogさんの感想 · 2013年10月17日]

タイトルから想像していた内容とは違って、伊藤博文を初めとする若き明治政府要人に膾炙するまでの史実の再確認ベースで、シュタインの思想そのものについて触れている部分はあまり多くなかったのは残念

[itsudemonamatouronさんの感想 · 2005年8月15日]

これは政治カテに入れてしまったが、どちらかと言うと憲法史的な位置にある書物だ。Ｌ・Ｖ・シュタインという一人の歴史法学者を追った著者の博士論文に加筆・修正されたものである。

著者プロフィール

瀧井 一博（たきい・かずひろ）：1967年生まれ。京都大学大学院法学研究科博士後期課程単位取得退学。博士（法学）。専門は法制史（国制史、比較法史）。国際日本文化研究センター教授。著書『伊藤博文』（中公新書）、『明治国家をつくった人びと』（講談社現代新書）、『「明治」という遺産』（ミネルヴァ書房）、『大久保利通』（新潮選書）、『明治史講義【グローバル研究篇】』（編著、ちくま新書）など。

「2023年 『増補　文明史のなかの明治憲法』 で使われていた紹介文から引用しています。」