日本型コーポレートガバナンス: 従業員主権企業の論理と改革

著者 : 伊丹敬之

• 日経BPマーケティング(日本経済新聞出版 (2000年12月1日発売)

作品紹介・あらすじ

従業員を主体とするガバナンスでなければ、日本企業は再び道を誤る!歴史的パースペクティブ、国際比較を踏まえて日本型企業システムの合理性を明らかにし、グローバル資本主義に適応した日本独自のガバナンス像を提示する。

感想・レビュー・書評

[hiddieさんの感想 · 2023年1月14日]

研究の参考文献として読了。従業員主権という感覚が現代では興味深い。

[atukiさんの感想 · 2012年8月5日]

日本企業がとるべき企業統治の仕組みとは？
米国型、独国型とを比較しながら日本で採るべき型を探る。
株主主権を目指す熱は冷めたものの、
今の日本で採られている従業員主権の企業統治方法が、
いい訳では決してない。

日本は日本型の企業統治を。
しかし、誰が経営をチェックするのか？
プリンシパル・エージェント問題の解決に向け
コア従業員を中心としたチェック方法が議論されているものの、
それが実現的なのか？効果的なのか？といった点については、
疑問を持たざるを得ない。

[おちょうさんの感想 · 2012年3月6日]

【書評】
　本書は日本型のあるべきコーポレートガバナンスを検討した書で、日本企業の従業員主権的なあり方が、決して閉鎖的で自己完結的なものではないと主張する。株式会社制度の歴史、日本社会の歴史、資本主義の多様性の観点を検討することで、日本型従業員主権企業の普遍性と合理性を理論的に考察した本である。
　曰く、会社が社会構築物である以上、会社の仕組みや法制度は社会に根付かねばならない。日本がせねばならぬは、ただ欧米の型を導入するで無く、日本の歴史と株式会社制度の本質に根ざした改革であり、本書はそのためのたたき台となることを意図して書かれた意欲作である。　


【まとめ】
　従業員主権という慣行に基づく日本の会社のあり方は「経済合理性」、「制度的有効性」及び「社会的親和性」の観点から正当化出来る。この従業員主権的な考えは、戦中の遺産と戦後財閥改革という「二つの軍政」から制度基盤から発生し、当時の経済状況や時代思潮、更には「所有よりは帰属、財産よりは貢献と関与」という権力の正当化のための社会通念を受けて定着したもので、日本社会の本質に根ざす仕組みである。しかしながら、表面上は会社法の株主主権の建前を受けいれた制度づくりが加速する。日本の従業員主権の特徴は、資本市場の(会社法的な)無色透明なカネの論理の上に、人格的な人の関係を捉えた仕組みでを作り上げたことにある。問題は、この現実と法の建前の使い分けに無理が生じており、乖離の問題や拡大から問題が生じている。株主を論じた会社法だけを云々するではなく、システム全体から仕組みを論じなければ意味は無い。
　バブル期には経営の暴走を招き、80年代以降パフォーマンスの低下という問題があり、更に金融資産のより高い利回りの要求から国際的な摩擦も発生(、今後強まる)する、改革が必要であることは間違いない。日本型コーポレートガバナンスの最大の問題点は、(コア)従業員が経営に関してチェックを可能にするための制度が存在しないことである。よって目指すべき方向は、実体としてのコア従業員主権に適合的なように、①従業員の経営に対する監視を制度付け、②利益配分を要求する株主に従業員主権を侵害しない程度の正当な権利(例えば、議決権なしの優先株などのバリエーション)を提示し、③企業支配的行動を抑え込むことである。…これを受け本書では、『伊丹試案』が展開されていく。


【感想】
　何であれ制度づくりは日本文化やその行動様式にならい、改革は歴史にその起源を教わらねば必ず失敗するという信じる自分だから、本書の主張には多いに賛同出来た。本書は、実体としての行動様式や慣行に(企業経営で長期的に)合理性がることを示し、その方向に(法)制度をもって行こうとする点で正しいアプローチだと感じる。会社の仕組みを社会システムや企業文化などを検討し、日本会社の特徴、問題点が包括的に論じられた良書だと感じる。
　

[自営業者さんの感想 · 2011年9月17日]

コーポレートガバナンスの新しい視点。
但し、本書を読む前にはコーポレートガバナンスの基本的な考え方である「プリンシパル＝エージェント理論」をしっかり理解しておくことが必要。また、できれば契約理論の基礎もあった方が良いかもしれない。

[7ryuさんの感想 · 2011年6月17日]

ざっと読んだだけだが、丁寧に述べられていて好印象。
岩井克人の『会社はだれのものか』をより精緻にしたものといったところか。

[との宮さんの感想 · 2011年4月16日]

・従業員主権・富の分配のルールが明確であれば経営者の暴走は防げるうちの会社のことじゃん！と思うぐらい、うちの体制とよく似ていた。共感。

[おすぎさんの感想 · 2009年8月31日]

机上の空論、といった印象が拭えない。

[あきさんの感想 · 2007年11月11日]

思わず首をたてにふっちゃう。

著者プロフィール

国際大学学長、一橋大学名誉教授
1969年一橋大学大学院商学研究科修士課程修了。72年カーネギーメロン大学経営大学院博士課程修了・PhD。その後一橋大学商学部で教鞭をとり、85年教授。この間スタンフォード大学客員准教授等を務め、東京理科大学大学院イノベーション研究科教授を経て2017年9月より現職。

「2019年 『激動の平成 日経　平成三部作』 で使われていた紹介文から引用しています。」