サブプライム後の新資産運用

著者 :
  • フォレスト出版
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感想 : 75
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  • Amazon.co.jp ・本 (269ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784894513105

感想・レビュー・書評

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  • まぁそれなりに分かりやすくオモシロい本だった。

    当方初心者ですが、分かりやすくて良質な知識を得たような感覚を受けた。

    資産運用をしていく上で、ただ単に何も考えず動くよりは、こういった本で少々の知識を得てから行動することで、少しでもリスクヘッジできてよいのではないかと思う。そういう意味で(100%信じて動くのはどうかと思うが)この本は役に立つのかなと思う。


    たぶんこの手の本は、とりあえず「ふ~ん。。。」という感じで知識を得て、実践するときにもう一度読み直すような使い方をすればいいのだろう。

  • モダンポートフォリオ理論をはじめとする伝統的なファイナンス理論やそれを根拠とした常識が現実の投資において、運用パフォーマンスを阻害する要因になっているというスタンスでかかれている。筆者の経験や私見による今後の経済環境の分析と、それに応じた投資戦略が提起されているが、単なる胡散臭いノウハウ本と一線を画するのは、さまざまな経済指標やデータを根拠にそうした議論が展開されているところである。<br /><br />ただし、本書はおそらくリーマン破綻前の2008年4月から5月くらいに書かれていると推察される。円安の長期トレンドを前提とした外貨投資が、(本書のテーマでもある)サブプライム後の資産運用のポートフォリオの一角として推奨されているが、既に短期中期的な円高傾向となっている中では説得力に乏しいのが残念である。特に、現在の水準での円高は絶対に来ないと言い切っているところが痛いところである。<br /><br />しかしながら、全体としては個人投資家が金融機関の窓口で勧められる投資信託などを鵜呑みにせず、自分の力で何を買うべきかを考えるための指針になるような内容であり、読んでおいて損はない本である。

  • 資産運用の入門書。
    経済の知識が全くない人にも気軽に読める。
    米雇用統計やISM製造業景況指数、物価上昇率、経済成長率といった、
    基本的な用語の説明と、その読み方などがかなり要約されてわかりやすく書いてある。

  • 外貨預金とETFだそうです。

  • まず、もっとも手堅い資産運用として知られる、「国際分散投資による長期資産運用」に
    いくつかの疑問を投げかけます。

    ひとつは金融のグローバル化による分散効果の低下という市場の変化。
    そしてもうひとつは、個人で管理しきれないことと、複利効果による心理的な罠に
    陥りやすいという投資家側の問題。

    そこで著者は外貨預金を勧めます。
    日本経済はこれからも低成長を続け、世界からは遅れをとり続けると予想し、
    さらに日本が破綻するリスクを考えると、資産の一部を外貨に変えることが
    リスク回避になるといいます。

