アメリカは日本経済の復活を知っている [Kindle]

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  • 講談社
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感想・レビュー・書評

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  • アベノミクスの素。
    安倍さん少し理解不足か?

  • 331||Ha

  • 教え子でもある日銀白川総裁と日銀の金融緩和への消極性への批判を直接あるいは内外の経済学者や政治家との交流を題材に展開、金融緩和からデフレ脱却、インフレターゲティングそして円安の進め方と必要性を強く解き明かします。

    デフレと円高の理由については次のように説明する。

    『2008年秋のリーマン・ショック以降、国内の金融破綻に対抗するため、英米両国は国債以外の資産も大幅に買い上げる非伝統的な通貨政策を行って、通貨供給を増大させた。そのため英ポンドや米ドルの供給が増え、相対的に品薄になった円が高く評価されるようになった。』

    『日本のデフレと円高は、日本銀行が2006年の量的緩和政策解除以来、一貫してデフレ志向の金融政策を続けた結果だ。』

    そして次のように対策を提示する。

    『円資産が相対的に品薄なため超円高になっているのだから、円資産の供給を増やす。』

    『日本銀行が将来に向けて、これまでのデフレ志向の金融政策を改めること、これをはっきりとしたシグナルで示すことが必要となるのだ。』

    また、デフレとは日本で言及されている「物価水準の下落をともなった景気の低迷」は間違いで「物価水準が下がっている状態」のことを指すとのこと。このあたりの解釈も人によって違うところですね。

    自民党べったりや日本礼讃など、気になるところは多々あれど、これで景気が良くなってくれるのであればとてもありがたい。

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著者プロフィール

浜田宏一(はまだ・こういち)
1936年、東京都に生まれる。第2次~第4次安倍内閣(2012~2020年)官房参与。イェール大学名誉教授。東京大学名誉教授。国際金融論に対するゲーム理論の応用で国際的な注目を浴びる。日本のバブル崩壊後の経済停滞については金融政策の失敗がその大きな要因と主張、日本銀行の金融政策を批判する。
1958年、東京大学法学部卒。1957年、司法試験合格。1960年、同大経済学部卒。1965年、イェール大学にて経済学博士号取得。
1969年、東京大学経済学部助教授。1981年、同学経済学部教授。1986年、イェール大学経済学科教授。2001年から2003年まで、内閣府経済社会総合研究所所長を務める。法と経済学会の初代会長。著書に20万部のベストセラー『アメリカは日本経済の復活を知っている』(講談社)、『経済成長と国際資本移動――資本自由化の経済学』(東洋経済新報社)、『国際金融の政治経済学』(創文社)など。世界の有識者による論考・分析を配信する国際的NPO「プロジェクト・シンジケート」定期寄稿者。


「2021年 『21世紀の経済政策』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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