老いる家 崩れる街 住宅過剰社会の末路 (講談社現代新書)

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  • 講談社
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  • Amazon.co.jp ・本 (224ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784062883979

感想・レビュー・書評

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  •  都内に住んでいると分からないが、地方都市では車が無いと生活できない。
     では公共交通機関はないのかというと、大体のところはバスが走っている。
     しかしながら、たいてい誰も乗っていない。
     公共交通機関が撤退していったとき、車があるから大丈夫だといつまで言っていられるのか。

     本書は住宅過剰社会の末路というサブタイトルが付いている。
     少子高齢化で人口減少の未来は確定しているのに、住宅の新規着工件数が増えている。
     これは、ホント酷い話だと思う。
     特に、相続税圧縮の話に乗ってサブリースで田舎の畑にアパート建てちゃうっていう話は。
     駅からも、市街地からも遠い田舎に次々に着工するアパート群。
     いったい、誰が住むんだよって。

     都内タワーマンションとか、それにオリンピックで施設も税金投入していろいろ作るけどさ。
     それを10年、20年、ずっと先に果たしてそれレガシー(遺産)って言えるの?負債じゃなくて。
     
     水道も、道路も、公共交通機関も、インフラ崩壊が現実味を帯びているのに、近視眼的利己的な開発に待ったをかけなくていいのか。
     都市計画には長期的視野と、行動できる決断力を持った人材が必要だ。

  • 「空き家問題」を耳にする機会は既に多くなっていて、ネットで検索すればその概要はすぐにヒットするようになってきた。
    この本はネットでよく目にしてモヤモヤ何か不安な都市部の集合住宅の老朽化やタワマンに関わるもの、郊外のベッドタウンの空き家問題をまとめて頭にすることができる。
    加えて、都市計画の規制緩和についても踏み込まれていて、問題が複雑にからまりあっていて簡単に解決できないことがよくわかる内容だった。
    最後の方策については、世間の意識を高める、対応策を構築する、という具体案がはっきりしないまとめ方だったのが少し残念だったが、それだけ問題が複雑だということだと思う。一つ一つに言及すると、それだけで一冊ずつになりそうな…

  • まず、タワマンは買うな(古くなったときどうする、合意形成がまず不可能)。あと、空き家が増えていくのに、なぜこれまで宅地ではなかった場所に新築の家がどんどん建つのか、の理由を分かりやすく解説。日本人の新築びいきだけじゃなくて、制度的にその方が断然ラクになっている現状がある、と。

  • この辺でもどんどん家が建ってていったい誰が住むんだろうと思うし、都会の真ん中の高層マンションとかも怖いなぁと思って見ていた。
    はっきり、なぜ怖いのか、が書いてある。

  • 既に世帯数以上の住宅があるのに、基盤が十分に整っていない区域でも新築住宅が作り続けられる。活断層の真上でも住宅建築を禁止できない。人口減少社会で、住宅だけでなく街のインフラも維持・更新が必要なことを意識せよ。将来世代にツケを残すな。

    規制緩和をあっというまに営業にしてしまう情報の速さ。クルマや健脚といった住むためのパワーも、一世代だけの住宅だとだんだんと失われていくのに。

  • 出典が出ているのがありがたい。私的そのものはそれほど新しくもないけれど。団地の建て替え話とか見ている人を探していこう。

  • 不動産は負動産とか、かなりしみじみと身につまされるワードが山盛り。
    人口の奪い合いにならない地域活性化が求められているのですねぇ。

    ーーーーーここから2022年の感想ーーーーー
    5年経って全く新鮮な気持ちで再読した。家を買うという選択肢に常々躊躇いを覚えていたのはこの本を読んだからだったのかもしれない。読んだこと自体を忘れていたのにはびっくり…

