ジャーナリズムの実践;主体・活動と倫理・教育1(1994~2010) (花田達朗ジャーナリズムコレクション1)

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  • Amazon.co.jp ・本 (440ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784779125294

作品紹介・あらすじ

著作集・第1巻がついに刊行!

第2巻(既刊)で花田が到達した
日本のジャーナリズム再生の道のりの
思想的源流がここにある。

「立ち上がる主体」は日本にいるのか、
日本の記者たちはジャーナリストになれるのか―。
四半世紀の時を超えた花田の怒りを聞け。

解題:大石泰彦氏(青山学院大学法学部教授)、
マーティン・ファクラー氏(ニューヨークタイムス元東京支局長)。

西ドイツに留学中に偶然出くわした
「メディア産業労働組合」の結成は、
花田の下宿先で隠密に交渉された。
花田は、組織を超えて連帯しようとする
西ドイツのジャーナリストたちの躍動を目撃し、
目撃者として、その論理的意味を抽出する論文を書いた。
著作集・第二回配本では、その貴重な論文
「ドイツにおけるメディア産業労働組合の結成とその背景
―対抗公共圏構築の試み」を収録する。


花田達朗コレクション
花田達朗の仕事はジャーナリズム研究という一本の柱を通す
ことができる。
公共圏論、空間論、制度論などの研究に貢献した学徒は、
ジャーナリズムの改善を通じた豊かな市民社会の創造を追求した。
花田の筆は、日本のジャーナリストへの共感と連帯、
そして、怒りと絶望を隠さなかった。
同時にそれは、信頼を失う既成メディアと軌を一にするように、
ジャーナリズム研究を痩せ細らせていった
日本の研究者たちへも向いた。
理論と実践を通じ、ジャーナリズムに自己の宿り場を探し続けた
孤高の社会学者の40年にわたる全仕事。

花田達朗ジャーナリズムコレクション
既刊
第2巻 ジャーナリズムの実践
――主体・活動と倫理・教育2(2011~2017年)

続刊予定
第3巻 ジャーナリズムと公共圏
――市民社会のための理論(’19/2予定)

第4巻 ジャーナリズムの空間
――制度研究へのアプローチ

第5巻 ジャーナリズムの環境条件
――メディアとテクノロジー

第6巻 ジャーナリズムと時評
 
第7巻 事典 補遺・索引

著者プロフィール

はなだ・たつろう HANADA Tatsuro
フリーランス社会科学者。
早稲田大学ジャーナリズム研究所前所長、
早稲田大学名誉教授、東京大学名誉教授。
早稲田大学政治経済学部卒業、
ミュンヘン大学大学院博士課程満期退学。
東京大学大学院情報学環教授、学環長を経て、
2006年から早稲田大学教育・総合科学学術院教授、
2007年より早稲田大学ジャーナリズム教育研究所所長、
2015年より同大学ジャーナリズム研究所所長を務めた。
専門は社会学、メディア研究、ジャーナリズム研究。
ジャーナリスト養成教育も行なってきた。
日本外国特派員協会(FCCJ)の
2017年 Freedom of Press Award,Supporter
of the Free Press(報道の自由推進賞・
フリープレスのサポーター部門)受賞。
主著に
『花田達朗ジャーナリズムコレクション第4巻
 メディアの制度論と空間論 両義性の葛藤』
(彩流社、2021)、
『花田達朗ジャーナリズムコレクション第2巻
 ジャーナリズムの実践 
主体・活動と倫理・教育2(2011~2017年)』
(彩流社、2018)、
『花田達朗ジャーナリズムコレクション第1巻
 ジャーナリズムの実践
主体・活動と倫理・教育1 (1994~2010年)』
(彩流社、2018)、
『花田達朗ジャーナリズムコレクション第3巻
 公共圏 市民社会再定義のために』
(彩流社、2020)、
『公共圏という名の社会空間
-公共圏・メディア・市民社会』(木鐸社、1996)、
『メディアと公共圏のポリティクス』
(東京大学出版会、1999)など。
編著に
『カルチュラル・スタディーズとの対話』
(花田達朗、吉見俊哉、コリン・スパークス 編、
新曜社、1999)、
『社会情報学ハンドブック』
(吉見俊哉・花田達朗 編、東京大学出版会、2004)、
『始動! 調査報道ジャーナリズム
  「会社」メディアよ、さようなら
   彩流社ブックレット 4』
(渡辺 周・ワセダクロニクル 共編著、彩流社、2017)、
『市民とつくる調査報道ジャーナリズム
   広島東洋カープ」をめざすニュース組織
   彩流社ブックレット 5』
(渡辺 周・大矢 英代・ワセダクロニクル
共編著、彩流社、2017)、
『探査ジャーナリズムとNGOとの協働
   彩流社ブックレット 6』
(渡辺 周・野中 章弘・金 敬黙・地 紗弥香・
ワセダクロニクル 共編著、彩流社、2017)など。

「2022年 『テレコム・ポリシーとテクノロジー』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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