暴落ドミノ　今すぐ資産はこう守れ！

著者 : 澤上篤人

• 明日香出版社 (2024年1月31日発売)

作品紹介・あらすじ

現在は人類が経験したことのない大金融緩和による「空前の金融バブル下にある」と氏は指摘し、インフレがそのバブル崩壊の引き金になると警鐘を鳴らします。遠からずやって来る金融秩序大崩壊に備え、私たちが今すぐやるべきことは何か。投資家人生50年の経験をもとに余すところなく語り尽くす。

感想・レビュー・書評

[yaszさんの感想 · 2024年4月5日]

今年(2024)２月に発行された本で２月中に読み終えた本ですがレビューを書くのが４月になってしまいました。自分が納得するファンドを作ろうと独立して証券会社を作った澤上氏によって書かれた本です。５年以上前から彼の本が出るたびに拝読していて、この本で１０冊目となります。

社会人になってから少額ですが様々な「資産運用」を経験してきました、個別株に手を出したこともありましたが、なかなか難しかったです。それならとファンドも経験しましたが、外国ファンド、ヘッジファンド等、為替変動や手数料を考えると「トントン」だったように記憶しています。そんな中、毎年確実に実績を積み上げてくれたのが、さわかみファンドでした、

この本においては、そのファンドの紹介をしていませんが、そのファンドがどのような株で構成されているかについては、触れられていると思います。連日のニュースでは、日経平均が、私が社会人１年目に記録した値を超えたとのニュースがあり、米国株も上昇しているようですが、巷では暴落説も流れています。筆者である澤上氏によれば、どんなに暴落局面を迎えようとも、生活に密着したもの等を提供している会社の株は、一時的に下がることはあっても必ず元に戻ってさらには成長していくとのことです。これは毎月少額でも積立をする方法には最適の資産が増える方法のようですね。

この２年間で世界的にも様々な動きがあって株価への影響も大きくなると思います。その中で最適な資産運用の方法を見つけていきたいものだと、この本を読んで認識を新たにしました。

以下は気になったポイントです。

・６０年代半ばから米国の多国籍企業の余剰マネーが、世界あちこちで滞留し出した、それで「ユーロダラー市場」と呼ばれたオフショアマーケットが自然発生した、これが過剰流動性の走りである、経済を立て直すため、非産油国は公共投資をはじめとして大量の資金を経済の現場へ投入した（p４８）米国政府が正式に景気回復を宣言したのは、1992年８月、それまで１９年間、米国民は惨憺たる生活を強いられてきた（p５３）

・2021年夏まで世界にインフレのイの字もなかったのは、グローバル競争の進展によって、工業製品や農産物の価格が低く抑ええられてきたから（p５８）工場やプランテーションでの生産コストをさらに引き下げていった、この図式は新興国や途上国からの富の収奪に他ならない、これが世界経済のグローバル化の裏で、じわじわと進んでいった（p６２）

・国民皆年金制度が整備されているのは先進国のみ、そして先進国では高齢化という問題を抱えている。先進国では１０年程前から毎年の年金積立額よりも給付額の方が多くなっている、積み上がる一方だった年金マネーだが、すでに準流出に入っている（p９３）

・国際金融協会（IIF)によると、世界の債務残高は2023年６月末時点で、３０７兆ドルと過去最高を更新した、リーマンショック前から７０％増えている（p９７）それは、ゼロ金利やマイナス金利の産物と言える。世界経済の３６３％という途方もない規模にまで膨れ上がっている（p９８）

・ゼロ金利時代に買い上げられた株式、債券はもちろん、あらゆる金融取引は現在のフェアバリューから見て高すぎる、長期金利で４％台、短期金利で5.25%をフェアバリューとされる水準まで売られることになる（p１０１）

・日本では1980年代後半の土地、株式投機のバブルが９０年代に入って崩壊した、これにより1160-1200兆円の資産減少（日本経済の2.2-３倍）が発生した、この資産デフレをなんとか埋め合わせしようと、国は1992年の総合経済対策を皮切りに、総額で６００兆円に近い経済対策予算を計上してきた。超金利政策、ゼロ金利政策により、個人の預貯金勘定から推定すると、６００兆円もの利子収入を、この３０年で家計から奪ってきたことになる。日本はようやくデフレ現象を脱出したと言われるが、バブル崩壊による資産デフレの穴埋めを３０年間やってきたことになる。日本のデフレ現象の正体は、バブル崩壊による資産デフレである（p１１５）

・これから始まる金融緩和バブル崩壊では、リーマンショック時と同じ手は打てない、先進国の借金は著増してるし、中央銀行も財務を大きく肥大化させている、世界的なインフレ圧力で金利は上昇してきているので、その中での資金不足（デフレの先には信用収縮があ流ため）となるので、金利は跳ね上がることになる（p１１９）

・日銀の国債購入の大半は金融機関から買い付けている、その購入代金は現金で支払わず、日銀の当座預金として預かっている、2012年（５０兆円）から増えて、2023年（５００兆円）となっている、総資産(700兆円）（p１３３）

2024年2月27日読了
2024年4月5日作成

[aya00226さんの感想 · 2024年4月1日]

機関投資家は無責任。上がっているときも下がるときも相場についていくだけ。暴落に加担する。
年金マネーは一番の買い手。年金が整備されているのは先進国だが、高齢化で売り手になる。いまのところ年金売りは脅威ではないが時間の問題。
世界の債務の合計は日本円で4.6京円。
マーケットは限界に近い。

売った現金は証券会社にそのまま置いておく＝保振機構が信託財産として保管する。
生活者から見て無くなったら困る起業の株を買う。

インデックスファンドの割合は日本は70％、アメリカ50％、ヨーロッパ40％。
ＮＩＳＡは損益通算ができない。

現代資本主義の問題点は代理人資本主義（エージェント）＝機関投資家には投資家本来の意識はない。しかも巨額。昔の資本家銀行家は、自分の私財で事業を行っていた。結果責任を負っていた。

株主利益と社会的理想像とのギャップが広がる。相互チェックが働かない。
マーケットに浸かったままではなく、自分の投資リズムを守る。

[charly0101さんの感想 · 2024年2月18日]

暴落が来るから適度に利確しようねって話。長期投資をしている筆者のポジショントーク。再読なし。

著者プロフィール

さわかみホールディングス代表取締役、さわかみ投信創業者。1971 年から 74 年までスイス・キャピタル・インターナショナルにてアナリスト兼ファンドアドバイザー。その後 79 年から 96 年までピクテ・ジャパン代表を務める。96年にさわかみ投資顧問(現さわかみ投信)を設立。販売会社を介さない直販にこだわり、長期投資の志を共にできる顧客を対象に、長期保有型の本格派投信「さわかみファンド」を99年に設定した。同社の投信はこの 1 本のみで、純資産は約 3300 億円、顧客数は 11 万 7000 人を超え、日本における長期投資のパイオニアとして熱い支持を集めている。『10年先を読む長期投資』（朝日新書）『金融の本領』（中央経済社）、『本物の株価上昇の波が来たぞ！』（日経BP社）『2020年に大差がつく長期投資』（産経新聞出版）『大暴落！その時、どう資産を守り、育てるか』『インフレ不可避の世界』『暴落相場とインフレ 本番はこれからだ』（いずれも明日香出版社）など著書多数。

「2023年 『本物の長期投資でいこう！』 で使われていた紹介文から引用しています。」