  • 近所にも、空き家が以前より確実に増えているのに、なぜ貸し出しにならないのか...。

    地方都市ですが、なぜ近隣には高層マンションが、次々と建つのか...。

    そして出身の過疎地域へ帰省のたびに感じる、年々荒廃していく印象と、新たな道の駅などで、人の流れが生まれ、試行錯誤の自治体の奮闘ぶり...。

    いろんな事を考えさせられました。
    他の本の言葉になりますが「計画的に縮む」ことを、行政が主導で、少し強制的に行う必要があるのではないか、と感じます。

    今後、水道網や送電、道路等、公共インフラの更新・維持に、莫大な時間と金額、労働力が必要になるのは目に見えていて、子どもたちの代に、莫大な負債を残すように感じます。

    そこまでして、本当にその場所で暮らす必要があるのか、新たに住宅を建設して良いのか...。

    最終章、7つの方策にまとまっています。

    昨日のニュースで、所有者不明の不動産(土地)について、新たに有識者会議で検討され、来年度には方向性...とのこと。

    人口減社会へ向けて、国も自治体も主導となり、上手くまとまり感のある街づくりに誘導しながら、計画的に縮む方向への誘導、今後も注目していきたいです。

  • 都市計画・スプロール現象の話。住宅を無法図に建てると街を維持できなくなるよという内容。住宅の量、質、立地について問題点をまとめている。最終章には改善策も述べられていて問題だけを提起している本でない点が素晴らしい。

  • なんだか読んでいて情けなくなった。
    窓からは、高層マンションばかりがみえるからである。
    このマンションの50年後は如何に?????
    限界マンションになることだけは避けてほしい。

    <内容>
    1968年に都市計画法があったはずなのに、1973年以降も市場原理に任せたまま無秩序に拡がる街、開発、建物。
    住宅建設業界はマグロ業界と言われるそうだ。(建物を作り続けないと収益が確保しにくいから)
    新築住宅が居住地としての基盤が十分に整っていない地域でも、未だに野放図に作り続けられ、居住地の拡大が止まらない。そのために公共道路、ゴミ収集、学校など、多額の税金が新しくつぎ込まれている。どこもかしこも財政難だというのに。無秩序に農地を潰しながら拡がっている。
    2013年に賃貸アパートは4部屋にⅠ部屋は空き家だという現状なのにである。

    1棟で500世帯を超えると、駅の拡張、駐輪場の整備、交通インフラ整備、小学校の建築など必要となる。高層マンションは管理不能となるリスクも高く、老いた分譲マンションは限界マンションとなる。無責任な住宅建築には????である。

    超高層マンションの市街地再開発事業に対しての補助金はⅠ地区に対して70億~90億からであるが、この補助金を一世代で使いきるのはどうなのか?これだけの補助金を出すのであれば、公共マンションであるべきで、管理不能となる可能性の高い分譲体系にも疑問を感じる。

    2021年には築35年以上のマンションが235万戸となる。
    老いた分譲マンションは単に居住者の老いだけじゃなく、亡くなった後の相続問題によっては(相続放棄)管理不能となる。住宅の終末期への対応を早急に構築する。解体、除去、支援、住宅メンテナンス保険など、対応を急がないと大変なことになる。

    先を見越した都市計画や住宅政策、誰が考えてくれるのか??
    間違った規制緩和は止めてほしい。

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著者プロフィール

兵庫県生まれ。1996年、大阪大学大学院環境工学専攻修士課程修了後、ゼネコンにて開発計画業務等に従事。その後、東京大学大学院都市工学専攻博士課程に入学、2002年、博士号(工学)取得。東京大学先端科学技術研究センター特任助手、同大学大学院都市工学専攻非常勤講師を経て、2007年より東洋大学理工学部建築学科准教授。2015年より同教授。共著に『白熱講義 これからの日本に都市計画は必要ですか』(学芸出版社)、『都市計画とまちづくりがわかる本』(彰国社)がある。

「2016年 『老いる家 崩れる街 住宅過剰社会の末路』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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