武器輸出と日本企業 (角川新書)

著者 :
  • KADOKAWA (2016年7月10日発売)
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軍事研究禁止の原則において象徴的存在である15代東大総長、南原繁は「国の政治に何か重大な変化や転換が起きるときは、その前兆として現れるのが、まず教育と学問への干渉と圧迫である。」と警鐘を鳴らす。

デュアルユース(軍民両用)、対テロ・サイバーなどの安心安全の印象づけに、研究機関や企業は巧みに利用されてはいないか?
日本もアメリカのように科学の研究開発と軍事が「密接に結びついてしまう」国のかたちを選ぶのか?
今こそ『科学は人類の平和と福祉に貢献するもの』という言葉の意味を、市民ひとりひとりが深く考え行動しなければ。

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感想投稿日 : 2016年11月1日
読了日 : 2016年10月30日
本棚登録日 : 2016年9月13日

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