日本人のためのピケティ入門: 60分でわかる『21世紀の資本』のポイント

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  • 東洋経済新報社
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  • Amazon.co.jp ・本 (77ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784492444146

感想・レビュー・書評

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  • む、むずかしい… いや、タイトルが『入門』ですし、きっと書いてあること自体は初心者向けなんでしょうけど…むずかしかった… 決して鵜呑みにはしませんが、なんとなくわかるところもありました。 「教育とテクノロジーの競争で賃金が決まる」 これはなるほど!と思いました。 (よく言われていることのようですが…) こういった何か分厚く堅苦しいイメージのある本を解説するような本はたくさんありますが、やっぱり原書を読むのが一番なんだろうなと思います。 その足がかりに…なってくれー!!


  • トマピケティの本を読もうと思っていてその分厚さから手付かず。まずは中身を咀嚼したかったのでこの本はピッタリですね。
    本質的な部分がどんなところにあるのか?が理解できました。

  • 日本人のためのピケティ入門: 60分でわかる『21世紀の資本』のポイント 単行本 – 2014/12/12

    資本主義では過去200年間、格差が拡大し、今後も不平等が拡大する
    2015年10月26日記述
    池田信夫氏による著作。

    ピケティによると2つの世界大戦後に平等になったというのは資本主義のおかげでは無いのだという。
    グローバルな資本課税が必要であると。
    (だたこれは実現が難しい)

    NHKでもパリ白熱教室と題して21世紀の資本、ピケティの主張を紹介していた。
    内容的にはNHKで紹介、解説していた通りである。
    ピケティも来日の際にもっと若者に有利な税制にする。
    これは富裕層の資産に、もっと高い税金をかけて、
    その税収を、若い人たちの子育て支援などにまわすといった提言をしていた。
    世代間格差などを考えれば当たり前の主張である。
    それをいかに迅速に行うかが日本の今後を左右するだろう。

    個人的に驚いたのはP69にある教育が格差を拡大するという項目で教育経済学の分野ではっきりしているのは、世代間の所得の相関が最小なのが北欧で、最大がアメリカだという事実。
    原因のひとつはアメリカのエリート大学の学費が極端に高いこと。(1990年以降)
    エリート大学に入るには親の社会的地位や大学への寄付などが勘案される。
    アメリカが能力主義の社会だというのは、もはや建前にすぎない。
    下位50%の低所得層の子供が大学に進学する比率は1970年以降10~20%。
    上位4分の1の階層の子供の進学率は40%から80%に倍増。
    つまりアメリカは親の所得で、子供の学歴はほぼ予測出来るようになった。

    本書を読むとトマ・ピケティの主張することがすぐに分かる。
    また日本ではどうなのかという点もきちんと解説しているのが良い。
    21世紀の資本や「国家は破産する」のような分厚い本を読む時間は現代人はなかなか無いだろう。
    どうしても池上彰氏のような解説が必要になる。
    本というのは体裁を整える為に不必要にページが厚くなる傾向がある。
    徹底的に無駄を省き薄い本にしたという点も評価出来る点だ。

    トマ・ピケティの21世紀の資本の訳本が出版される同時タイミングに出た。
    欧米の話題になった書籍(かつ分厚い本)の訳本が出る際にはこういった解説本を同時に出せるかどうかが重要であることを示した。

  • ・資本収益率>経済成長率となり、資本家と労働者の格差が拡大するのが現在の金融資本主義、つまり配当や賃料の利回りが、所得の伸び率を上回っている
    ・理論的な裏付けはないが、相続効果とタックスヘイブン効果が格差の拡大再生産に繋がっている
    ・グローバルに所得課税を行い、所得隠しが出来ないように世界の金融情報を共有するのが格差縮小の方法
    ・マルクスのように私的所有権をなくすのではなく、もっとマイルドに、格差是正の為のグローバル課税を標榜している

  • 経済学の初歩的な知識があった方が分かりやすいのかも。意外と難しかった。ただ、「長期的にみると、教育投資が賃金格差を減らす最善の手段」との箇所に納得。教育が行き渡っていなければ、一部の経済的に専門教育が受けられる人に職業が偏っていくことになる。教育は大事。それなのに、日本の財務大臣はひどいことを言う。

  • ・ピケティのr>g(資本主義の根本的矛盾)は、経験則であり必然性の論証がされていないというのは新たな発見だった。株式で考えていたので、当たり前のことかと考えてしまっていた。

    読了日:2021/05/7

  • トマスピケティの21世紀の資本の解説本。

    60分で分からせるために、非常に内容が薄いのだが、それでも直近は経済成長による賃金上昇よりも資産価値の向上のほうが大きく、資産の多い富裕層がより豊かになるという主要論点が理解できた。

    特に、アメリカにおける所得税の累進課税が最高でも30%程度になったことから、アメリカ企業の役員の年収に歯止めが掛からなくなり、またそうであるにも関わらず多くの先進国における資本が減少しているということから、タックスヘイブンへの資金流入が明らかになり、従って国際的な累進課税の富裕税の必要であるという主張も理解できた。

  • 原著を読むべきとはわかりつつ、解説本に手を出してしまった。
    金持ち父さん、貧乏父さんで訴えられていたように、資本(株)を持つものは雪だるま式に豊かになるということが、過去の統計から導き出されているということと、タックスヘイブンのせいで、対外純資産がマイナスになってしまっているという事実からグローバル課税をすべきという議論は興味深い。

    また、新自由主義が敗戦国やフランスなどの復興により、アメリカ、イギリスの国際経済力が相対的に低下した結果であるという指摘はおもしろい。
    日本の地盤沈下も、日本どうこうというより、新興国、アジアが伸びていることによる相対的な沈下なのだという点も考えると、相似形を成しているように思われる。

    原著は、いったん大丈夫かなと思いました。そこまで興味のあるテーマではなかった。

  • ・結論 資本主義では格差は広がり続ける
    r 資本収益率 〉 g 国民所得の成長率
    →データ取得した140年中90年の傾向、50年は平等
    →資本収益率は主に不動産と考えるのが妥当。そうしないと日本では r=g となる


    ・格差が異なる理由
    米国は富裕層との差、日本は正社員と非正規社員(正社員の六割)の差
    ・テクノロジーによる単純作業の削減で、格差拡大。テクノロジーを使える労働者を増加させるための教育の差で更に拡大。

  • ピケティが言ったことは資本主義は格差を拡大しているということ。
    それを防ぐために国際的な累進課税と金融情報の共有
    日本は会社の貯蓄が多く、会社員に分配されていない
    タックスヘイブンが問題
    生産拠点が海外に出て行くことにより、輸出の減少が問題

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著者プロフィール

1953年生まれ。東京大学経済学部卒業後、日本放送協会(NHK)に入局。報道番組「クローズアップ現代」などを手掛ける。NHK退職後、博士(学術)取得。経済産業研究所上席研究員などをへて現在、アゴラ研究所代表取締役所長。著書に『イノベーションとは何か』(東洋経済新報社)、『「空気」の構造』(白水社)、『「日本史」の終わり』(與那覇潤氏との共著、PHP研究所)、『戦後リベラルの終焉』(PHP研究所)他。

「2022年 『長い江戸時代のおわり』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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