日本人がグローバル資本主義を生き抜くための経済学入門 もう代案はありません

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  • ダイヤモンド社
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  • Amazon.co.jp ・本 (240ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784478017159

感想・レビュー・書評

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  • 少しだけ難しい印象を受けた。

    やはり、勉強をしていがなければいけないなと感じた

  • ちょっとわかりにくいし、(仕方ないことかもしれないが)著者の断定的な物言いに疑問を抱いた。日本お裏的なところに関しての記述がアタのは興味深かった。
    最終的な結論として、日本の高所得者への重い税率を批判し、才能のある人がより金を持ち、そう行った人が日本に集まり、発展していける土壌を作ることが必要という意見が述べられている。が、どうしてもそれではさらに格差が生まれるだけではないのか、という疑問が残る。弱者に対しては限定的に彼らを守る施策を実施すべき的なことが述べられていたが、上述した税率問題に比べ、その具体的な対策や根拠が述べられておらず、とりあえず補うために言ったに過ぎない印象を受けた。著者の反対となる意見を提示し、それがなぜダメなのか説明するなど、もっと反論となる根拠を示してほしかった。お金持ちの保護的意見にしか感じない。

  • 式が出てくるとわからなくなることが多々。ただ、非常に楽しく読めた 競争を作り出すこと 自由化 グローバル

  • 古本屋へ

  • なかなか面白かった

  • 「金融日記」の藤沢氏の著書。経済学の入門的な内容から直近の日本の問題までわかりやすく説明されている。目新しい内容はない(マスコミのニュースしか見ない人には目新しいかも)が著者独特の毒舌ぶりが心地良い。好き嫌い別れるのでしょうが。

  • 経済について、非常にわかりやすく勉強になりました。代替案では、それを実行するためには具体的にどのようにするかが書かれていたらもっと良かったと思います。

  • 経済学の基本的教科書です。グローバリゼーション華やかなりし頃の本なのですが、グローバリゼーションは自然現象という主張は印象的。

  • ★市場が失敗する4つのケース
    1.規模の経済と独占企業
    2.外部不経済
    3.公共財の提供
    4.情報の非対称性
    この4つ以外のすべては自由な市場による競争にすべきと説く。
    所得税、法人税、消費税を10%フラットにする、年金の清算廃止、解雇自由化、農業自由化、道州制導入、教育バウチャー制度導入などドラスチックな政策提言が展開される。

  • ブロガーである藤沢氏が現在のグローバル経済で何が起こっているかを解説している。

    中央銀行の役割や、なぜ世界中の通貨が連動して価値が上がったり下がったりするのか、がわかりやすく解説されている。そして、最後には藤沢氏なりの今後の日本がとるべき政策について論じられている。

    頑張った人が報われるための規制緩和(法人税の引き下げ、関税ゼロ)、と、稼いでいる人、稼いでいない人も含めた平等な税の徴収(消費税の増税)等をすることによって、市場に徹底的に競争の原理を持ち込もう、というもの。国力の源泉は教育なのだから、今のような一度取ったら首にならない教員免許制度はやめ、競争原理を学校教育に持ち込もう、というのはとてもおもしろいと思った。

  • ストーリー
    政府か市場か、などという陳腐な議論は世界ではとっくの昔に終わっています!

    日本人が世界で生き残るために、何を学び、何をすべきか?
    外資系金融機関で活躍する著者が本当に役立つ経済学のエッセンスを教えます。

    ユーロ危機、中国のバブル、アメリカ国債問題、デフレ経済…
    すべてがつながり理解できる、これまでにない経済の入門書。

  • 分かりやすいのと、突っ込んだ切り口が興味を引く本で楽しく学べた。

  • 外資系企業でトレーディングなどを行い、科学者としての顔もある著者が経済学の実践的な内容と提言を書いた一冊。

    2011年に出版された本書は現在でも変わることない様々な国の施策について提言がされており、非常に刺激的でした。
    ただ経済学の基本的な知識についても科学者の見地から数式なども用いて解説されており勉強になりました。

    最後の第5章での提言は解雇自由化や道州制や教育バウチャー制度など実現するには困難なものも含まれていますが、戦後約70年を経過した日本で著者の提言されていることは希望ある未来に向けてのひとつの考えだと本書を読んで感じました。

  • 難しいけどわかりやすーい

  • 年金ってどうなるんだろ、、。

  • 第一章
    法学徒として裁判所批判的な内容が多く興味深かった。整理解雇の4要件が判例であり、正社員を守ると同時に非正規社員を切ることをある意味推進しているとの見方。また村上ファンドの利益市場主義を否定した東京地裁は日本で資本主義が通用しないといっているようなもの。インサイダーに関して法的な取り組みの余地があるのかも。
    第二章
    政治学で学んだ市場の失敗が出てきて学問がつながったことに喜びを感じた。あとばぶるって要するにgreater fool theoryとのこと。
    特に関心を持てたのは日本の教育に関する記述。教育バウチャーを導入するべきとのこと。そして大学の民営化。私も日本の教育について思うところがあるので、参考になった。