    もっとリスクをとりたい場合、または世界経済が前進しているときは、
    外貨預金に株式をミックスしたポートフォリオを組みます。




  • 日本ではこの10〜20年の間に労働者の賃金が増えていない(世界でも珍しい)、株であればほとんど全ての国の株式が同じような値動きをするようにになった、お勧めは?国内株式?外貨預金?円預金の3つの金融商品でポートフォリオを構成、長期運用の弱点は景気後退期に続けて運用していると資産が大きく目減りしてしまうこと(景気拡大期は良い)、インデックスファンドの方がアクティブ運用型より平均して運用成績が良いというデータあり、国際分散・長期運用・プロの運用云々よりも「正しいタイミング」が重要、変額年金・仕組み預金など複雑な商品はかなり高い確率で顧客が損をするように商品開発されている、バフェット:ほとんど全ての投資家にとって最良の方法は最も手数料が低いインデックスファンドを持つ事、日本の金融市場という小さな枠組みではなく世界の金融市場という大きな枠組みでお金の流れを考えること、株式と債権・株式と商品はトレードオフ→この2つの相関関係を押さえていく、商品は原油(WTI)の値動きを見るだけでも商品相場全体の先行きがある程度予測できる、投資マネーがどんな金融商品へ集中するのかを先読みするためには世界経済が拡大するのか縮小するのか横ばいなのかファンダメンタルズを簡単に押さえ予想できるようにしておく、市場が大きいデリバティブ市場は現物市場に大きな影響を与えている、市場が小さい商品市場は少しの資金流入で大きく動く、世界経済=アメリカ経済の動きを予測→小さな枠組みの日本経済を予測、アメリカの中長期の景気予測:?雇用統計?ISM製造業景況指数、FRBは雇用者数増加幅15万人以上であれば雇用・景気は堅調10万人以下であれば懸念材料との判断、日本の景気:日銀短観(速報性を重視)、経済が良いときは株式を中心に保有し悪い時は株式をまったく持たないこと、国内より海外に景気の力強さがあれば円安→外貨建て金融資産を増やす、金利が上昇するインフレ後半局面では株価は伸び悩む、保有し続けることに拘らない→リスク資産を全て現金化することもあり、運用を休む期間を作ることも必要、日本は最も早く人口減少社会に突入する→遅くとも10年以内には構造的なマイナス成長時代に入る可能性→他国通貨に対して円安になる傾向は決定付けられていると言える、東海地震が起こった場合国家財政が破綻する可能性すらある→国債大暴落、国家破産に対しては外貨を持つ事が最大のリスク回避となる、外貨預金で日本が成長しないリスクを回避しながらも大きなリターンも目指し景気の波を掴まえて国内株式でもおきなリターンを見込む運用法(外貨+株式)、景気後退期に国内株式を減らし外貨預金を増やしてリスクを回避、激動の金融市場を生き抜くためには歴史の他哲学・心理学を学ぶことにより物事を多面的に分析し先を予測できる能力を身につける、日本にインフレが来ない最大の原因は労働者の賃金がまったく伸びていないこと←大企業が国際競争力を保つため人件費の抑制を続けているため、インフレのない日本の投資家が適度なインフレなある国で運用することはそれだけで実質的な利益をもたらしてくれる、資本主義経済の行き着く先は最終的には薄利多売(成熟市場では価格破壊による消耗戦になりやすい)、ある意味日本が世界で最も早く資本主義経済の成熟したカタチを具現している?、ネット銀行で最もオススメはソニー銀行、2000万円以上あればスタンダードチャータード銀行もオススメ、外貨預金では定期期間途中でも外貨が急騰したら利益を確定させることも重要(捉利)、外貨預金の抑えるポイント?金利差?物価上昇率?経済成長率、二国間の通貨の金利差が拡大傾向にある時は金利の高い通貨の方が買われやすく金利差が縮小傾向にある時は金利の低い通貨が買われやすい(流動性が確保されている先進国の通貨でのみ成立する前提)、物価上昇率が高すぎず低すぎず安定しているとその国の通貨は買われやすい(先進国では1.5〜2%くらいが程度か?)、経済成長率は変動率が大きければ大きい程為替相場に与える影響が大きくなる、財政規律がしっかり守られていることにより国家破綻の可能性が低いことは外貨預金にとって大きな魅力(ユーロは有利)、ユーロが基軸通貨としての地位を高めていくにしても今後10年以上はかかる話、将来はユーロとドルの2つの通貨が基軸通貨になっていく?、基軸通貨70%(ユーロ・ドル)・高金利通貨30%(英・豪・NZ)、流動性が低く値動きが荒い通貨は上限を20〜30%にしておく、南アのようにある程度経済成長している国は将来成長率も金利も鈍化していく、外貨のリスク回避はすべての外貨を他の外貨に乗り換えるのも1方法、ネット銀行のMMFは大手証券のMMFより為替手数料も安く金利も高い、外貨預金の為替差益は総合課税されるがMMFの為替差益は非課税、外貨MMFはいつでも解約が可能、株式投資ではSBIと楽天がおすすめ、外貨MMFではマネックス証券はユーロMMFがある、外貨でも複利効果は強いが相場が悪くなった場合にはそのままにしておくと効率が悪い→捉利を狙う、長期投資が必ず正しいわけではない(長くその企業の株式を持っていれば良いという認識は間違い)、日銀胆管が前月比マイナスの時は株価も下げる・前回比プラスなら株価も上がる、上昇トレンドが始まる直前外国人の買い越し額が急増、下降トレンドが始まる直前外国人の売り越し額が急増、「米経済の動向」=「米株式のトレンド」を予測できて始めて「日本株式のトレンド」=「日本株式のトレンド」が予測できる、モーニングスターによると残高100億円以上の国内投資信託(2008.3)を調べるとすべての投信がマイナス運用、欧米の年金基金やオイルマネーは流動性の高い時価総額上位の企業の株式を好んで買う、今後輸出の利益が伸び易い環境へ(円安)、日本の法人税が諸外国と比較して高いことが日本企業の国際競争力の足を引っ張っている、欧米では法人税率を20%台に引き下げる動き、日本は実効税率30%まで引き下げできれば国際競争力の維持が可能、頭と尻尾を狙ってうまくいかず後悔する人は投資には向いていないタイプの人、今後の日本は低成長が続くため促利効果がますます大きくなってくる、上昇トレンド以外では株式を積極的に保有してはいけない、景気拡大期でないときに上昇トレンドに入り相場が上昇する時がある→政府の金融緩和策によるもので金融相場→長続きせずに終わる傾向、景気拡大期と上昇トレンドが重なる時期が想像以上のパフォーマンスを得られる黄金の投資期間、株式投資の促利効果の本質は株価上昇が起こる時に株式投資をしていること、変動率が大きい株式投資では促利効果は大きい、株式は債券・商品などと比較して相場のトレンドが掴みやすい、移民受け入れは説教的な外資誘致とセットで行うことが効果的でそのためにも税制改革が必要、海外に日本への移民学校を作り日本に必要な人材を海外で教育してもらう仕組みつくり、トヨタやソニーのような国際優良企業に移民学校づくりの役割を担ってもらうのが近道、日本近海には世界最大規模のメタンハイドレートが埋蔵されていると推定される、今できる最善策は投資を促進する税制を整備拡大し法人税率を引き下げること、法人税率が高いため企業は製造コストや労働コスト削減に進まざるを得ない→下請けの経営悪化・非正規雇用やパートの急増、法人減税と消費税増税はセットでやるべき、法人減税によってもたらされる余裕資金は労働者の待遇改善へ振り向けるべき、消費税増税は年金の全額税方式を前提に行い将来への不安を解消すべき、健康や仕事に悪影響を与える資産運用は絶対にしてはいけない、外国人の売買情報?東証「月間(週間)の投資主体別売買動向」(金曜日の日経)、外国人の売買同行・米株価・日本の株価は相関関係、アメリカ株式?雇用統計?ISM製造業景況指数、日本の株価は?日銀短観?外国人の売買動向

