移民の子どもと格差　−学力を支える教育政策と実践

著者 : OECD 布川あゆみ 本田伊克 木下江美

制作 : OECD 

• 明石書店 (2011年4月28日発売)

作品紹介・あらすじ

OECDがヨーロッパ諸国で実施した移民教育政策評価と、それらの国の移民教育実践の調査をもとに、移民の子どもとネイティヴの子どもの教育へのアクセスや就学状況、学力を比較分析し、データに基づく政策上の提案を示す。

感想・レビュー・書評

[一橋大学附属図書館(小展示)さんの感想 · 2021年8月2日]

■一橋大学所在情報（HERMES-catalogへのリンク）
【書籍】
https://opac.lib.hit-u.ac.jp/opac/opac_link/bibid/1000776396

著者プロフィール

経済協力開発機構（Organisation for Economic Co-operation and Development, OECD）は、民主主義を原則とする36か国の先進諸国が集まる唯一の国際機関であり、グローバル化の時代にあって経済、社会、環境の諸問題に取り組んでいる。OECDはまた、コーポレート・ガバナンスや情報経済、高齢化等の新しい課題に先頭になって取り組み、各国政府のこれらの新たな状況への対応を支援している。OECDは各国政府がこれまでの政策を相互に比較し、共通の課題に対する解決策を模索し、優れた実績を明らかにし、国内及び国際政策の調和を実現する場を提供している。
OECD加盟国は、オーストラリア、オーストリア、ベルギー、カナダ、チリ、チェコ、デンマーク、エストニア、フィンランド、フランス、ドイツ、ギリシャ、ハンガリー、アイスランド、アイルランド、イスラエル、イタリア、日本、韓国、ラトビア、リトアニア、ルクセンブルク、メキシコ、オランダ、ニュージーランド、ノルウェー、ポーランド、ポルトガル、スロバキア、スロベニア、スペイン、スウェーデン、スイス、トルコ、英国、米国である。欧州連合もOECDの活動に参加している。
OECDが収集した統計や、経済、社会、環境の諸問題に関する研究成果は、加盟各国の合意に基づく協定、指針、標準と同様にOECD出版物として広く公開されている。

「2019年 『図表でみる世界の行政改革　OECDインディケータ（2017年版）』 で使われていた紹介文から引用しています。」