2030年 世界はこう変わる アメリカ情報機関が分析した「17年後の未来」

著者 :
制作 : 米国国家情報会議 
  • 講談社
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  • Amazon.co.jp ・本 (202ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784062183765

感想・レビュー・書評

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  • 新着図書コーナー展示は、2週間です。通常の配架場所は、3階開架 請求記号:304//N57

  • とにかく中国とインドが世界を牽引するらしい。ただあくまで現状をそのまま拡大するとな話で、新たな発明とかいわゆる一発みたいなんが入ってなくてつまらない。誰も予想できない未来。未来なんか予測されてたまるかと思った。

  • 未来予想。。これは投資を行っている人にとっては大切な問題です。。この本は分かり易く書かれていますのでお薦めです!!

  • 2015.11.26

  • 本著は米国大統領が就任する際に渡される中長期的に考慮すべき事項、シナリオをコンパクトに整理したもの。
    米国国家情報会議という公式な諮問機関が作成している。
    冒頭に立花隆が本著の読み方を紹介しているが、この部分が最も大切なところかもしれない。本著の意義を理解することも含めて。
    世の中の動きがある意味でここに整理されたことをベースに論じられ、決定されるている、と判断しても過言ではないかもしれない。

    本著は2012年に出版されているが、同じ時期に出された英エコノミストの『2050年の世界』と併せて読み比べると、より理解が深まる。
    2016年大統領選後に出版が予定される次版も待ち遠しい。

    以下は幾つかの気付き。

    ・今後、アジアが世界を牽引していき、特に中国とインドの成長について触れているところはエコノミストの判断と重なる部分。この確実性は極めて高いといえる。
    ただ、インドとパキスタン、インドと中国間の政治的、宗教的な対立のリスクをどのように織り込むのかが難しいところ。

    ・発展途上国で中間所得者層が拡大することは間違いない。この結果、経済は活性化するというプラス面がある一方、消費の拡大が資源不足に繋がること、中間層の発言力向上が政治的な不安をひき起こす可能性があること等、マイナス面も考慮する必要がある。

    ・日本が世界的にも未曾有の高齢化社会を迎え、国力が低下していくと予測されている点は、エコノミストと同様。
    十分に対策が打てていない、考えられていない、ことの裏返しなのかもしれない。

    ・温暖化により特に懸念されるのことが氷河の消失。
    例えば、アンデス山脈地域の国々では、長い乾期の間、氷河から溶け出す水が川の流れとなり、数千万人の生活を支えている。
    ヒマラヤ山脈も同様。
    水資源に関する紛争が懸念されている。

    ・米国が『世界の警察官』としての役割が果たせなくなる可能性が高く、それに代わる枠組みを考えていく必要がある。米国のGDPに占める軍事費の比率も低下トレンドになる。(アフガン、イラク戦争時7%台から現状5%程度へ低下)

    ・今後の世界を大きく左右するのは、『情報技術』、『機械化と生産技術』、『資源管理技術』、『医療技術』。
    『資源管理技術』の中で鍵になる分野は、『遺伝子組み換え食物』、『精密農業』、『水管理』。

    ・米国経済の不安要素。
    ①医療保険
    ②中等教育の水準低下
    ③所得分配の不均衡(格差拡大)

    ・オルターナティブ・ワールドということで四つのシナリオで将来を予測している。
    『欧米没落型』、『米中協調型』、『格差支配型』、『非政府主導型』
    この中で最も楽観的と評価されつつも、世界経済に最も良好な影響を与えるのが『米中協調型』。
    米国の現在の対中国の政策を見ていても、民主化政策等で厳しいスタンスであることは不変であるものの、政治、経済共にしたたかな関係が続いているのは、このような分析も背景にあるからだろうか。

  • 図書館で借りた。米国国家情報会議が2012年に発表した内容で、中国がアメリカを完全に追い越すのは2040年頃。2030年の日本の中心年齢は52歳になり更に高齢化が拍車。今後の発展国はインド、ブラジル。中国は今が最高潮だが徐々に衰退。一人っ子政策などのツケが出てくるのだろう。アメリカは世界の警察でいられるか予測は分かれていた。SNSは発展続けるが個人のプライバシーは無くなり守秘は諦める風潮が出る予測だが、SNSを止める選択を取る人も大勢出るだろうと私は予測しておこう。

  • 15年先の想定を様々な角度から行ったもの。アメリカの視点がわかり、勉強になる。
    ただ自分の知識レベルが低いので、ふーん、で終わってしまった感はある。

  • アメリカ情報機関が分析した17年後の未来である。メガトレンドとして1.個人の力の拡大(極端な貧困層の減少による)2.権力の拡散(先進国の衰退と覇権国家ゼロ時代)3.人口構成の変化(高齢化の進展と中国・インドの拡大に移民増加と都市化する世界)4.食料・水・エネルギー問題の連鎖(食料と水の不足。エネルギー不足はシェールのおかげで懸念後退)が有る。そして世界を変える要素として、経済問題(主要先進国で財政悪化が止まらず、対GDPで負債が減少しているのは米・豪・韓の3カ国。最も不安なのは日本)紛争(米中の衝突やイスラム圏との紛争)と米国の地位の変化などをあげている。そして、2030年のシナリオとして、1.欧米没落(先進諸国が力を失い、世界が混乱期に移行。最も悲観的)2.米中協調(第三国で勃発した地域紛争への介入を機に米中の協力体制が確立し世界経済全体が押し上げられる。最も楽観的)3.格差支配(経済格差が世界中に広がり、EUは分裂)4.非政府主導(ITの進歩等により、政府以外の機関や人材が世界を牽引する)の4つがあげられている。このようにさほど驚くことは書かれていないが重要な事ではある。

  • 4つのメガトレンドと4つのシナリオ。
    どれも現状のトレンドを将来へ引っ張っただけだが、一つ一つの背後にはおそらく相当の分析が実行されているということがうかがい知れる。何よりカバーの端っこに書かれている訳者?の言葉が良い。

    -本書を一読すれば明らかですが(略)1995年に国家としての繁栄期を終えた日本は「世界一の高齢者大国」として、経済は縮小の一途をたどることになります。つまり、日本は国家としてのグランドデザインを大きく変える必要があります。にもかかわらず、2012年の衆院選で、その点についてきちんと主張を行い、国民に議論を呼びかけた政党は皆無でした。(略)この国で生きていく私たちの子供や孫が将来より良い暮らしを送ることができるためにも、私たちはもっと真剣にこの国の未来について、「この国をどのような形にしていくのか」について話し合う必要があるのではないでしょうか

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著者プロフィール

翻訳家、ジャーナリスト。
訳書に『ハーバード実践講座 内面から勝つ交渉術』『2030年 世界はこう変わる アメリカ情報機関が分析した「17年後の未来」』『Steve Jobs Special ジョブズと11人の証言』(ともに講談社)がある。

「2015年 『繊細な女性のための 大胆な働き方 男社会でのびやかに成功する10のヒント』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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