「家族の幸せ」の経済学 データ分析でわかった結婚、出産、子育ての真実 (光文社新書)

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  • 光文社
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  • Amazon.co.jp ・本 (264ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784334044220

感想・レビュー・書評

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  • 現在育休中の身であり、母乳育児神話の真偽、育休取得の効果などに興味を持ち購入。

    経済学的手法(科学的なアプローチ)を基に判明した各種研究結果がわかりやすく解説されており、今後の育児に際しためになる知見を得ることができた。
    本著はあくまで経済学的アプローチによって判明した知見であるため、別途、医学や発達心理学の方面からも同様のテーマについて学んでみたい。

    また、経済学は、思っていたより心理学に近しいのだなと感じた。(一人一人の心理・行動の集約が経済現象/社会現象になる)
    体系的に学んだことがないので、ぜひ学んでみたい。

  • 授業と同じく面白かった
    社会通念や偏見、「幸せ」という曖昧な話を、データ分析でできる限り客観的な議論まで持っていくという試みはやはり読んでいて痛快です

  • ちょっとタイトルうさんくさくなってる気がするけど、結婚・出産・子育て・育休等々家族にまつわることについて、経済学的視点から知見を紹介する本。

    保育園や幼稚園での幼児教育は、こどもの多動性・攻撃性の減少につながり、アメリカの研究では、将来の高校卒業率を引き上げ、大人になってから仕事についている確率を上げ、所得を増やし、生活保護受給率を下げ、警察に逮捕される回数も減らしたとのこと(「社会情緒的能力」の改善)。これは結局は社会全体の利益につながる、という考え方にはなるほどと思いました。
    ただ、重要なのは、知的な刺激をじゅうぶんに受けられるか、ということだそうで、これがじゅうぶんであれば家でも園でも大きな差はみられなくなるそう。いい環境を作ってあげたいです。

    その他
    ・ノルウェーの研究で、父親が育休をとると将来こどもの偏差値が1あがった
    ・母乳育児は、生後1年間の感染性胃腸炎と湿疹にかかる割合を減らすぐらいの効果はある
    ・出生体重の関係
    ・帝王切開での出産後の支援の必要性

  • 当たり前の話をデータで説得する感じかな?日本の育休は世界的に悪くないとか、ヨーロッパの多くの国とアメリカは全州で離婚後共同親権だけど、原則ではなく裁判官の判断でアメリカでは25%くらいだと。それなら納得ですね。もう少し少なくても良いくらい。共同親権には懐疑的だったけど、双方が希望して裁判所が担保できるならありかなと思った。

  • 女性が社会進出することで、経済と社会の活性化につながる。
    そのためには何が必要か、を解いた一冊。

    なんとなく迷信だと気づいてることでも、データ分析があるのでより納得できる。
    根拠のないことで不安に思うよりも、ぜひ本書を一読してほしい。きっと杞憂で終わることも多いと思う。

  • 母乳神話や育休の長さ問題など、日本で当たり前、と思われがちなことに対してデータでズバズバ斬っていくのが面白かった。
    もちろん、海外の研究がそのまま適用できるのか?という引っ掛かりは少し感じるものの、
    さらさらと読む中で、こんなデータがある、というのを知ることができて良い。

  • 家族の人数推移による私の感情変化|【プロ会社員】寧華 #note #読書の秋2020 https://note.com/ruly_yasuka/n/ne1efc60fa604

  • ここでいう「家族の幸せ」とは、数多くの噂
    や都市伝説めいたしきたりや行動を実行する
    ことによりたどり着くことができるゴールを
    表しています。

    例えば「赤ちゃんは母乳で育てるべき」
    「幼児教育は大切」などの、何が正解なのか
    誰も分かっていないのに、何となく正論とし
    て語られている習慣のことです。

    これらの「噂」に対して、米国などのデータ
    を駆使して極力真実に迫ろうと著者は試みま
    す。

    何と「男女の出会い」から「育休」「保育の
    内容」まで研究対象になっており、まさしく
    「家族」を学べる一冊です。

  • 家族という、ともすれば精神論になりがちなテーマを統計的手法で分析してみようという試みがおもしろく、読み始めました。
    著者も何度か言っていたように、書いてあること全てが絶対ではないので、「そんなもんなんだな〜」という心持ちで読みました。
    社会に合わせて急激に変化している「家族のあり方」について、旧来の価値観と新しい価値観の板挟みになっている人を少し楽にしてくれる内容でした。

  • 家族という身近で感覚的な内容にこそ、エビデンスをもって、科学的に見直すことが必要である。全てではないが統計として、低体重児や帝王切開が及ぼす悪影響、母乳育児なよる短期間の好影響、適切な期間の育休や父親の育児参加による好影響、幼児教育による社会全体への利益還元など、考えさせられる内容が多い。正しくデータを用い、世論調査や国勢調査などを通して自らの生活を向上させようとする態度が必要不可欠である。

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著者プロフィール

東京大学大学院経済学研究科教授

「2021年 『子育て支援の経済学』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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