軍事研究禁止の原則において象徴的存在である15代東大総長、南原繁は「国の政治に何か重大な変化や転換が起きるときは、その前兆として現れるのが、まず教育と学問への干渉と圧迫である。」と警鐘を鳴らす。
デュアルユース(軍民両用)、対テロ・サイバーなどの安心安全の印象づけに、研究機関や企業は巧みに利用されてはいないか?
日本もアメリカのように科学の研究開発と軍事が「密接に結びついてしまう」国のかたちを選ぶのか?
今こそ『科学は人類の平和と福祉に貢献するもの』という言葉の意味を、市民ひとりひとりが深く考え行動しなければ。
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- 感想投稿日 : 2016年11月1日
- 読了日 : 2016年10月30日
- 本棚登録日 : 2016年9月13日
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