「家族の幸せ」の経済学 データ分析でわかった結婚、出産、子育ての真実 (光文社新書)

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  • 光文社
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  • Amazon.co.jp ・本 (264ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784334044220

感想・レビュー・書評

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  • 研究結果やデータを元に今の教育や家族の問題を紐解いていく、乳児の子育てについても昔の常識と今の常識の変化を書いてあるのがとても興味を持ってよかっです。

    さらに家族のあり方や子育てなど男性目線で書いてあるので冷静に見れるし、感情論ではなく経済学に乗っ取って家族のあり方や子育てこれからの問題点を指摘してるので、男性にも読みやすいし、こんな考えの方がいらっしゃるのは日本の未来が明るいなと思いました。

  • 特に目新しい話はあまりないように思うけれど、それがデータによって検証された結果であるというのがわかった。
    このデータに基づいて待機児童や保育士配置を見直してほしい。

  • 3歳児までは親が育てるべしと言う神話(?)を信じていた部分が少しはあったが、そうでないことがエビデンスを元に示され、認識を改めた。
    特に、学歴の低い母親の子供にとっては、いいことだらけと言うことは驚きである。
    一方で、保育士の質の問題はあまり問われていないが、保育園ごと、保育士毎に質のバラツキは相当ある。その影響も是非分析して欲しい。

  • 【請求記号:367.3 ヤ】

  • 6月新着
    東京大学医学図書館の所蔵情報
    https://opac.dl.itc.u-tokyo.ac.jp/opac/opac_link/bibid/2003481885

  • 通説として広まっている話の真実をデータ分析結果を裏付けとして解説されており、興味深く読み進めることができた。特に恋愛や結婚、育児などライフステージごとの章立てで書かれている点が分かりやすく面白かった。

    当たり前のこととして知られていることであっても、それが本当に正しいことなのかと疑問を抱き、アンケートなどを通して真偽を確かめることは大切であると感じた。

  • 家族についての経済学。

    結婚、出産、子育て、離婚の経済について書いており、どれも実践的で勉強になった。

  • 家族について、社会で、家庭でまことしやかに語られている諸々について、経済学的に分析する。

  • 態態買う必要はない、本筋を理解し覚えられたならば。
    興味があれば図書館等で少々あるいは通読し、どうしても手元に置いておきたいと感じたならば購入すればよいだろう
    これは私が結婚をしておらず子供もいない故(予定もない、一生だ)然程自身の生活との関連性がないからという可能性も十二分にあり得る
    しかし日本国内においての踏み込んだデータ検証やそこから派生する抜本的な解決を導き出す結論が欠していることも理由としてあげられる
    このことには日本社会におけるデータ運用の後進性も起因しているのではないかと思われる。昨今漸くデータ活用の重要性が唱えられてきた中においてさえ日本の行政や自治体は満足にデータ収集等に関しての研究機関への協力を行なっていない
    もしもそういった現象の断片が一般書の類にも垣間見られるとしたら実に嘆かわしいことである

    特に第1章、第2章の中身と結論は、ハッキリ言って読む価値をあまり感じられずにいた記憶がある。ただその中でも経済学における重要な指針である「『当たり前』をデータ化する大切さ」を示されたことには敬意を表したい
    ただそれ以降は打って変わって「家族の経済学・社会学」に関する種々の論文を巧みに引用し、理路整然とした論説を、極めて簡潔に展開されていた
    第5章では著者自身の研究も含まれるため、実際に保育園通いが児童及ぼす影響やその要因の各データ分析を細かく解説されており、特に理解し易い
    ジェームズ・ヘックマン氏の大規模で長期的な実験には仰天した。そして同時に、公的資金を投じ保育園教育等を充実させることで児童の多動性・攻撃性を抑止し将来的な犯罪率を減少させ、それにより犯罪捜査等に費やされる税負担をも軽減し社会に還元していくことの重要性をいち社会構成員(おそらく、多分。)として切に感じた

    本著は今日書店の平積みエリアに蔓延る「わかりやすく・度肝を抜く(ように見せかける)・人に自慢げに語れる」ようなチープなものではなく、様々な論文やデータから「家族の幸せ」を探求していこうとする書籍である
    そして、未だ夫婦や家族、教育といった我々の生活そのもののようなテーマでさえ、未だこれだけ研究、改善の余地がありその奥深さをありありと感じ取れる、そんな書籍でもある

  • 2021I156 367.3/Ya
    配架場所:A5

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著者プロフィール

東京大学大学院経済学研究科教授

「2021年 『子育て支援の経済学』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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