  • 中原氏の本。2008年。サブプライムローンの問題を予測した氏の著書。今後の資産運用には、外貨預金やETFなどのインデックス投資がよいだろう、と説く。従来までいわれていた国際分散投資は、ここ数年の傾向から見るとまったくリスク分散になっておらず、反対にすべてが下落傾向にあり通説が成立していない。この流れはこれからも変わらないため、分散投資ではなく為替やインデックスが適切らしい。ある程度の資産を持つようになったら、つまり、より大きなリスクを取れるようになったら、株式などに投資するのが賢い投資方法、との文中の主張である。2009年現在、世界的な景気低迷にある。ここでリスクをとるのもひとつの手であるが、一般の人には資産に見合ったリスクのとり方、著者のコンセプトが大いに役に立ちそうである。

  • 経済観がシャープかつ明快。
    これからの資産運用の方法、何を始め、どのように管理すればよいのかを具体的で、個人でもできるやり方として示してくれている。
    問題は運用できる資産がないことか。。
    09-38

  • 経済初心者の自分のバイブルです

  • 国内株、海外株、日本債権、海外債権の4つという
    王道のポートフォリオ分割が効かなくなって来たと言う主張には同意できる。
    グローバル化により、いまや株式市場は連動してしまう。
    中長期的に円安に触れるという主張もそうだろう。
    だが「捉利」というのはどうだろうか。
    それが出来ないから皆運用で苦労している訳だし。
    ということで、一部主張は勉強になりましたが、他は後付の理論も多いかな。

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著者プロフィール

1970年生まれ。慶應義塾大学卒業後、金融機関や官公庁を経て、現在は経営・金融のコンサルティング会社「アセットベストパートナーズ株式会社」の経営アドバイザー・経済アナリストとして活動。大手企業・金融機関、地方公共団体等への助言・提案を行う傍ら、執筆・セミナーなどで経営教育・経済教育の普及に務めている。「総合科学研究機構」の特任研究員も兼ねる。実質賃金、実質成長率など、名目数値よりも実体経済に近い数値推移で市場を把握する。著書に『AI×人口減少』(東洋経済新報社)、『日本の国難』(講談社現代新書)など。

「2021年 『マンガでわかる その後の日本の国難 稼ぐ力の高め方』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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