新潮選書 日本はなぜ貧しい人が多いのか 「意外な事実」の経済学

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  • Amazon.co.jp ・本 (284ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784106036484

感想・レビュー・書評

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  • 発想のキーワード:言論の自由は証拠に基づかなければならない/人々が自らの意志で努力し、リスクを負担するのを制約すれば、高齢社会に向かう日本は、貧しくつまらない国になる/普通の人々にとって重要なのは、一人一人の豊かさであって、日本全体の経済力ではない

  • 正直タイトルと内容は関連しない、副題が正しい内容。

    巷に流布している都合の良い真実。それらは全て誤りである!(帯から)
    の示す通り、一般的に言われている事を統計資料をしっかりと読み込んで判断したらこうなりますよってのを個々丁寧に解説がなされている。

    数字は嘘をつかないが数字を使って嘘はつける。
    この手の本全般に言えることだが、こういう物の見方、手法が大事であって、結論部分を数字の意味を理解しないままうのみにするのは大変危険。
    そういう意味で大変難しい本でした。

  • 【感覚ではなくデータ】
    話が細切れになって、つながりがなく、ストーリーがよくわかりません。
    しかし、データで客観的確認する、すばらしいです。

  • 通説に対してデータから説明した本。
    経済政策によって国の行く末が決まる。
    こうすれば日本は良くなるといった内容が書かれていた、自分には理解できなかったが…

  • 通説の嘘を指摘しているところは面白かったけど、図表が見にくかったのにムカついた。

  • いろんな「定説」に対して、数字をもとに考えてみよう、という趣旨の本。
    ドイツワールドカップで日本が敗退したのは、ストライカーがいないからではなく、守備が悪いからでは?というのは面白かった。たしかに他の国と比べても失点が多くなっていた。
    ストライカー産業の育成はどうすれば良いのかわからないから、インフラ系の投入産業のコストを削減することで、ストライカー産業への良いアシストをするのが大事なのでは?という観点は面白かった。コストは低ければ低いほど色々できるからな。
    生活保護:給付総額はOECD平均の8分の1だが、非扶助人数は10分の1で、一人あたりは高額になっている。より広く薄く配分すべきであって、審査を厳しくすべきではないだろう。
    日本の年金給付額は世界一高く、児童手当は先進国中一番低いというのは、ほんとうにもうクソジジイのクソジジイによる、クソジジイクソババアのための政治だなぁと。。。
    医療費増大というけれど、質が向上するのであればそれは負担が増えるわけでもないだろう、という指摘。ただし、コスト削減のための試みはもっとあってしかるべき。

  • 著者はいろんな世間一般で言われていることは、
    真実ではないと主張する。

    たとえば、
    「高齢化により医療費が増大する。」
    これも増大はするが、GDPが2%づつ成長するので、
    GDP比はむしろ減るので、心配することではない。
    と語っている。

    本当にそうか?
    GDPが伸びても我々国民の収入が増えなければ、
    やっぱり負担が増えるので問題なのではないだろうか?

    全体にわたって、なんかだまされ感が残った本だった。

  • データ、データ、データ。ひたすら仮説、統計データ、検証、考察の論文形式なので工学系には慣れ親しんだ形式だ。紙面の都合か、検証のデータ選択の妥当性の説明が少し不十分かな。

  • 一般にマスコミなどで言われていることが、データと付き合わせてみると、必ずしもそうとは言えない、ということが書かれている本書。「格差は高齢化によるもの。しかし近年は若者の格差もやや大きくなっており、雇用の援助が必要」「増税するなら子ども・若者対策を。高齢者に対する費用は先進国の中でもダントツ」など、なるほどと思える内容だった。一次情報に当たる(そしてそれを読みこなす)ことが必要だと感じた。

  • ベーシックインカムにも言及?

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著者プロフィール

1950年生まれ。東京大学農学部卒業。学習院大学博士(経済学)。経済企画庁国民生活調査課長、海外調査課長、財務省財務総合政策研究所次長、大和総研専務理事チーフエコノミスト、早稲田大学政治経済学術院教授、日本銀行政策委員会審議委員などを経て、現在、名古屋商科大学ビジネススクール教授。著書『昭和恐慌の研究』(共著、東洋経済新報社、日経・経済図書文化賞受賞)、『日本国の原則』(日経ビジネス人文庫、石橋湛山賞受賞)、『若者を見殺しにする日本経済』(ちくま新書)、『ベーシック・インカム』(中公新書)、『デフレと闘う』(中央公論新社)など多数。

「2021年 『コロナ政策の費用対効果』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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