誰がアパレルを殺すのか

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  • Amazon.co.jp ・本 (252ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784822236915

感想・レビュー・書評

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  • アパレル業界の不振、消費者はもうだまされない。

    すごい割引率の服は誰が定価で買うのだろうか。
    真夏に秋物が並んで、売れるのだろうか・・・
    ファストファッションはどういう需要にこたえて人気が出たのか。
    いくつか思っていた疑問も出てきて、いち消費者として勉強になった。

    インタビューを実施した相手の面々もすごい。

    今後日本製の回帰に期待する。

    既製品や洋服の種類が減っていく傾向になるとしたら、少し難しく、つまらなくなる方向になる気もするが、きっとそれにも素晴らしい答えのビジネスが出てくるだろう。

  • 古い日本の企業体質が未だに永らえていると思うとゾゾっとする。でも新しい風に期待。武者震いにゾゾっとした。

     ロスについて重要な知見を得た。やはりロスは無駄だし高くつく。そうやってロスの部分のコストも値段に計上しているから服の値段は高い。ロスを減らす努力をしない企業は消費者に誠意を見せていない。これ大事だなー。これを解決するのがITなんだなぁ。

     ロスカット、これが先進国の投資フロンティアになるかな。
     ただリストラするじゃない。本当に不要なものをテクノロジーで合理的に削減していく世の中に。

     ロスが多いと言えば食品だよなぁ。まぁそうするにはホクトのキノコみたいな工場野菜とかになるが、食品製造はロス管理できるよなぁ。でも食品は単価が安いからだめか…なんだろ?


     そういうところに投資したいなー。

  • この一冊で、今のアパレル業界の状況、課題、そして展望がわかるほど、要素が詰まっている。

  • 2018年7月8日に紹介されました!

  • ざっくりと、業界の問題と可能性を感じ取れた。
    インターネットが中抜きを得意とするので、これからも是非躍進してほしいと痛切に思う。

  • アパレル業界の地盤沈下について表現が辛辣だと感じたが、成長している新興勢力の紹介など読み応えのある内容だった。

  • ITによりシェアリングエコノミーが加速しつつある今日。それでも物を作るなら、求められている物がなにかを正確に読み取りデザインし、かかるコストが適正であることをオープンにしていかないと、買い手はつかない。生産過程や利益の使途を公開している米・エバーレーン社と、売って買い取るまでITで管理している日本のスタートトゥデイ社が特に印象に残った。

  • 個人的にファッションに目覚めた70年代の初頭から90年代終盤までがアパレルが生きてこれた時代だったのだな、というのが実感。
    それを時代背景や産業構造や業界慣習などから俯瞰した本。
    自分的にはユニクロのブラックさはアパレル業界では普通なんだな、と認識できたこと。
    もう今更着るモノなんかどーでもイイじゃん、と言う年齢なんだけど、世の中も不景気だと着るモノどころじゃないというか、昔に比べて、「そこ」に価値は無いから、という意識が定着した。
    何着たってモテる奴はモテるし、その逆も真。当落線上が一番多いとはいうモノの、だったら肉体改造やダイエットや鬘や何だったら整形の方が費用対効果も高い。
    それにしても70年代から80年代にかけての様々なファッションの流行って何だったんだろうと思いながら武道館や科学技術館でのバーゲンに並んだのが懐かしい。
    真面目な感想としては、成功体験のある業界、売る立場が異様に強い業界は新たな試みが出来にくく、最後はユーザーからそっぽを向かれて自滅する。
    家電とかPCなんかもそうだったけど、車なんかもその傾向が見えてきている。
    シェアリングエコノミーに活路を見出そうとしているけど全体の需要は減るんじゃないかと思うんだけど、どうだろう。

  • 日本のアパレル業界がなぜこんなにも衰退してしまったのか、その真因に切り込んでいます。
    本書の題材こそアパレルですが、内包する問題の多くは多かれ少なかれ他の産業にも共通していると言えます。
    何より一番の問題は、「衰退に向かっているのにそれに気付かない」あるいは「気付いているけど見て見ぬふりをしている」ことではないでしょうか。

    ただ、後半部分でIT等の活用により活路を見出しているアパレル企業の事例紹介があるように、新しい風が吹きつつあることもまた事実です。現状を正しく認識し、その上で将来に向けてやるべきことを考えることの重要さに気付かせてくれます。

  • 物が安く買えるのは消費者にとって有り難いことだが、何にでも適正な価格、適正な量というものはあるはずである。
    企業の努力も必要であろうけれど、消費者も安いから買うどんどん買ってどんどん捨てるというのではなく、考えて選択していかないと、先々自らの首を締めることになるのを避けられない。

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著者プロフィール

日本経済新聞記者
1981年生まれ。早稲田大学政治経済学部卒業。2005年日本経済新聞社に入社し、
大阪経済部でアパレル・スポーツ用品業界などを取材。
2009年に東京に異動し、経済部で金融機関や日本郵政などを担当。
2015年、日経BPに出向し、『日経ビジネス』記者。
2016年秋からアパレル業界を中心に取材。
2018年より日本経済新聞経済部で国土交通省、経済産業省を担当。

「2020年 『誰がアパレルを殺すのか』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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