  • 時事ネタを理解するためのベースとして、経済学を理解するためにはちょうどよい本。そうした解説と合わせて「成功した人に報いる税制」と「徹底した規制緩和」が日本の経済成長に繋がると一貫して主張している。

    すんなり腹落ちしない内容はあるものの、総じて賛成。ただ、上記が成長に繋がることは頭では理解していても、バブル崩壊後に先送りの政策しか実施できていないのが現実。政治家や官僚が理解していない訳ではなく、分かっていてもやらないという状況と思われ、それをどう実現するかが肝のはずで、その点ではやっぱり評論家。

    以下、備忘録として残して置きたいポイント。

    ①経済学は国民を豊かにするための最適な資源配分を考える学問。

    ②失業は社会が豊かになるために必要なプロセス。技術革新→生産性向上→余剰人員発生⇒他の産業にて就業→GDPアップ(⇒の部分が必ず繋がる?長期的かつ個人にフォーカスしなければマクロ的にはそうかも…)。

    ③GDP=民間投資+民間投資+政府支出+輸出-輸入

    ④実質GDP=名目GDP÷GDPデフレーター(ある時点を基準とした物価指数)

    ⑤信用創造:銀行の貸出によって民間企業や個人が自由に使えるお金が増殖(銀行が企業や個人に貸出→回り回ってどこかの銀行に預金として預けられる→その銀行が改めて貸出…(数式省略))
    ただし現金性向が高い(金利)が低いと信用乗数が低くてあまり効果なし。

    と書いてきたが、細かな理論は割愛。経済学部出身としてはちゃんと理解していないとね。内容とその通りに行かない背景をセットで。

  • 目新しさなし

  • 2015/08/08

  • 「グローバル化」などと言われて分かっているようで分かっていなかった自分のような人間には大変学ぶことが多かった。現代の日本を取り巻く諸問題(景気・雇用・税金など)について、分かりやすく解説してくれた。

    グローバル資本主義の本質は、国境を越えた自由競争にある。その競争の中から日本だけが部外者でいることは不可能である。その競争で生き残るためには、様々な規制や政府による不要な制限、既得権益を守るような法律をなくし、市場のメカニズムが機能するような方向に誘導してあげることである。

    市場のメカニズムは決して万能ではないが、市場が健全に機能することで多くの場合企業を、国民を、そして貿易を行う関係国も含めて豊かにすることにつながるのである。

    現在の日本ではそれが正常に機能しているとは言いがたい。例えば、会社における正社員の解雇規制である。正社員の解雇規制が厳しいせいで、企業は仕事のできない社員や働かない老人社員のクビをきることができない。そのせいで、若い人材を雇うことができず人材の流動性がなくなっている。技術革新や先進的な投資もできなくなっている。公務員も正社員も保護のされすぎで、競争原理が働かなくなっているのが問題である。

    失業は経済発展の中で起こる自然発生的なプロセスであり、不必要に保護するものではない。失業や倒産は社会を効率的にしていく原動力となる。しかし、政治による保護や規制が入ることで腐敗していくのである。

    GDP(=経済的豊かさの指標(所得・付加価値・購入と同等))を成長に向かわせるには、政府による財政出動ではダメである。政府による公共事業は税金を投入して行うわけであり、その財源は国債により賄われる。
    つまり、公共事業は将来の税金を先取りしているに過ぎないとも言える。最終的には増税で跳ね返ってくるのだ。まさに目先の対策である。

    農業、教育、医療にしても様々な保護や規制があるせいで、市場のメカニズムが機能せず消費者が不利益を被っている。これらの分野の規制を緩和し企業が参入できるようにするだけでイノベーションが起こり、生産性が向上していくことだろう。

    経済学には比較優位の原理があり、それぞれの国がそれぞれの状況に適した生産活動を行うことで、世界全体で効率的な生産が可能になる。それを自由貿易によりやりとりすることでwin-winの関係を築くことができるのである。日本のような国で農業や単純労働をやるよりも、教育・医療サービスや、高度な知識と専門性を要求される産業に特化した方が良いのである。

    大体、このようなことを学んだ。思えば、ホリエモン事件などは、旧体制の既得権益を持った人たちが、新規参入を認めないという日本社会の構図そのものだったように思う。不要な規制や保護によって、日本社会は非効率で元気の無い社会になってしまったということだろう。

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著者プロフィール

金融日記管理人。恋愛工学メルマガ発行。

「2017年 『ぼくは愛を証明しようと思う。(2)』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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